確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合を中長期的に上回る投資成果を目指す｡信用リスクの低減を図るため､原則として取得時に信用ある格付機関によるA格相当以上の格付または､それと同等と判断された公社債に投資｡公社債の組入比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

世界の株式の中から主に水素関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

ベトナムの株式等に投資する｡株式への投資にあたっては､経済情勢や業界動向等の分析を行うとともに､個別企業の財務状況､成長性､株価バリュエーション､流動性等を総合的に勘案してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所上場銘柄を中心に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動するようにポートフォリオ管理を行う｡運用の効率化を図るため､TOPIX先物取引等を利用｡現物株式の組入比率に先物取引等の建玉比率を加減した実質株式組入比率は100%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:181A)｡主として米国の国債に投資を行い、「ICE米国債1-3年指数(円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､世界のピュア･インフラ企業が発行する上場株式など｡｢ピュア･インフラ企業｣とは､インフラ関連企業の中でもインフラ資産を実際に所有する､もしくは､運営するビジネスで収益の多くを獲得する企業を指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

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主要投資対象は、米国の銀行・金融機関の株式。資本構成、資産の質、経営陣の能力、収益率、流動性および金利感応度などを精査し、中長期的に持続的な成長が見込めると判断される株式に投資する。マザーファンドの運用は、マニュライフ・アセット・マネジメント(US)LLCが担当する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)｡原則として､予想配当利回りが市場平均以上の企業の中から､配当成長が期待できる企業を厳選することにより､インカム収入に値上がり益を加えたトータル･リターンの獲得をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､比較的リスクの少ない資産を中心に組入れ､安定運用を行う｡国内株式19%､国内債券65%､外国株式5%､外国債券8%､短期金融資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて､国内株式､外国株式､国内債券､外国債券への分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡基準ポートフォリオを設定し運用を行い､株式の組入比率については純資産総額の70%程度とし､株式を主体とするポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､NOMURA-BPI総合に採用されている国内の債券に投資し､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､国内債券を対象とした債券先物取引を活用することがある｡マザーファンド受益証券への投資比率は､原則として高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則50%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式25%､債券75%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね50%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。持続可能であらゆる人々を受容する世界の実現に向け、好ましい社会的インパクト(社会的変化)をもたらす「インパクト・テーマ」に沿って、重要な社会的課題の解決に資する事業活動を、公正かつ誠実に行う企業の中から、投資機会を発掘する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡独自のバリュエーションモデルを活用し銘柄毎の割安度を勘案した上で､運用担当者がボトムアップリサーチに基づく定性判断により銘柄を選定する｡J-REITの組入比率は､高位を維持することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､ 世界各国の株式｡ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い､PBR等の伝統的なバリュエーション分析のほか､フリーキャッシュフロー等､様々な分析を加え､財務内容を徹底的に分析し､著しく割安で魅力的であると判断した銘柄でポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､高成長が期待されるインドの企業が発行する株式および株式関連証券｡また､インドにおいて重要な事業展開を行うインド以外の企業にも投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

主に､インドおよびベトナムの株式等に投資を行う｡市場環境等を勘案して､委託会社が配分を決定する｡ただし､ベトナム株への投資割合は､信託財産の純資産総額の30%以下｡株式への直接投資に加えて預託証書および株価連動債を用いた投資も行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡中長期的なグローバルトレンドの分析を行うとともに､ボトムアップ・リサーチ､ファンダメンタルズ分析を通じて｢将来、爆発的な変貌を遂げる企業（＝ミュータント・カンパニー）」に厳選投資。外国株式へ投資することもある｡株式組入比率は原則として高位を保つ｡9月決算｡

主に､世界のプレミアム･ブランド企業の株式に投資｡個別銘柄のファンダメンタルズ分析により成長力のあるプレミアム･ブランド企業の株式に投資することで信託財産の成長を目指す｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､分散投資を基本としてリスク分散を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を含む世界各国のリート(不動産投資信託)に実質的に投資し､S&P先進国REITインデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果を目指す｡REITの組入比率は､原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

主として､米国の金融商品取引所上場株式の中から公開後5年以内の革新的な高成長新興企業の株式に分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う｡株式のアクティブ運用に注力するラザード社が､徹底した調査に基づき投資銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て中期投資適格社債市場の動きをとらえることを目指して、ブルームバーグ米国社債(5-10年)インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は日本の公社債｡NOMURA-BPI総合に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡公社債の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

インドの公社債､および国際機関債を主要投資対象とする。インド･ルピー建債券のほか、米ドル建債券にも投資する。米ドル建債券に投資した場合には､原則として､実質的にインド･ルピー建となるように為替取引を行う｡社債については、インベスコ･アセット･マネジメント･プライベート･リミテッド(インド)のアドバイスを受け、運用を行う。原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。毎月10日決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式に投資｡小型株を中心に企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して選定した銘柄に分散投資｡ベンチマークは､Russell/Nomura Mid-Small Cap Index(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、仮想現実関連技術を含むメタバース(メタ(meta：超越)とユニバース(universe：世界)を組み合わせた造語で、通信ネットワーク上に構築された仮想空間やそのサービス)関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

新興国を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算。