日本の不動産投資信託証券(J-REIT)に投資し、中長期的に信託財産の成長を目指して運用を行う。マザーファンドによるJ-REITへの投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。J-REITへの実質組入比率は、原則として高位を維持する。特化型運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

世界の様々な債券(デリバティブを含む)などに市場動向などを踏まえ機動的に投資を行うことで、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主としてわが国の株式に投資することにより、東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国債券市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、主として米ドル建てのハイ・イールド債券(投資適格未満の社債)に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

海外先進国株式、新興国株式および日本株式を投資対象とする各マザーファンドに投資を行うことで、実質的に全世界の株式に投資する。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果をめざす。購入時手数料はかからない。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が2番目に高いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式(預託証書を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざす｡リスクモデルを用い､様々な制約条件下で指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として世界各国(日本および新興国を含む)の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。トップダウンによるテーマ分析とボトムアップによるファンダメンタル分析の融合により、イノベーションが創出する成長機会を発掘し、加速度的な利益成長が期待される高成長企業への分散投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。5月決算。

主要投資対象は日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REITインデックス(除く日本､円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし､同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡REITの組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として､各企業のESG(環境・社会・企業統治)に着目しながら､先進国の企業または先進国に主要な業務基盤がある企業の株式ならびに株式関連商品(デリバティブ含む)等に投資する｡実質的な外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象はわが国の株式｡わが国の株式の中から、各種投資指標により割安と判断される銘柄を重視し、中長期的な観点から個別企業のファンダメンタルズ分析により、投資銘柄を選定する。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等のうち、原則として小型株式等に投資する。株式の銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して、成長が期待される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

4つのマザーファンドを通じて、バランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることをめざす｡投資比率は、国内株式インデックス5%､国内債券パッシブ60%､外国株式インデックス5%､外国債券インデックス25%､短期金融資産5%を基本とする。短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本の株式の中から､今後の成長が期待されるロボティクス関連企業(産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず､関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業､活用する企業を含む)の株式を中心に投資を行う｡ロボティクス関連市場拡大で成長が期待される中小型株や新興企業株も投資対象とする｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主としてETF(上場投資信託証券)に投資することにより、米国不動産市場の値動きと同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主として日本の国債に投資を行い､残存期間の異なる債券の利息収入を幅広く確保することを目指す｡投資にあたっては､原則として､最長15年程度までの国債を､各残存期間毎の投資金額がほぼ同程度となるように組入れる｡国債の実質組入比率は原則として高位｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値に比べて極めて割安で投資魅力度が高いと判断される企業の株式に投資する。割安度の見極めに、純資産から無形資産を除いて算出した「株価有形純資産倍率」を活用する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

国内の株価指数先物取引および国内の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引の売建額が、原則として投資信託財産の純資産総額の概ね3.8倍程度となるように調整し、日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3.8倍程度反対となることを目指す｡6月決算。

主要投資対象は英国および欧州大陸の取引所上場株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により､優良企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIヨーロッパ･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(9%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に､欧州主要国の大型株および中型株に投資｡独自の調査に基づいたボトムアップ･アプローチの銘柄選択によりポートフォリオを作成｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCI欧州株価指数(税引後配当込み、円ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､国内の株式｡日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄のうち､200銘柄以上に投資を行い､日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等(DR(預託証券)を含む)に投資を行う。投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄を実質的な主要投資対象とし、わが国の株式市場全体の長期的成長をとらえることを目標に、日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指して運用を行う。投資成果を日経平均株価にできるだけ連動させるため、投資対象銘柄の中から、原則として200銘柄以上に分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(16%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､新興国の政府､政府機関､もしくは企業の発行する債券｡ファンダメンタルズ分析やセクター･国別のバリュエーション分析､テクニカル分析に基づき､国別配分､個別銘柄選定等を決定し､ポートフォリオの構築をし､中長期的な成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

日本を含む全世界の株式及び債券へ分散投資を行う。株式及び債券の資産配分比率は当初、債券60%、株式40%を基本とする。また、株式及び債券の資産配分比率は、原則として年に1回、市況見通しの変化等により、基本とする配分比率に対して±20%の範囲で見直しを行う場合がある。債券運用部分については為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主として、国内の株式に投資を行い、「日経累進高配当株指数(トータルリターン)」(国内証券取引所に上場し、基準日時点で時価総額が500億円以上かつ10年以上連続して累進的な配当を続ける銘柄の中から、予想配当利回りの高い30銘柄で構成された時価総額ウェート方式の税引前配当を再投資した株価指数)に連動する投資成果を目指して運用を行う。5、11月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡投資配分比率は､各資産の期待リターンや推定リスク､各資産間の相関係数等をもとに最適化した結果を踏まえ決定する｡投資配分比率の見直しを定期的に行なうことを基本とする｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。東京証券取引所に上場している株式に投資することにより、TOPIX(東証株価指数、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として、日本を除く世界各国の株式の中から、各業種において相対的に魅力が高いと考える銘柄を中心に選定して投資する。JPモルガン・アセット・マネジメントに属するアナリストが企業取材等による業界動向や、企業業績や株価の分析を行い、その結果をもとに投資対象銘柄の候補を選出する。為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。