主要投資対象は､国内の取引所に上場(上場予定を含む)している不動産投資信託証券｡個別銘柄の調査･分析に基づいて､相対的に高水準の配当金の確保を図りつつ､長期的な値上がり益の獲得を目指しアクティブに運用を行う｡不動産投資信託証券の組入比率は､原則として高位とすることを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している｢株式｣および｢リート(不動産投資信託)を含む投資信託証券｣｡実質的な運用は､フランクリン･リソーシズ･インク傘下の資産運用会社であるフランクリン･テンプルトン･オーストラリア･リミテッドが行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月28日決算｡

主要投資対象は､信用力の高い先進国の債券｡先進国の中から利回りが相対的に高い国を複数選定し､最も利回りの高い国に重点配分することで､相対的に高水準の利子収入の獲得をめざす｡ポートフォリオの構築は国別に行うこととし､残存期間毎に最終利回りの高い銘柄を中心に選択する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国の株式に投資し、投資成果をNASDAQ100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね75%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､国内外の上場株式｡長期的な経済循環や経済構造の変化､経済の発展段階等を総合的に勘案して選ばれた国内外の株式市場のなかで､長期的な産業のトレンドを勘案しつつ､定性･定量の両方面から徹底的な調査･分析を行い､その時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資し､信託財産の長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡構築されたポートフォリオに対しては随時連動性を確認し､必要に応じてリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､国内外の株式､公社債および不動産投資信託証券(リート)｡国内株式20%+国内債券5%+先進国株式20%+先進国債券5%+新興国株式15%+新興国債券15%+Jリート9%+先進国リート9%+短期金融資産2%の基本アロケーションによる合成ベンチマークに概ね連動した投資成果を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券等に投資を行う。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有する。外貨建資産については、円との間の為替変動リスクの低減を図るため、原則としてファンドの信託期間に応じた長期間の為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡健康への貢献につながる企業理念･哲学をもつ企業を"健康応援企業"として選定､中長期にわたり成長が期待される40-60銘柄程度に厳選投資し､信託財産の中長期的な成長を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

米国を代表する大型テクノロジー株式7銘柄(アマゾン・ドット・コム、アップル、アルファベット、エヌビディア、テスラ、マイクロソフト、メタ・プラットフォームズ）に集中投資することを基本戦略とする。各銘柄には等金額で投資することを基本とする。時価変動に伴い原則として半期ごとに等金額への調整(リバランス)を実施する。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として世界各国の株式や債券など､さまざまな資産への分散投資により収益の獲得を目指す｡世界中のさまざまな資産､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断する資産や個別証券を発掘する｡組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1487)｡信託財産1口あたりの純資産額の変動率をS&P米国債7-10年指数(TTM､円建て､円ヘッジ)の変動率に一致させることをめざして運用｡同指数に採用されていない債券についても､国際機関債など信用力が相対的に高い債券に投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡基準価額は1口当たり｡

主要投資対象である日本の金融商品取引所上場(予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)に分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選定及びポートフォリオの構築は､定性的評価･定量的評価を経て行う｡不動産投資信託証券の組入れ比率は高位を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

日本を含む世界各国(エマージング国を除く)の株式の中から､グローバル比較で見た割安銘柄に分散投資｡銘柄選択にあたっては､ファンダメンタルズ分析と株価の適正水準評価等に基づくボトムアップ･アプローチにより行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはMSCIワールド・インデックス(税引後配当込み、円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1555)｡主要投資対象は､オーストラリア証券取引所上場の不動産投資信託証券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したS&P/ASX200 A-REIT指数の変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は100口当り｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券等に投資を行う。原則として、信託期間終了前に満期償還もしくは繰上償還が見込まれる債券等に投資を行い、債券等の満期償還日もしくは繰上償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

インドの金融商品取引所等に上場する株式に投資を行い、Nifty Midcap50指数(配当込み、円換算ベース)の動きを概ね捉える投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は5%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

日本の連続増配銘柄(一定期間にわたり1株あたりの普通配当金が毎期増加している企業の株式)に投資を行う｡投資候補銘柄の選定にあたっては､連続増配期間の長さ､時価総額､信用リスク､流動性等を考慮する｡ポートフォリオの構築にあたっては､成長性､バリュエーション等のほか､今後の連続増配の持続可能性を勘案する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

原則として、残存期間20年超、かつAAAからA格相当の米ドル建て社債に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、経済情勢に加え、発行体の信用力、利回りの水準、残存期間、投資対象銘柄の流動性などを考慮しながら、リスク分散を重視して決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式や公社債に分散投資する。2025年3月から2026年12月までの期間において原則四半期ごと(3月、6月、9月、12月)に各資産の配分比率の調整(リバランス)を実施し、段階的に基準ポートフォリオを組み替える。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として高成長が期待されるアセアン諸国(インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア等)の取引所に上場している株式およびREITのうち、小型の株式およびREITを中心に投資する。運用にあたっては、企業のファンダメンタルズやバリュエーション、イベント等について分析を行い、確信度の高い銘柄に厳選投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主として米国株式の中から､高い利益成長が期待できると考えられる銘柄を厳選して､集中投資を行う｡銘柄選択にあたっては､ジャナス独自のリサーチに基づき､魅力的な成長機会を捉え､高い資本利益率をもたらすと考えられる企業に注目｡厳選した30-50銘柄程度でポートフォリオを構築する｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡7月決算｡

主に米国地方債に投資する。高いインカムゲインの獲得を目指し、主に各銘柄の信用リスクや、相対価値の魅力度に着目してポートフォリオを構築する。原則として、取得時においてS&P、ムーディーズ、フィッチ・レーティングスのうち１社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3)以上の格付けが付与された公社債を主要な投資対象とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資信託証券への投資を通じて、世界の株式および債券等に分散投資を行う。資産配分比率が概ね株式50%、債券50%の比率となるように、各投資対象ファンドの基本配分比率を調整する。投資対象ファンドは、各投資対象ファンドに係る定性・定量評価等により見直しを行なうことがある。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果をめざす｡公社債の実質投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､インドの国債､政府機関債､地方債､社債､国際機関債等｡インドルピー建ての債券のほか米ドル建て等の債券に投資｡米ドル建て等の債券に投資を行う場合は､原則として実質的にインドルピー建てとなるよう為替取引を行う｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

中国経済圏(中国､香港､台湾)の金融商品取引所に上場する現地通貨建株式および他通貨建てで発行されている上場株式を主要投資対象とし､安定した収益の確保と信託財産の成長をめざす｡値上がり益および配当等収益などを原資として､毎決算時の安定した収益分配をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月4日決算｡

主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡REITの実質組入比率は､原則として高位を維持することを基本とする｡REITへの投資にあたっては､各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡株式･外国証券等リスク資産を中心に組入れる｡株式への投資割合の上限が70%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限が55%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界各国の株式、世界各国の企業が発行する先進国通貨建ての社債等を主要投資対象とする。投資時点においてBBB格相当以上の格付が付与されている先進国通貨建て社債等の中から、ネットゼロ(温室効果ガスの排出量と吸収量を均衡させて排出量を実質ゼロにする取り組み)およびESG(環境・社会・企業統治)の観点を考慮し選定した発行体の債券等に投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度反対となることを目指して運用を行う。当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定する。追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応する。8月決算。

主要投資対象は日本の上場株式｡景気変動の影響を受けにくく､持続的な成長が期待できる企業に対し､選択的に集中投資することでリターンを追求する｡500銘柄程度の投資ユニバースから､ボトム･アップ手法により確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として組入時にBBB-(またはBaa3）格以上の国債､国内企業の発行する普通社債､転換社債を中心に投資｡金利リスクおよび信用リスクを超過収益の源泉とし､両リスクの取り方を景気サイクルや市況動向に応じて変化させる｡ファンドのデュレーションは原則1年からベンチマークのデュレーション+3年程度の範囲で調整｡ベンチマークはNOMURA-BPI総合｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジあり･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡