主として日本を含む世界各国の取引所に上場されている(これに準ずるものを含む)テクノロジー・インフラに関連する不動産投資信託証券(REIT)および株式を主要投資対象とする。テクノロジー・インフラとは、データセンター、通信タワー、eコマース関連施設、テクノロジー関連施設等を指す。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界のさまざまな債券を主要投資対象とし､為替ヘッジを考慮してポートフォリオの組入資産の平均利回りを約3%に維持することをめざす｡平均利回りの維持をめざしながら､ポートフォリオ全体の価格変動リスクが最小となるよう､債券の組み合わせを原則として四半期ごとに調整する｡原則として為替ヘッジを行い､為替リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

国内の株式･公社債及び外国の株式･公社債に分散投資を行い､リスクを低減しつつ中長期的な安定収益の獲得を目指す｡資産配分の中立的配分となる｢基本アセット･ミックス｣を決定し､一定の範囲内で資産配分を調整する｡主な投資制限として､株式投資50%以下､外貨建資産40%以下｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式(預託証書を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざす｡リスクモデルを用い､様々な制約条件下で指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

外国の株式に投資を行い､ベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡リスクモデルを用い､指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産に分散投資｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境の変化に対応して､適切なポートフォリオの見直しを行う｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則75%未満とし､成長性を重視する｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

実質的な投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡中長期的にMSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の物価連動国債を中心とする国債｡日本の物価連動国債全体のパフォーマンスを上回る投資成果を目指し､物価･金利分析､金融･財政政策分析､ファンダメンタルズ分析､利回り曲線の分析､個別銘柄の割高･割安分析等に基づきポートフォリオを構築｡ベンチマークはNOMURA物価連動国債インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を除く世界の株式に分散投資する｡国別配分はファンダメンタルズ分析などの情報で決定｡ボトム･アップ･アプローチにより銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイインデックス(配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をめざす。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として「インデックス東証株式マザーファンド」への投資を通じて、わが国の株式に投資を行い、TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果をめざす。投資対象銘柄の中から、原則として200銘柄以上に分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、基準価額がNifty50指数(配当込み)を円換算した値動きに概ね連動することをめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は、日本を含む世界の株式。次の時代を創るイノベーションを見極め、魅力ある投資テーマを選定する。投資テーマ(情報通信、環境、ヘルスケア、新素材)に基づき、日本を含む世界の未来を牽引する企業へ積極的に投資することで、将来の高い成長を享受し、中長期的な値上がり益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行う。6月決算。

主要投資対象は､米国を中心とした企業の株式(DRを含む)｡長期にわたり優れた利益成長が期待でき､かつ､本来の企業価値に対して現在の株価が割安な水準にあると判断する銘柄に投資する｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法による銘柄選択により､ポートフォリオを構築｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式､公社債および短期金融資産｡資産配分は､ターゲットイヤー(2040年)に近づくにつれて配当等収益を重視した比率とし､原則として年1回決算時に変更する｡ターゲットイヤー到達後は､主として国内債券および短期金融資産に投資することにより安定した収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

ユーロ建てのハイイールド債券への投資に加えて､円に対するユーロのコール･オプションの売却によってオプション･プレミアム収入を獲得する､通貨カバード･コール戦略を実質的に活用することにより､利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国のREIT(不動産投資信託証券)｡S&P先進国REIT指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として､日系企業が海外で発行する外貨建ての債券等に投資する｡BBB格相当以上の格付けを取得している債券に投資し､信用リスクの抑制を図る｡ポートフォリオ構築にあたっては各国金利見通しおよび個別企業調査に基づく銘柄選定を行い､業種配分､デュレーション､流動性などを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

国内株式･国内債券･短期金融資産への分散投資により､信託財産の長期的な成長をめざす｡国内株式20%､国内債券40%､短期金融資産40%を標準組入比率として､国内株式10%-30%､国内債券30%-50%､短期金融資産20%-60%の範囲で市場見通しに基づき各組入比率を変更し､リスク分散にも留意した資産構成を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式(預託証書(DR)や上場予定を含む)に投資を行う。運用にあたっては、長期的に大きな成長が見込めると判断される企業に厳選して投資を行う。複利効果による信託財産の成長を優先するため、分配を極力抑制する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､インドの公社債(国債､政府機関債､社債)および国際機関債。インド・ルピー建て債券のほか、米ドル建て債券にも投資。社債については、インベスコ･アセット･マネジメント･プライベート･リミテッド(インド)のアドバイスを受け､運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として高成長が期待されるアセアン諸国(インドネシア、シンガポール、タイ、フィリピン、ベトナム、マレーシア等)の取引所に上場している株式およびREITのうち、小型の株式およびREITを中心に投資する。運用にあたっては、企業のファンダメンタルズやバリュエーション、イベント等について分析を行い、確信度の高い銘柄に厳選投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主として米国の取引所に上場している株式の中から､情報技術の開発､進化､活用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行う｡銘柄選択にあたっては､実地調査等を通じて企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､厳選する｡情報技術関連企業への投資に強みを持つティー・ロウ･プライス･アソシエイツ･インクが実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､エマージング諸国の現地通貨建債券｡JPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス･エマージング･マーケッツ･グローバル･ダイバーシファイド(円ベース)を運用上の参考指標とし､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)やMLPに関連する証券｡MLP市場の動きをとらえる指数であるS&P MLP指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

時価総額をもとにジャナス・ヘンダーソン・インベスターズ・US・エルエルシーが中型と判断した米国の中型株式等に投資する。組入候補銘柄の中から、高い投下資本利益率を有し持続可能な成長が期待できる銘柄を重視し、リスクを抑え中長期的な視点でポートフォリオを構築する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4、10月決算｡

世界各国(エマージングカントリー含む)の株式市場を投資対象とし､本源的価値を下回った価格で取引されている割安銘柄の発掘に努め､厳選投資｡基本的に対円での為替ヘッジを行わない方針だが､円高が見込まれる場合には為替ヘッジを行う場合もある｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(円ベース)｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡各マザーファンドを通じて､世界各国の債券､株式およびリートなどの8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡中長期的な運用に適したポートフォリオ構築を目指す｡年金運用で培ったりそなグループのノウハウを活用する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)に、マザーファンドを通じて実質的に投資し、それぞれの配分比率を適宜変更する。信託期間を資産育成期(設定日以降2020年の決算日まで)、資産形成期、資産安定期に分け、それぞれの期間に応じて、基準価額の目標変動リスクを変更する。外貨建資産は投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクの軽減をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式および公社債｡各資産への投資比率は､統計的手法により､原則として年1回見直す｡基準価額の下落を一定水準(3ヵ月毎の下限目安値の改定日における基準価額から-2.0%の水準)までに抑えることを目標とする｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

国内外の金融商品取引所に上場する株式のうち防衛・航空宇宙に関連する先進国企業の株式に実質的に投資する。株価騰落率などを分析し、相対的に株価が上昇トレンドにあると期待される上位銘柄を選定する。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

国内の金融商品取引所に上場されているSDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標。経済・社会・環境の調和のとれた持続的な発展をめざし、包括的な17の目標が設けられている。)達成に関連した事業を展開する企業のなかから、株価上昇が期待される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､売上の大半を中国大陸が占め、実質的な経営拠点が中国大陸にある中国関連企業 の株式。グレーターチャイナ（中国、香港、台湾）市場のほか、シンガポールやニューヨーク、ナスダック等中国以外の市場に上場している中国関連企業も対象とする。原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI チャイナ インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡11月決算｡

主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産への基本配分比率は日本債券40%、日本株式5%、日本REIT5%、米国債券40%、米国株式5%、米国REIT5%とする。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界各国の持続可能なエネルギー関連企業(再生可能エネルギー技術・開発、代替燃料、エネルギー効率化、エネルギー貯蔵、エネルギー・インフラを含めた、代替エネルギーおよびエネルギー技術の分野で経済活動を行う企業)の株式等に投資を行う。ボトムアップの調査・分析に加えて、ESGに関する各企業の取り組みと、それらが株価に与える影響度を詳細に分析(ESG項目の評価)した上で、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､外国の株式(DR(預託証券)を含む)｡投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡