日本を含む世界のインカム(利金・配当金・賃料など)を生む債券、株式、不動産などの多様な投資対象に分散投資する。2-3%の利回りの維持を目指し、環境に応じて投資対象を入れ替える。インフレに負けない資産価値の維持を目指し、成長企業の株式や長期リース契約付の不動産にも投資する。マザーファンドにおいて原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主に世界の森林・木材に直接的・間接的に関連する企業の株式などに投資する。また、主に森林地の所有や管理から、木材製品、ダンボールなどの包装材や紙製品の製造まで、関連する幅広い分野の企業に分散して投資を行う。特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資を基本とし、リスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

海外の債券､株式およびリート(不動産投資信託証券)に分散投資し､利息および配当収入の獲得を追求しつつ､局面判断によって配分比率を機動的に調整する｡株式･リート部分の合計組入比率ならびに債券部分の組入比率は､それぞれ信託財産の20%から80%程度の範囲内とし､株式とリートの組入比率は概ね均等とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2060年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてETF（上場投資信託証券）に投資し、米ドル建てハイイールド社債市場の動きを示すICE・BofA・USハイイールド・コンストレインド・インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

国内の債券、株式、リートを実質的な投資対象とし、信託財産の中長期的な成長と安定した収益の確保を目指す。外貨建て資産への投資は行わないため、為替変動リスクはない。信託財産の安定的な成長のために、市場環境等に応じて機動的に資産配分の変更を行う。資産配分の決定にあたっては計量モデルを活用する。株式・リートの実質組入比率の調整には、主に先物取引を活用する。ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､原則として､為替ヘッジにより米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図ることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に､新興国の株式に分散投資｡銘柄選択においては､エマージング市場担当アナリストの徹底した個別企業分析に基づき成長性が高いと判断される銘柄を選択｡株式の組み入れ比率は原則として高位を保つ｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界主要国の株式｡原則としてMSCIコクサイ･インデックス(円ベース)を構成している国の株式に投資を行い､同指数に連動する投資成果を目標として運用｡株式の組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

わが国の株式市場の全体的な動きと成長を捉えることを目指して､東京証券取引所プライム市場上場株式に投資する｡銘柄の選定にあたっては成長性、収益性、安定性、市場性などを基準に業種分散を配慮して決定する。投資対象銘柄は原則として変更しないが、一定の時期に見直しを行う場合もある。余裕金についてはコール・ローンなどで運用。5月決算｡

主要投資対象は､フィリピンの取引所に上場している株式､ならびに世界各国･地域の取引所に上場しているフィリピン関連企業の株式｡トップダウン分析とボトムアップ分析を組み合わせたアプローチを用いて比較的割安で投資魅力度の高い銘柄への投資に注力し､分散されたポートフォリオを構築することを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)を中長期的に上回る投資成果を目指して運用を行う｡企業評価の際には､ESG(環境、社会、ガバナンス)面の評価を、財務面での評価に加えて行うことで､企業価値を評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券42%､国内株式30%､外国債券10%､外国株式15%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本を含む世界の株式、債券、リート、コモディティ等への投資ならびにデリバティブ取引を行う。ESGへの取り組みなどを考慮し選定された様々なアセット・クラス(資産)への分散投資と市場環境に応じた資産配分の機動的な変更により市場の変化に伴う下落リスクを低減する。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

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主要投資対象は､米ドル建の貸付債権(バンクローン)｡また､ハイイールド債券等にも投資し､投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄の信用力､割安度､流動性等に係る評価･分析に基づき行う｡米ドル建資産に対する為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､日本を含む先進国の高配当利回り株式｡独自の定量モデルを活用し､地域､業種､銘柄分散等によって､リスク対比インカム収益が高いポートフォリオを構築する｡株式市場全体の価格変動による影響を極力排除し､インカム(配当金)を中心に安定的な収益の獲得をめざす｡対円での為替ヘッジを行うことを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

世界の新興国の株式等を主要投資対象とする。個別銘柄の分析においては、企業の成長性、経営陣の質、バランスシート、バリュエーション、サステナビリティを重視する。原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として、米国の生活インフラ関連企業の株式に実質的に投資を行う。生活インフラ関連企業とは、人々の生活に必要不可欠な設備やサービスを運営･提供する「インフラ運営関連企業」と、インフラの整備･構築等に携わる「インフラ開発関連企業」を指す。投資環境に応じて、「インフラ運営関連企業」と「インフラ開発関連企業」の実質投資割合を機動的に変更する。原則、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡2、8月決算。

主要投資対象は､日本の上場株式｡中長期的な観点から､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きを上回る投資成果をめざす｡徹底したボトムアップ･リサーチにより本当の企業価値を明らかにし､投資価値の高い銘柄を厳選した投資を行う｡｢グロース｣や｢バリュー｣などの運用スタイルを限定せず､幅広い収益機会をとらえる｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。指定投資信託証券の投資割合については、委託会社が市況動向および資金動向等を勘案して決定するものとし、原則として、シュローダー・グローバルCBファンド(少人数私募)為替ヘッジありを高位に保つことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､東南アジア諸国連合(アセアン)加盟国の取引所に上場されている株式｡銘柄選択にあたっては､中長期的な成長が期待できる企業の株式を厳選｡国別配分は､経済動向等に基づく各国株式市場の相対的な魅力度により決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として､取得時においてA-(A3)格相当以上の格付けを得ている豪ドル建ての信用力の高い公社債(国債､州政府債､事業債等)に分散投資｡ファンド全体の加重平均格付けはAA-(Aa3)格相当以上｡原則ヘッジなし｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ノーヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

内外の主要金融資産に分散投資を行い､基本ポートフォリオに沿った資産配分を行うことにより､長期的に安定した収益の獲得を目指す｡基本ポートフォリオは､国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%､およびコール･ローン等の短期金融商品3%の比率とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

国内債券32%､国内株式35%､外国債券10%､外国株式20%､および短期金融商品3%の比率を基本資産配分とし､安定運用開始時期(2030年の決算日の翌日)に向け株式の比率を漸減､債券および短期金融商品の比率を漸増させていき､リスクの減少に努める｡安定運用開始時期以降は短期資産にシフト｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主に米ドル建ての債券､高配当株式､REIT等に分散投資し､市場動向に応じて､「債券」と「高配当株式･REIT等」の資産配分を機動的に変更する｡為替ヘッジの有無､決算頻度の異なる4つのファンドとマネープールファンドがあり､各ファンド間でスイッチングが可能｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

Nifty50指数(配当込み)への連動をめざすETF(上場投資信託証券)を主要投資対象とする。インドの経済特区であるGIFT Cityにおける税制優遇制度を活用し、運用コストの低減を図る。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

インドの中小型株式に実質的な投資を行う。MSCIインディア・スモール・アンド・ミッドキャップ・インデックス(配当込み、円ベース)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざす。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主として日本を除く世界各国の政府､政府機関､国際機関等が発行･保証の普通債､社債､ドイツのファンドブリーフ債､モーゲージ証券､資産担保証券､転換社債､および私募発行の有価証券ならびに短期金融商品等へ投資｡組入公社債の平均格付はA-格以上とし､BB+格以下の公社債の組入は25%以下とする｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1618)｡TOPIX-17 エネルギー資源(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1624)｡TOPIX-17 機械(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､内外いずれかの評価機関からBBB格あるいはBBB格相当以上の格付を得ている信用度の高い銘柄に投資することで中長期的にベンチマークを上回る運用成果を目指す｡公社債の組入比率は､原則として高位｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡株式50%､公社債及び短期金融商品50%を目安に株式と公社債をほぼ同比率とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､日本の中小型株式｡成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心にアクティブ(積極的)な運用を行う｡銘柄の選定は､運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は、わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式。株価が下落した銘柄から財務安定性に優れ、業績も安定しており、わが国の経済社会に貢献すると考えられる株式に厳選投資する。UBPインベストメンツ株式会社より投資に関する助言を受けて運用する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。