確定拠出年金専用ファンド。実質的に日本の公社債に投資し、NOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。運用の効率化を図るため、有価証券先物取引等を利用することもある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

内外の株式およびREIT､内外および新興国の債券を主要投資対象とし､各株式および各REITに1/6ずつ､各債券に1/9ずつの基本投資割合で投資｡原則として毎月､リバランスを行い､各資産の対象指数の月次リターンに､各資産への基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡東海3県(愛知･岐阜･三重)に本社があり､証券取引所に上場している株式のうち､時価総額上位約50社の株式に投資｡個別銘柄への投資比率は､時価総額の大きさに応じて投資する戦略と､配当利回りの大きさに応じて投資する戦略を組み合わせて決定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産に分散投資｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境の変化に対応して､適切なポートフォリオの見直しを行う｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視する｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託証券(REIT)に分散投資を行うことにより､高水準のインカム･ゲインの獲得を図りつつ､長期的な元本の成長を目指す｡REITの実質的な投資比率は原則として高位に保つ｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。5月決算。

新興国企業の中でも､先進国資本を取り入れることで新興国の成長の恩恵をより多く享受することが期待される｢先進国エマージング株式｣への投資を行うことにより､高い値上がり益の獲得をめざす｡グローバルに展開する日興アセットマネジメント･グループの総合力を結集する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として実質的に米ドル建てとなるように米ドルでの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として､国内株式､先進国株式(除く日本)､新興国株式､国内リート､外国リート､国内債券､先進国債券(除く日本)､新興国債券の8つの資産に投資する｡基本資産配分は､西暦2050年をターゲットイヤーとし､ターゲットイヤーまでの残存期間が長いほど収益性を重視し､ターゲットイヤーに近づくに従い安定性を重視する｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

世界の不動産投資信託証券および不動産関連株式等に投資を行う。データを活用し、不動産市場の変化を捉えることで、経済・社会の変化から恩恵を受けることが期待される銘柄を選定する。ポートフォリオの構築には、ESG分析、バリュエーション分析を実施する。毎決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主要投資対象は､新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証する米ドル建ての債券およびその派生商品等｡投資する債券の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則として「B-格」相当以上を維持する｡米ドル売り､円買いの為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として世界の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX(グリーン・トランスフォーメーション：先端技術を活用して、二酸化炭素(CO2)の排出量の増加や海洋プラスチックごみ等による環境問題を解決し、持続可能な社会を実現させること)関連企業の株式に投資する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､世界の公益関連企業および金融機関が発行する債券｡日本を含む世界の投資適格(BBB格相当以上)の｢公益(電力､水道､通信､エネルギー､運輸等)･金融(銀行･保険等)｣企業の発行する社債に投資することで､中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として日本を除くアジア地域に関係する株式へ実質的に投資を行い、長期的な値上り益の獲得を目指して運用を行う。アジア経済の成長の恩恵を受けつつ、景気循環に大きく影響されることなく持続的な収益を生み出すと期待される銘柄を中心に、企業のファンダメンタルズや成長性等を総合的に勘案して投資銘柄を選別しポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

わが国の上場株式のうち､世界のエネルギー情勢の変化を事業機会として捉え､これに対応することで収益拡大が期待されるエネルギー関連企業の株式を主要投資対象とする｡ 企業の成長性､収益性および技術優位性などに着目し､ボトムアップ･アプローチによる銘柄選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､メキシコペソ買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域とパシフィック諸国のソブリン債券および準ソブリン債券｡債券の実質組入比率は高位を保ち､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

日本の株式を主要投資対象とし､本来あるべき価格(理論株価)に対する割安度に着目した銘柄選定を行う｡株式の実質組入比率は高位(通常の状態で90%以上)を基本｡ポートフォリオの構築にあたっては､割安度を最大化しつつ､割安度以外の要素についてはベンチマークと同程度となるように最適化｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されている国の国債､州政府債､政府保証債､国際機関債などのうち､原則としてA格相当以上が付与された債券に投資｡国別､通貨別､残存期間などを考慮しながら､分散投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主としてBBB-/Baa3格以上の米国の国債､政府機関債､事業債､MBS､ABS等を中心に投資｡米ドル短期金利を上回るインカムゲインを獲得することにより､米ドル短期金利水準の分配を毎月行い､米ドル原資産元本の安定した運用成果を目指す｡組入債券の平均格付はA-/A3格以上を保つ｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI国債(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス国債)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は、国内の株式。グローバルトレンドの分析にもとづく仮説（テーマ）を立て、企業訪問等による徹底調査やファンダメンタルズ分析により「進化」の早期段階にある｢真の成長企業｣を厳選して投資を行う｡投資テーマによっては､純資産総額の30%を上限として海外企業に投資を行う場合もある｡4月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指し積極的な運用を行う｡円建て資産について､原則として､円を売り､米ドルを買う為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円建て資産を､原則として対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

実質的に世界の債券や金融商品取引所に上場されている株式に投資を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に、相場環境に応じた中短期的な判断も加えて、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)を中･長期的に上回る投資成果を目標に運用を行う｡今後成長が期待できる産業分野の中から､継続して成長が期待できる質の高い銘柄を厳選し､中長期的な観点から投資｡12月決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界の取引所に上場されている、気候変動への対応に積極的に取り組む企業(気候変動の影響を「緩和」する(温室効果ガスの排出を抑制する)事業を行う企業、または気候変動の影響に「適応」する(気候変動の影響による被害を回避・軽減する)事業を行う企業)の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

国内外の株式､債券､REIT(不動産投資信託証券)の計6資産に分散投資を行い､信託財産の成長と安定収益の確保を目指す｡基本資産配分比率は､各資産のリターン､リスク等を推計し､証券投資理論に基づいて決定し､原則として年1回見直す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

インドの公社債､および国際機関債を主要投資対象とする。インド･ルピー建債券のほか、米ドル建債券にも投資する。米ドル建債券に投資した場合には､原則として､実質的にインド･ルピー建となるように為替取引を行う｡社債については、インベスコ･アセット･マネジメント･プライベート･リミテッド(インド)のアドバイスを受け、運用を行う。原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主な投資対象は､欧米の主要格付機関からA格以上の格付を取得している日本を除く世界各国の公社債｡A格未満の格付けの公社債へも､信託財産の純資産総額の5%以内で組入れる場合がある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を含む世界の株式の中から主にモビリティ・サービス関連企業(「MaaS関連企業」：移動手段として、自動車などの「モノ」を提供する企業、ライドシェアリングのように「サービス」を提供する企業)の株式などに投資。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な企業調査および分析結果に基づき､割安かつ割安修正が期待される銘柄に加え､業績の改善や上方修正が期待される銘柄を選択することによって､安定的にベンチマークであるTOPIX(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として､国内外の株式､債券等に投資｡短期的な動きには追従せず､長期的な視点で世界を俯瞰した運用を行う｡政治､経済の様々なリスクに対応するため､国や地域､資産､時間を分散｡組入れにあたっては､国内外のETF(上場投資信託証券及び上場投資証券)に投資する場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

各マザーファンド等を通じて､日本を含む先進国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を除く)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(6%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の株式の中から,企業の成長性に着目し、株価水準が割安と判断される銘柄を中心に、最も活躍が期待できる企業群に投資を行う。銘柄の選定は6E（E-commerce､Electronics､Energy､Ecology､Entertainment、Elder Society）のテーマに適する企業群の中から､3E（Earnings､Equity､Expertise）の観点で行う。10月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均株価(225種･東証)採用銘柄を投資対象とし､原則として200銘柄以上の株式を選定､等株数投資を行うことで同株価に連動した投資成果と信託財産の長期的な成長を目指す｡株式の組入比率は高位を保つ｡価格変動リスクを回避するため､有価証券先物取引を行うこともある｡10月決算｡

日本を除く先進主要国のBBB-/Baa3格以上の各種債券に分散投資｡グローバルな情報交換体制で運用｡超過収益の源泉を分散させることにより､リスク･リターン特性の向上を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡