米国の金融商品取引所に上場している株式を主要投資対象とする。米国上場の主要な半導体関連銘柄で構成される株価指数「SOX指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式に実質的に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保つ。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本を含む世界の株式のなかから、気候変動の「緩和」(温室効果ガスの排出抑制等)と「適応」(悪影響の軽減等)に関連する事業を手がける企業に着目する。銘柄選定にあたっては、優れた技術・ビジネスモデルを有し、持続的な成長が期待される企業を選別する。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質的な投資割合は、「キャピタル・グループ・ニューパースぺクティブ・ファンド(LUX) (クラスC)」を高位に維持することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

主として日本を含む世界の不動産・インフラストラクチャー関連の株式および不動産投資信託を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。個別企業のファンダメンタル分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)に投資する。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有する。外貨建資産については、円との間の為替変動リスクの低減を図るため、原則としてファンドの信託期間に応じた長期間の為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債等に投資を行う。銘柄選定にあたっては、投資対象地域の分散、信用リスク、価格水準、残存期間、流動性等を勘案しつつ、日本を含む先進国の転換社債市場等において相対的に利回りが高いと判断される銘柄に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､世界のクラウド関連企業の株式｡独自のボトムアップリサーチにより各銘柄に付与したレーティングに加え､株価の割安度､流動性等を勘案し､それぞれの関連企業株式への投資配分にも配慮した上で､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は、わが国を含む世界の上場株式(上場予定含む)。新世代(労働市場に参入し、収入の増加を経験している新しい世代)投資テーマの関連市場の成長の恩恵を受ける企業のうち、競争優位性およびその持続可能性、経営陣の質の評価に基づき選定した質の高い銘柄群の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を中心に投資を行う。原則、為替ヘッジを行わない。4月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面から相対評価を行い､信用度･流動性等を勘案し､銘柄選択およびポートフォリオの構築を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

米国リートと米ドル建てのバンクローン等の投資成果に連動する債券に投資する。原則として、米国リートの値動きに100%程度連動すると同時に、バンクローン等の値動きに80%程度連動する。連動割合については、原則月次でリバランスされる。米国リートへの投資にあたっては、ダウ･ジョーンズ米国不動産指数を対象としたスワップ取引を活用する。原則、為替ヘッジを行わない。毎月26日決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

主に新興国の株式に分散投資｡徹底した現地調査､長期的視点に立っての業績予想等から厳選した､約60-90銘柄によりポートフォリオを構築｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月28日決算｡

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する米ドル建て、ユーロ建てまたはポンド建て等のハイブリッド証券(劣後債等)等に投資を行う。ポートフォリオの平均格付は、原則としてポートフォリオ構築時において、BBB格相当以上となることを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

米国バンガード社が設定したインデックス型の4つの米ドル建て米国籍外国投資信託受益証券に投資を行い､日本を除くグローバルな株式市場の動きを捉えることを目標に運用を行う｡基本配分比率は米国株式約65%､欧州株式約30%､新興国株式約5%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場(それに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券および日本国債｡リスク抑制の観点からイールドスプレッド等の変動に応じてJ-REITの組入比率を調整し､J-REITのアロケーションを低下させた部分については日本国債に配分する｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

日本株式45％､日本債券20％､外国株式25％､外国債券10％を標準組入比率として分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡保有実質外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

国内の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄を主要投資対象とする｡日経平均トータルリターン･インデックス(｢日経平均株価(日経225)｣(配当込み))の動きに連動する成果をめざし､原則として､同指数に採用されている銘柄の中から200銘柄以上に等株数投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

わが国の株式の中から、企業の無形資産(情報化資産、革新的資産、経済的競争力)価値の高さに着目してポートフォリオを構築する。運用にあたっては、日本版ドラッカー研究所スコア付与銘柄を対象に、日本版ドラッカー研究所スコアと委託会社独自の分析モデルを組み合わせて、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月19日決算。

日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。持続可能であらゆる人々を受容する世界の実現に向け、好ましい社会的インパクト(社会的変化)をもたらす「インパクト・テーマ」に沿って、重要な社会的課題の解決に資する事業活動を、公正かつ誠実に行う企業の中から、投資機会を発掘する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、積極的な運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は米国の国債｡原則として､米国国債(7年-10年)を､残存期間が7-8年程度の米国国債､8-9年程度の米国国債､9-10年程度の米国国債の3ブロックに分け､各ブロックへの投資金額がほぼ同額程度となるように投資を行い､1カ月毎に調整する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2628)｡上海証券取引所科創板市場に上場する代表的な企業50社を構成銘柄とした株価指数である「STAR50インデックス(配当込み)」を円換算した値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジは行わない。2月決算｡基準価額は10口当たり。

主として米国の株式に実質的に投資する｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。同指数への連動性を高めるため、ETFに投資する場合がある。また、有価証券先物取引等を活用する場合がある｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー・キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行う。株式部分については、設定日から2024年9月までドルコスト平均法の投資効果を得ることを目指した時間分散投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､欧州のラグジュアリー株式(高級な商品やサービスを提供する企業､または世界的に強固なブランドイメージを有する企業の株式)｡運用はラグジュアリー株式への投資に強みを持つエドモン･ドゥ･ロスチャイルド･グループが行う｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1656)｡米国債（償還残存期間7年以上10年未満）への投資を通じて、「FTSE米国債7-10年セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

主要投資対象は､日本の株式｡ポートフォリオの構築にあたっては､アナリストやポートフォリオ･マネジャーの定性的な判断のみに頼ることなく､配当割引モデル等を通じてその修正を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界の主要国の株式を投資対象とし､中長期的に日本を除く世界の主要国の株式市場(MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース))の動きに連動した投資成果の獲得をめざす｡株式の組入比率は､原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として、革新的な技術力で医療分野に新たな可能性を生み出していく世界の創薬関連企業(医薬品の開発を行う創薬企業をはじめとして、遺伝子検査や実験機器などのバイオテクノロジーにかかわる企業)の株式に投資する。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主としてインドネシアの国債､政府保証債､政府機関債､準国債(インドネシア政府が50%以上出資している企業が発行する債券)､地方債および社債等に投資を行い､インカム･ゲインの確保とトータル･リターンの最大化を目指す｡主にインドネシアルピア建ておよび米ドル建ての債券に投資｡原則為替ヘッジなし｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

日本を含む世界の主要国における時価総額が上位約1,000銘柄の中からニューメリック社の独自のシステム運用により個別銘柄の値動きの特徴についてモデル分析を行い、「個別銘柄のリスクの偏り」、「個別銘柄の値動き特性の偏り」をそれぞれ調整し、ポートフォリオのリスク低減と運用効率の向上を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡分配金額は、決算時の基準価額に対して2.5%を上限に支払うことを目標とする。原則として実質的な主要通貨建資産については主要通貨売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡