主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築する｡配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､新興国のインフラ関連企業の債券｡Baa格未満の格付を有するハイ･イールド債券へ投資し､ポートフォリオのデュレーションは原則として10年以下とする｡トータルリターンの最大化を目指す｡外貨建資産を原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､世界の高配当利回り株式｡加えて､保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す｢株式プレミアム戦略｣を活用し､さらなる収益の獲得を目指す｡組入資産について､原則として､対選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

世界各国の債券等(米国の社債・国債・地方債、先進国の投資適格債、ハイ・イールド債券、新興国の社債・国債、国際機関債、企業向け貸付債権(バンクローン)等)を実質的な主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月16日決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス･ディベロップメント･カンパニー)｡各銘柄毎の利回り水準､流動性に加えて､ファンダメンタルズや割安性等を勘案して行う｡米国に拠点を置く､クレジット運用に特化した運用会社､ミューズニッチ社の運用力を活用する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差 4.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替変動リスクの低減をめざして為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主として世界の国債、社債等に投資する。その他国際機関債、転換社債、資産担保証券、バンクローン等にも投資する。景気動向や投資環境の変化をとらえ、債券等の配分比率を変更し、トータル・リターン(金利収入および値上がり益の最大化)をめざす。組入債券等の平均格付けは、原則として投資適格相当以上とする。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券(REIT)｡投資にあたっては､銘柄ごとの配当利回り､期待される成長性､相対的な割安度などを勘案して投資銘柄を選定｡また､組入銘柄の業種および国､地域配分の分散を考慮｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

ヨーロッパの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT=リート)に投資し､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡安定した収益の確保と投資信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

海外の複数の資産(債券・株式・金)に分散投資を行う。米国債券：60%程度、米国株式：2.5%から20%程度、金：2.5%から20%程度を資産配分比率とする。ファンドの基準価額の変動リスクを一定の水準に抑制することを目標として、米国株式と金への投資比率を資産配分比率の範囲内で調整し、短期金融資産を組み入れる。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)に分散投資することにより、信託財産の安定的な成長を目指して保守的な運用を行う。ファンドごとに設定した目標リスク水準(年率4%以下)に対してリターンが最大化するよう資産配分比率を決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

日本を除く世界主要先進国の株式を実質的な主要投資対象とする｡銘柄選定にあたっては､ROE(自己資本利益率)の水準および変化等に着目し､優れた経営効率と利益成長力を有し､株価の上昇が期待される銘柄に投資する｡外貨建資産について､原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として米国､英国(含む欧州)､アジア･オセアニア(含む日本)の取引所上場株式等に投資｡各地域への基本配分比率は､原則としてそれぞれ概ね3分の1｡個別企業分析により､配当利回りおよび長期的成長性に注目した個別銘柄選択を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国･地域の公社債を主要投資対象とし､インカムゲインを確保しつつ､債券市場の動きをとらえることを目指す｡債券への実質投資比率は､原則として高位を維持｡運用にあたっては､三井住友信託銀行からの投資助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月19日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス･ディベロップメント･カンパニー)｡各銘柄毎の利回り水準､流動性に加えて､ファンダメンタルズや割安性等を勘案して行う｡米国に拠点を置く､クレジット運用に特化した運用会社､ミューズニッチ社の運用力を活用する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､日本を除く経済協力開発機構(OECD)加盟国およびこれらに準ずる国の通貨建ての短期債券｡高金利の10通貨を選定し､均等分散する｡通貨選定にあたっては､各通貨の金利水準を最重要視するが､各国のファンダメンタルズや短期市場の流動性等も考慮する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡原則として､米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､ユーロ建てのハイイールド債券｡BB格相当以下の低い格付のハイイールド債券に投資することにより､利子収益の確保および値上がり益の獲得を目指す｡投資信託証券への運用の指図に関する権限をUBSアセット･マネジメント株式会社に委託する｡原則として､投資する外国投資信託において為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:494A)｡主として日本国債に投資し、原則として、残存期間が約3-7年の債券を投資対象とし、残存年限毎の投資金額が同額程度となることをめざすアクティブETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は10口当たり。

主要投資対象は日本の株式｡中長期的な事業の収益性･成長性が見込まれ､かつ十分な投資成果が期待できると判断し選別し厳選した｢35銘柄｣に投資することで､全産業に投資するよりも高いパフォーマンスをめざし､より綿密な情報分析と継続フォローの徹底を図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､わが国の上場株式等および不動産投資信託証券(J-REIT)｡株式等への投資は､インフラ関連企業に着目し､業績動向､財務状況､配当利回り等を勘案する｡J-REITへの投資は､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の確保を目指す｡原則として円売り/米ドル買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､選定した通貨建てのソブリン債(国債､政府機関債､国際機関債等)｡新興国を含む世界の中で相対的に金利水準の高い通貨を複数選定し､原則として選定した通貨建ての債券へ実質的に投資することにより､安定したインカム収入の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算｡

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、原則として、所定の金額の収益分配を行うことをめざす。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主に､欧州各国のリートに55%､オーストラリアのリートに45%の割合で投資することを基本とする｡各々の資産への基本投資割合については70%程度を上限とするが､欧州またはオーストラリアのリート市場の規模が大きく変動した場合､随時基本投資割合を見直すことがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

新興国を含む、世界の株式、債券および非伝統的資産など、さまざまな資産に投資を行ない、安定した高いインカム収入および長期的な資産成長を追求する。米ドル短期金利+年5%程度(米ドルベース、諸費用控除前)を長期的な目標リターンとして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

米ドル建てを中心とする世界各国のさまざまな種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。外国投資信託において、市場分析等に基づく機動的な資産配分と、調査・分析に基づく銘柄選択により、好水準のインカムゲインとキャピタルゲインの獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡投資先ファンドにおいて､純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則ヘッジなし｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本･円ベース･為替ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の債券に投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークと比べて､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の公社債｡幅広く分散投資を行い､高い利息収入の確保と値上がり益の獲得を目指す｡先進国の投資適格債60%､先進国の高利回り債20%､新興国の公社債20%を基本配分比率として､投資環境に応じた機動的な資産配分を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

マザーファンドへの投資を通じて､日本を除くアジアの企業の株式等で運用する複数の投資信託証券に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資対象ファンドの組入については､委託会社の判断により適宜見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に投資信託証券への投資を通じて、実質的に米国株式(米国リートを含める場合がある)、米国投資適格債券、米ドル建て高利回り債券(米ドル建てのハイ・イールド社債および新興国債券)に分散投資を行い、インカム収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う。為替変動リスクの低減を目的に、組入外貨建資産に対して80%程度を基本として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､新成長国が発行した米国ドル建て/ユーロ建て､および現地通貨建ての国債等｡新成長国の分散を図り､カントリーリスクをコントロール｡また､米国ドル建て/ユーロ建て債と現地通貨建て債の利回り格差､および現地通貨の信頼性等を独自の手法で分析し､国別､通貨別アロケーションを決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本を含む世界の株式の中から、ペット関連企業の株式に投資する。ペット関連企業とは、ペット関連事業の売上があり、今後のペット関連市場の成長を享受すると判断する企業の株式をいう。運用にあたっては、企業の成長性、株価水準、財務状況、株式のバリュエーションおよび流動性等を勘案の上、ポートフォリオの構築を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡1、4、7、10月決算。

日本の株式、米国の株式、海外の債券および日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資を行う。原則として月次で各資産の投資比率の見直しを行い、ポートフォリオのリスク(ボラティリティ)に関して、年率7%を目途とする管理を行う。見直し時における日本の株式、米国の株式、J-REITの3資産の投資比率は等比率とすることを基本とする。実質組入外貨建資産について、日系外債には原則として為替ヘッジを行い、米国の株式には原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。