主として新興国の株式(DR(預託証書)を含む)に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。銘柄選定にあたっては、「投下資本利益率」、「業界内での競争優位性」、「株価の上昇余地」、「ESG(環境・社会・ガバナンス)理念」に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2848)｡大型および中型の国内上場株式を構成銘柄とし、低炭素経済への移行に伴う機会およびリスクに着目し、構成銘柄のウエイトを決定する「MSCI Japan Climate Change Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2096)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、オフィスへの投資に特化したREITおよびオフィスを投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REITオフィスフォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2097)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、住宅への投資に特化したREITおよび住宅を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REIT住宅フォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

値動きの異なる7つの資産(先進国国債(含む日本)､新興国国債､超長期米国国債､米ドル建ハイイールド債券､先進国株式(含む日本)､新興国株式､商品)クラスに分散投資を行うとともに､Dガード戦略により基準価額の下落を抑制する｡各資産クラスから受ける基準価額への影響が均等になることを目標に各資産クラスへの配分を決定｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は日本を除く世界の好配当株｡相対的に配当利回りが高い世界の株式に投資し､安定的な配当収入の確保と中長期的な株価値上がり益の獲得を目指す｡投資対象地域は北米､欧州､アジア･オセアニアの3地域とし､分散投資を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

主に､国内債券40%､海外債券15%､エマージング債券5%､国内株式10%､海外株式5%､エマージング株式5%､国内リート10%､海外リート10%の割合で分散投資｡国内債券の組入比率を高め､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡対象インデックスからカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡実質投資比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､日本の株式および日本を除く世界各国の公社債｡マザーファンドを通じて､環境問題に積極的に取り組んでいる日本の企業の株式､北米､欧州､アジア/オセアニアの公社債に分散投資し､信託財産の中長期的に着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

国内外の株式､債券､REIT(不動産投資信託証券)の計6資産に分散投資を行い､信託財産の成長と安定収益の確保を目指す｡基本資産配分比率は､各資産のリターン､リスク等を推計し､証券投資理論に基づいて決定し､原則として年1回見直す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託または不動産投資法人(リート)が発行する優先証券(優先リート)｡優先リートの実質的な運用は､米国の投資顧問会社である｢ハイトマン･リアル･エステイト･セキュリティーズ･エルエルシー｣(ハイトマン) が行う｡円に対する為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本を除く先進国の株式等に実質的に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を除く先進国の株式およびREITを主要投資対象とし、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、委託会社円換算ベース)およびS&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、委託会社円換算ベース)の比率を均等とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2839)｡主として米国の国債に投資を行い、「S&P米国債7-10年指数(円ヘッジ・円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､海外のソブリン債など｡ドル通貨圏､欧州通貨圏の投資割合をそれぞれ信託財産の純資産総額の50%程度ずつとすることを基本とする｡国債においては､取得時においてA格相当以上､国債を除く投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主に､新興国が発行する債券に投資を行う｡投資にあたっては､GBI-EMブロード･ディバーシファイド指数を構成する新興国の中から､利回り水準や流動性等を考慮して選定した新興国の国債等に70%程度､通貨価値の上昇が見込まれる新興国の国債等に30%程度の割合で投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､世界各国の転換社債(CB)等｡銘柄選択にあたっては､利回り､発行体リスク､流動性などを考慮｡信用格付けが投資適格未満(BBB-未満)の銘柄への投資も行う｡指定外国投資信託の運用は､UBS AG, UBSアセット･マネジメント(チューリッヒ)が行う｡､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､世界各国の転換社債(CB)等｡銘柄選択にあたっては､利回り､発行体リスク､流動性などを考慮｡信用格付けが投資適格未満(BBB-未満)の銘柄への投資も行う｡指定外国投資信託の運用は､UBS AG, UBSアセット･マネジメント(チューリッヒ)が行う｡､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本の金融機関グループが発行した外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､豪ドル建て等)のハイブリッド証券(期限付劣後債､永久劣後債､優先出資証券等)｡有価証券への投資にあたっては､健全性､割安度等を総合的に勘案して銘柄選別を行う｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本の金融機関グループが発行した外貨建て(米ドル建て､ユーロ建て､英ポンド建て､豪ドル建て等)のハイブリッド証券(期限付劣後債､永久劣後債､優先出資証券等)｡有価証券への投資にあたっては､健全性､割安度等を総合的に勘案して銘柄選別を行う｡原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界各国の不動産投資信託(REIT)等に投資し、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円ヘッジ換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有し、ポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、世界の不動産投資信託証券を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、医療関連分野における革新的な新技術や新商品の開発を推進している企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

利回り水準などに着目し、ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)の中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する。投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算。

確定拠出年金専用ファンド。リスク資産(日本・米国・欧州・豪州の株式や債券、通貨)および無リスク資産に投資を行い、リスクをコントロールしながら収益の獲得をめざした運用を行う。目標ボラティリティを2%とし、毎営業日、ポートフォリオのボラティリティを算出した上で、リスク資産と無リスク資産の比率を適宜調整し、低リスク運用をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。2060年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2055年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式･公社債等｡基本ポートフォリオは､国内株式10%､国内債券75%､海外株式5%､海外債券5%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期は設定されておらず､株式の組入の漸減･公社債および短期金融商品の組入の漸減を行わない｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式･公社債等｡基本ポートフォリオは､国内株式45%､国内債券10%､海外株式30%､海外債券10%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期(2050年)に近づくにつれ､定期的に株式から公社債･短期金融商品へ組入れをシフト｡安定運用では短期金融資産に100%投資｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡中長期的な観点から､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きを上回る投資成果をめざす｡徹底したボトムアップ･リサーチにより本当の企業価値を明らかにし､投資価値の高い銘柄を厳選した投資を行う｡｢グロース｣や｢バリュー｣などの運用スタイルを限定せず､幅広い収益機会をとらえる｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

国内外の株式、債券、REIT、コモディティ等の各資産に分散投資を行う。基準価額の変動リスク水準を年率5%程度とする。各資産および投資対象への実質投資割合は、独自の運用モデルから判断される市場の安定度合いとその確率に基づき、景気局面やマクロ環境等に関する定性的な判断も勘案して決定する。対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

国内外の株式、債券、REIT、コモディティ等の各資産に分散投資を行う。基準価額の変動リスク水準を年率14%程度とする。各資産および投資対象への実質投資割合は、独自の運用モデルから判断される市場の安定度合いとその確立に基づき、景気局面やマクロ環境等に関する定性的な判断も勘案して決定する。対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1309)｡人民元ベースである上証50指数(税引後配当込み)への連動を目指す別に定める投資信託証券に投資を行い､円換算した同指数に連動する投資成果を目指す｡また､安定した収益と流動性の確保を図る別に定める投資信託証券にも補完的に投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡基準価額は1口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:1324)｡モスクワ取引所に上場する銘柄で構成されるロシアを代表する株価指数に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR含む)等を主要投資対象とし､日本円換算した同指数に連動する投資成果を目指す｡外貨のエクスポージャーは､原則として信託財産の純資産総額と同程度となるように調整を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡7月決算｡基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1551)｡東証スタンダード市場TOP20を対象指標とし､基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指して､東証スタンダード市場TOP20に採用されている株式に投資を行う｡7月決算｡基準価額は1口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1563)｡東証グロース市場Core指数を対象指標とし､基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指して､東証グロース市場Core指数に採用されている株式に投資を行う｡7月決算｡基準価額は1口当り。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式｡リサーチ(個別企業調査分析に基づくユニバースの作成､マクロ･セミマクロ経済分析に基づく業種配分の決定)を基に､アクティブに個別銘柄選択(財務体質､技術力､競争力等の観点から投資価値が高いと判断される銘柄に投資)を行う｡ベンチマークは､東証株価指数(TOPIX、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内外の株式、債券、REIT、コモディティ等の各資産に分散投資を行う。基準価額の変動リスク水準を年率8%程度とする。各資産および投資対象への実質投資割合は、独自の運用モデルから判断される市場の安定度合いとその確率に基づき、景気局面やマクロ環境等に関する定性的な判断も勘案して決定する。対円で為替ヘッジを行う場合がある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

先進国国債､投資適格社債など低リスク資産を中心に投資を行う｡先進国の債券を中心に世界の株式･債券･リートおよびコモディティ(商品)等に分散投資を行い､機動的に配分を調整する｡ポートフォリオの標準偏差は年率4%程度をめざす｡過去1年の高値からの下落率が10%の範囲内に収まることをめざす｡原則として米ドル円の為替ヘッジを行い､為替リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内債券42%､国内株式30%､外国債券10%､外国株式15%､および短期金融商品3%の比率で配分した基本ポートフォリオのもと､個別資産毎におけるアクティブ運用を行い､超過収益の積み上げをはかる｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡