日本の取引所に上場している不動産投資信託(REIT)に投資することにより、東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド。実質的に日本の公社債に投資し、NOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用することもある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本の中小型株式｡成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心にアクティブ(積極的)な運用を行う｡銘柄の選定は､運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任(CSR)を重視した投資手法によりSRI(社会的責任投資)を行う｡充実した調査･分析(｢法的責任｣｢社会的責任｣｢環境的責任｣､｢経済的責任｣)により､投資銘柄を厳選する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主に､新興国の株式に分散投資｡銘柄選択においては､エマージング市場担当アナリストの徹底した個別企業分析に基づき成長性が高いと判断される銘柄を選択｡株式の組み入れ比率は原則として高位を保つ｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてTOPIX(東証株価指数)構成銘柄を対象として､各業界をリードする"勝ち組企業"の株式へ投資｡｢売上No1｣｢安定した業績｣｢高い知名度｣｢成長性｣を満たし､業界をリードする有力企業を｢勝ち組｣企業として投資候補銘柄とし､業種分散を考慮しつつ原則として30銘柄程度に等金額投資｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とする。各決算時点の基準価額に対して年率2%相当の分配を行うことを目指す。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準(3,000円)以下となった場合には、短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替えることを基本とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として､米ドル建ての新興国債券(新興国の政府または政府機関の発行する債券)を主要投資対象とし､安定的かつ高水準のクーポン等収入の確保と信託財産の長期的な成長を図る｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主に､アジア太平洋諸国(除く日本)と中東諸国の株式に投資を行う｡株式への投資にあたっては､コーポレートガバナンスに着目しつつ地域特性を勘案し､配当収益の確保を目指す｡また投資機会を広げることで､キャピタル･ゲインの獲得も目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､世界の金融機関が発行する債券や優先証券｡取得時において､BBB-格(投資適格)相当以上の格付けを有する銘柄に投資する｡米ドル以外の通貨建債券に投資した場合､原則として債券の発行通貨売り/米ドル買いの為替取引を行い､そのうえで米ドル売り､円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､世界の金融機関が発行する債券や優先証券｡取得時において､BBB-格(投資適格)相当以上の格付けを有する銘柄に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。4月決算。

主に､外国債券50%､国内の好配当株および中小型株20%ずつ､Jリート10%の割合で分散投資｡外国債券においては､FTSE世界国債インデックス(日本を除く)に採用されている国の国債等のうち､国際的な格付け機関から原則としてA格相当以上が付与された債券に投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡基本配分比率は､債券60%､株式20%､不動産20%とする｡インカム収益を確保しながら､トータルリターンの最大化をめざす｡原則として米ドルなどのG7の国の通貨売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国の国債等に分散投資を行い､同インデックスと連動する投資成果を目標として運用｡公社債等の実質投資割合は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

内外の債券(国債や社債等)を主要投資対象とし､利息収入等の安定した収益を追求｡国内外の公社債および株式に投資｡内外株式の組入れ等により､ファンド全体のリスク抑制をめざす｡各資産･通貨の値動きの違いに着目し､資産配分を決定｡外貨建資産については､一部を除き､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本および海外におけるインフラ事業の拡大により利益成長が見込まれる日本の企業の株式へ投資を行う。投資にあたっては、インフラ関連企業(産業や生活の基盤となる設備やサービスの提供を行う企業、およびインフラの発展に伴って恩恵を受けると考えられる企業)に着目し、業績動向、財務状況、成長力、バリュエーション等を勘案して銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、定量分析、定性分析、流動性等を勘案して行う。4月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡経営者のリーダーシップ､企業戦略の適切さ､マーケット支配力･競争力､産業の循環､産業構造の変化等の定性的な要素を踏まえ､中長期的に見て高い利益成長が期待できる銘柄や業績の大幅な改善が見込める銘柄を選択し､株価の妥当性をチェックした上で組入れを図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡日本経済再生の牽引役を担う企業に投資｡財務内容のみならず､技術力､市場優位性､経営方針等を重視して銘柄を選択｡組入企業を訪問調査先に限定することでボトム･アップ･アプローチを徹底｡原則として為替ヘッジを行う｡株式組入比率は､株式市況などを勘案し弾力的に変更｡4､10月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、インドの株式に投資し、投資成果をNifty50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてBBB-格またはBaa3格相当以上の米国のハイブリッド優先証券に分散投資し､高水準のインカム収入の確保を目指す｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の配当利回り､バリュエーション､流動性､発行条件､償還条項などの各種分析に基づき､割安と判断される銘柄を選定｡外貨建資産については､原則として為替フルヘッジを行う｡毎月20日決算｡

日本の上場株式から､商品･サービスについてブランド力があると判断される有力企業の株式を組入れ､積極運用｡銘柄の選定は､様々な業界においてトップクラスのブランドを築き上げ維持している点を重視､加えて企業の収益性､成長性､資産内容を勘案｡20%までは外貨建資産に投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は日本の株式｡株主価値重視への経営姿勢の転換などにより株価の値上がりが期待される銘柄に投資を行う｡キャッシュリッチ企業(現金など流動性の高い金融資産を多く保有する企業)の中から､バリュー株(割安株)に焦点を当てた独自の調査･運用体制により､株式市場において見過ごされている銘柄の発掘に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円売り/米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､MLP関連証券及びMLP関連証券以外の北米を中心としたエネルギー関連企業の上場株式(預託証書(DR)含む)等｡実質的な運用は､ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメントのグループ海外拠点が行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

主要投資対象は､世界の高配当利回りの資産株と世界のソブリン債券｡基本資産配分は､高配当資産株50%､ソブリン債券50%とし､先進国および新興国の配分比率は適宜変更する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､株式と債券にバランスよく分散投資することで､長期的に安定した資産の成長を目指す｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率4%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率6%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

日本の全上場銘柄からファンダメンタルリサーチを通じて企業の強みとリスクを調査し､M&A(企業の合併･買収)の可能性を考慮し､実質的な資産価値から見た割安銘柄のうち､株主価値の増大を図る余力がある銘柄に投資を行う｡議決権行使や企業との対話を通じ､投資先企業の企業価値向上に努める｡2､8月決算｡

主要投資対象は､中国･香港の株式｡香港H株､香港レッドチップ､上海及び深センB株､及び米国､シンガポール市場等の中国資本の企業または本社が中国本土にある企業の株式を中心に投資｡中国の経済成長を捉え成長が見込める企業の中から､ファンダメンタルズを重視し､投資魅力のある銘柄を選定｡原則として為替ヘッジを行わない｡1､7月決算｡

主として日本を含む世界各国において上場されている不動産投資信託(REIT=リート)に投資｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指し､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､国内の法人が発行する円建ての社債(金融機関劣後債､生保基金債等を含む)｡取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券､もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券に投資し､安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

｢日本株スタイルセレクトオープン｣のひとつ｡国内上場株式の中から株価が割安と判断される銘柄に投資｡配当利回り､PER､PCFR､PSR等の指標を用いた定量評価を重視｡ベンチマークはRUSSELL/NOMURA Total Market Valueインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。国内および外国の各株式、国内および外国の各債券等を投資対象とする別に定める親投資信託証券(マザーファンド)を主要投資対象とする。運用にあたっては、公的年金運用において基本となる資産構成割合、市況動向、投資環境等を勘案して、各資産への基本投資割合の決定および見直しを行う。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、「中国ニューエコノミー」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。「中国ニューエコノミー」関連株式とは、中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式をいう。投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引市場に上場する中小型株式｡革新的な高成長が期待される企業へ厳選投資する｡徹底したボトムアップ調査を行い､中長期高成長戦略の有無･妥当性､短期的業績の信頼性､企業経営者の理念･志､財務面の裏付け､成長性･収益性･安全性･革新性･株価水準、等を総合的に評価判断する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米ドル建ての投資適格社債および上場投資信託証券を実質的な主要投資対象とし、ブルームバーグ米国投資適格社債(1-10年)インデックス(円ヘッジ・円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資30%以下､外貨建資産30%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡