主要投資対象は､欧州主要国の株式｡主要投資対象国は､MSCI欧州株価指数の構成国およびEU加盟国｡相対的に配当利回りが高く､利益成長率が安定し増配の可能性のある企業に投資する｡企業統治の観点も銘柄を選択する要因とすることがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対米ドルで為替取引を行う｡ユーロおよび米ドルが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､世界の債券や好配当株式など､魅力的な利回りが期待できる資産｢インカムアセット｣｡市場環境の変化や価格下落リスクに留意し､資産配分を柔軟に変更することで､安定的な運用成果を目指す｡実質外貨建資産については､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2060年6月の決算日の翌日(第83計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､ブラジルの株式(DR(預託証券)を含む)｡個別企業のファンダメンタルズ､成長性､株価バリュエーション等を総合的に勘案してポートフォリオを構築し､中長期的にベンチマークを上回る投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはボベスパ指数(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、伝統的インフラ関連企業(社会の運営を支える施設や基盤を有する企業)および新世代インフラ関連企業(新世代の技術革新の基盤となる施設やサービスを有する、または、活用する企業)に投資する。外貨建資産の為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本の上場株式のうち中小型株式を中心に投資する｡中小型株式の調査を1989年の創業時から行っているスパークスの徹底したボトムアップ･リサーチで銘柄を選別する｡ベンチマークであるラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)を上回る投資成果を目指して運用する｡ただし､ベンチマークの業種構成比等にはとらわれない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式及び債券に分散投資する。2065年6月の決算日の翌日(ターゲット・イヤー)までの残存期間に応じて、各資産の基本組入比率を変更する。ターゲット・イヤー以降の各資産の基本組入比率は一定とすることを基本とする。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主に、宇宙関連ビジネスを行う企業およびその恩恵を受ける企業の株式に投資する。宇宙関連ビジネスには、ドローンを含む無人航空機など「大気圏」に関するビジネスを行う企業、それらの「基幹技術」を提供する企業などを含む。基準価額水準が１万円(１万口当たり)を超えている場合には、分配対象額の範囲内で積極的に分配を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は､米国の株式｡主として米国において取引されている次世代の米国経済の主役となり得ると委託会社が判断した企業の株式に投資を行う｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(ダウ工業株30種)における構成銘柄を参考にポートフォリオの構築を行い､30銘柄程度に投資する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1578)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数「日経平均株価(日経225)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。日本株に投資する上場ETFでは初の金銭設定・金銭償還型ETF。従来の日経225連動の上場ETFに比べ、最低金額や1売買単位あたりの投資金額がより少額に設定されている。1、7月決算｡基準価額は10口当たり。

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行い、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。目標とするリスク水準(標準偏差)を設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、年率約15%程度となるよう運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

国内外のETF(上場投資信託)を活用して日本を除くアジアの株式に投資することにより､アジア各国･地域の株式市場全体の動きをとらえると共に､リスク分散を図る｡アジアの各国･地域への投資割合は､独自の経済環境分析および市場動向分析に基づき､毎月見直す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1、4、7、10月決算｡

サウジアラビア株式市場の動きを示す、MSCIサウジアラビア・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内外の債券・株式等に分散投資を行う。国内債券および外国債券(為替ヘッジあり)からの金利収入等を主な収益源泉としつつ、国内外の株式等の組み入れにより安定的な収益の積み上げをめざす。原則として、基準価額の変動リスクを年率1.5％程度とすることを目標としつつ、中長期的にリスク水準目標と同程度のリターン(運用管理費用控除前)の獲得をめざして、運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所上場株式｡ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数､配当込み)を上回る投資成果を目指す｡候補銘柄の選定にあたっては､数字に現れない定性面の評価を重視｡業種分散等にも配慮してポートフォリオを構築｡株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主としてMSCI ジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に採用されているわが国の金融商品取引所上場株式（上場予定株式を含む。）に投資を行い、対象インデックスに連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。S&P 500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として、世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずる市場で取引されているものを含む)している日本を除く先進国の不動産投資信託証券に投資することにより、S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。G7を構成する先進国(アメリカ、イギリス、ドイツ、フランス、イタリア、カナダ、ただし日本を除く)の国債等に投資し、FTSE Group of 7 Index(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円で為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

BBB-格相当以上の日本の短期公社債を主要投資対象とし､デュレーション調整戦略､イールド･カーブ調整戦略､セクター･アロケーション戦略､クレジット戦略および銘柄選択等により､ベンチマークに対する超過収益の獲得をめざす｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合短期｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所に上場されている企業の中から､インターネットの各種インフラを構築する企業やインターネットをビジネスのインフラとして活用する企業等､インターネット関連企業の株式を中心に投資を行う｡純資産総額の30%の範囲内で外貨建資産への投資を行うことがある｡機動的に､為替ヘッジを行う｡7月決算｡

複数のマザーファンドへの投資を通じ、TOPIX(東証株価指数)(配当込み)および東証REIT指数(配当込み)をそれぞれ15%、NOMURA-BPI総合を70%ずつ組合せた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす。各資産への投資割合は、基本投資割合を維持することを目標とする。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の公社債に投資し、DBI(ダイワ・ボンド・インデックス)総合指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。公社債の組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として日本を除く世界の株式に投資し、ファンダメンタル・リサーチとクオンツ分析の融合により、クオリティが高くかつ割安な銘柄を厳選するとともに高ボラティリティ銘柄を回避することで、優れたリスク調整後リターンを獲得することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本株式40%､外国株式35%､日本債券5%､外国債券20%の基本配分比率で投資を行い､より積極的に成長性を追求する｡3段階のリスク分散｢マルチ･アセット(資産区分の分散)､マルチ･スタイル(運用スタイルの分散)､マルチ･マネージャー(運用会社の分散)｣で､より安定した運用成果とリスクの低減を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

ライフサイクルやリスク許容度に応じて､3つのファンド(安定型･成長型･積極型)から選択可能｡日本株式45%､日本債券15%､海外株式25%､海外債券10%､および短期資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資50%以下､外貨建資産40%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、米国の株式および株式関連証券等に投資することによって信託財産の成長をめざす。米国株式マーケット・ニュートラル戦略により、市況に捉われずに収益の獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている、再生可能エネルギー発電関連企業の株式等に投資を行い、配当収益と中長期的な値上がり益の獲得をめざす。企業の成長性分析等から持続可能な収益を生み出す企業を抽出し、ESG評価、配当の成長性・持続性分析等に基づくボトムアップ・アプローチにより厳選された銘柄へ投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の上場株式｡投資環境に応じて株式の組入比率､銘柄毎の投資額､銘柄入替のタイミングを決定｡景気循環などの相場環境に応じてポートフォリオの性格を大胆に変更｡株式以外の資産への投資は､原則として信託財産総額の50%以下｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。円建ての債券を中心に投資する。投資にあたっては、残存期間が1年未満、取得時においてA-2格相当以上の債券およびコマーシャル・ペーパーに投資することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。