新興国企業の中でも､先進国資本を取り入れることで新興国の成長の恩恵をより多く享受することが期待される｢先進国エマージング株式｣への投資を行うことにより､高い値上がり益の獲得をめざす｡グローバルに展開する日興アセットマネジメント･グループの総合力を結集する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、企業との対話を通じてESG(環境・社会・企業統治)の取り組みの改善が見込まれる企業の中から、企業収益の成長性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ヘッジ･ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率8%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､新興国のソブリン債およびソブリン債に準ずる発行体が発行する債券｡日本の国債および高格付公社債にも投資を行う｡組入債券の利息などの収益を原資として､インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

米国の小型株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ラッセル2000インデックス（配当込み、円ヘッジ・ベース)を運用上の参考指標とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。2、8月決算。

主要投資対象は､成長が期待される日本企業の株式｡株式運用部分にあたっては､中長期的観点からJPX日経インデックス400(配当込み)を上回る投資成果の獲得をめざす｡円建て資産について､原則として「円売り/米ドル買い」の為替取引を行い､米ドルへの投資効果を享受することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として米国社債の投資適格銘柄(格付けがBBB格相当以上)に実質的に投資を行う｡ステート･ストリート･グローバル･アドバイザーズ･トラスト･カンパニーに運用の指図に関する権限の一部を委託する｡ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円ヘッジベース)に連動した投資成果の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界の水関連企業の株式を主体に､空気関連企業の株式も加えて投資を行う｡高い成長が期待される企業､または安定した収益が期待される企業の株式を､ボトムアップの観点で調査･分析し､バリュエーションを勘案して投資銘柄を選定｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

限定追加型ファンド｡中長期的に高成長が期待される､米国の中小型バイオ関連企業の株式へ主に投資する｡組入銘柄数は､40から60銘柄程度を目処とする｡ビクトリー･キャピタル･マネジメント･インク傘下で､米国中小型成長株式運用について専門的なノウハウを有するRSインベストメンツのグロース･チームが実質的な運用を行う｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

インドの公社債､および国際機関債を主要投資対象とする。インド･ルピー建債券のほか、米ドル建債券にも投資する。米ドル建債券に投資した場合には､原則として､実質的にインド･ルピー建となるように為替取引を行う｡社債については、インベスコ･アセット･マネジメント･プライベート･リミテッド(インド)のアドバイスを受け、運用を行う。原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。2月決算｡

米国(一部カナダを含む)の上場株式のうち、主として相対的に時価総額が小型の株式に投資する。株式への投資にあたっては、競争優位性、成長性、収益性の高さを兼ね備えたニッチな産業におけるリーダー企業に着目し、ボトムアップ・アプローチにより銘柄を選別する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界の新興国の株式等を主要投資対象とする｡個別銘柄の分析においては、企業の成長性、経営陣の質、バランスシート、バリュエーション、サステナビリティを重視する。原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主に､中国国内で事業展開し､上海･深セン･香港等の取引所に上場されている株式に投資｡銘柄選定にあたっては､企業収益の成長性や配当利回りの水準等を勘案して厳選する｡信託財産の中長期的な成長を目指し､株式の組入れ比率は原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所等に上場しているインフラ投資信託証券に投資する。ポートフォリオの構築は、個別銘柄の財務の健全性や業績動向、収益性、流動性等に係る評価・分析に基づき行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

わが国の株式を実質的な投資対象とし､ファンダメンタルズおよびバリュエーション等を勘案し魅力的な銘柄に投資する｡「高金利通貨戦略」では､相対的に金利水準の高い通貨の為替取引を実質的に行う｡「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を行うことで､オプションプレミアムの確保を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

日本の上場株式を主要投資対象とする自動けいぞく投資専用ファンド｡個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数) (配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主としてカナダの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

主として、「中国ニューエコノミー」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。「中国ニューエコノミー」関連株式とは、中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式をいう。投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主として、日本を含む世界の「教育」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見直し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日本を含む世界各国の株式および公社債へ投資｡国内株式を主要投資対象とする投資信託15%､外国株式を主要投資対象とする投資信託5%､国内公社債を主要投資対象とする投資信託40%､外国公社債を主要投資対象とする投資信託40%､の比率配分として構築｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い(取得時においてA-格相当以上)豪ドル建ての公社債｡ファンド全体の加重平均格付けは､AA-格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ノーヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として日本を除く世界の株式に投資し、ファンダメンタル・リサーチとクオンツ分析の融合により、クオリティが高くかつ割安な銘柄を厳選するとともに高ボラティリティ銘柄を回避することで、優れたリスク調整後リターンを獲得することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

山口フィナンシャルグループの地盤である山口県・広島県・福岡県の持続的な発展に寄与すると考えられる企業(未来共創企業)の株式等に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、イ.未来共創企業の株式等を投資候補銘柄とする。ロ.投資候補銘柄の中から、成長性やバリュエーションを考慮し、投資魅力の高い銘柄を選定。ハ.個別銘柄の流動性、株価水準等を考慮し、ポートフォリオを構築する。ニ.投資候補銘柄およびポートフォリオの組入銘柄については、適宜見直しを行う。10月決算。

主として､日本を含む先進主要国および新興国の株式､世界の高利回り社債や新興国債券､オルタナティブ運用を行う､各投資信託証券に分散投資｡オルタナティブ運用では､株式等通常の投資資産が下落する際にヘッジとなる可能性がある資産や運用戦略にも配分する｡原則として､実質組入外貨建資産の割合に応じて､先進国為替はヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡投資適格｢BBB-格以上｣の日本を除く世界主要国の国債､政府保証債､政府機関債､アセットバック証券､永久変動利付債､優先証券､モーゲージ証券といったセクターに分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を含む世界各国の株式に投資｡トップダウンおよびボトムアップ双方の視点から株価に十分織り込まれていない成長性などの投資材料を見極め､リスクを取ることで超過収益の獲得を目指す｡為替ヘッジによる為替変動リスク回避を基本とする｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(配当込み、円ヘッジ指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本を含む世界の不動産・インフラストラクチャー関連の株式および不動産投資信託を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。個別企業のファンダメンタル分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。米ドル建ての組入れ投資信託証券については、当該投資信託証券が保有する日本円建ての資産相当部分を除いて、原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目指す｡各資産への投資割合は､世界各国のリート市場の市場規模等を参考として決定｡実質外貨建資産については､対円で為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の株式のなかから、本来の企業価値に比べて株価が低く、今後の株価上昇余地が大きいと判断される銘柄に厳選して投資する。分配金込み基準価額が15,000円以上となった場合には、国内の短期有価証券および短期金融商品等による安定運用に順次切替え、安定運用後、繰上償還する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

日本を含む世界のフィンテック関連企業(多岐にわたる新たなテクノロジーを通じて、保険、資産運用、融資、決済などの既存の金融サービスに変革をもたらす企業)の株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。投資にあたっては、1：キャッシュレス・ビジネス、2：テクノロジーを積極的に取りこむ金融ビジネス、3：フィンテックの技術基盤　の3つの成長テーマに着目する。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

主としてインドの金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)している中小型株式等に投資する。株式の銘柄選択にあたっては、健全な財務基盤と持続的なビジネスモデルを備え、高い利益成長が期待されるインド株式の中小型銘柄をボトムアップで選別する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

世界各国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本･ヘッジあり･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。新興国を含む世界の社債等のうち、信託期間内に満期償還を迎える債券に投資し、投資した債券は、原則として各債券の満期償還日まで保有する。ポートフォリオの構築にあたっては、計量分析とファンダメンタル分析による徹底したリサーチを行い、ESG評価(環境、社会、ガバナンス)が一定基準を満たす銘柄群の中から、将来の信用力分析やリスク特性などを考慮して魅力的と判断される銘柄を選定する。原則として対円での為替ヘッジを行う。9月決算。

主要投資対象である日本の金融商品取引所上場(予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)に分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選定及びポートフォリオの構築は､定性的評価･定量的評価を経て行う｡不動産投資信託証券の組入れ比率は高位を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界先進主要国の公社債｡公社債への投資にあたっては､流動性の高い高格付の公社債(A-相当以上)に投資することを基本とし､為替ヘッジベースでの利回り水準､各国の金利見通し等を勘案してポートフォリオを構築することで､収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REITインデックス(除く日本､円ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす。同指数への連動性を高めるため、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時において投資適格格付(BBB格相当以上)を得ている債券を投資対象とする。米ドル建てを中心とした社債に投資する。原則として信託期間内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

実質的な投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡中長期的にMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円ヘッジベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､国内の株式｡TOPIX(東証株価指数､配当込み)をベンチマークとして､当該指数に連動する投資成果を目指して運用を行う｡株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は､原則として高位を保ち､株式以外の資産への投資割合は､信託財産総額の50%以下とする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡