米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

設定当初は国内株式5.7%、先進国株式34.4%、新興国株式17.2%、国内債券及び為替ヘッジ付先進国債券22.3%、先進国債券12.3%、新興国債券8.1%の割合で分散投資を行う。2040年決算日の翌日(ターゲット・イヤー)に近づくにしたがい、定期的に各資産の基本組入比率を変更することで、債券中心の運用へシフトする。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね75%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とする。REITへの投資にあたっては、各銘柄ごとの利回り水準、市況動向、流動性等を勘案しながら、収益性・成長性などの調査や割安分析等を中心としたボトムアップアプローチにより投資銘柄を選定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡組入比率は､株式75%､公社債及び短期金融商品25%を目安に株式を主体とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､日本の中小型株式｡成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心にアクティブ(積極的)な運用を行う｡銘柄の選定は､運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

世界の金融商品取引所に上場されており､新シルクロード経済圏(ユーラシア諸国…日本除くアジア､中東､東欧､ロシアなど)の国･地域に本拠を置いている企業もしくは主要な経済活動を行っている企業の株式(預託証券を含む)を主な投資対象とする｡域内の成長加速や連携強化などに伴い､高成長が期待される企業を厳選する｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対米ドルで為替取引を行う｡ユーロおよび米ドルが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されているエネルギー関連事業等に投資するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)､および残存期間の短い公社債やコマーシャル･ペーパー等の短期有価証券｡実質組入外貨建資産については､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

新興国市場全体の収益機会の追求を目的として､実質的に新成長国の株式および債券に投資を行う｡資産配分は､原則として新成長国の株式20%､新成長国の債券80%(現地通貨建て債券60%､米ドル建債券20%の配分を基本)とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､ユーロ建て高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡高水準のインカム･ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ユーロ建資産について､原則として円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡組入資産を､原則として対選定通貨で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として外国株式と外国債券に約50%ずつの割合で投資｡外国株式においてはBRICS諸国･地域の株式に投資し､外国債券においては新興諸国･地域の政府･政府機関･もしくは企業等の発行する米ドル建ておよび現地通貨建て債券に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主にMSCIオール･カントリー･パシフィック･インデックス(除く日本)に採用されているアジア･オセアニアの株式に投資｡銘柄の選定にあたっては､財務の健全性や流動性､業績動向や株価の割安度､配当方針等を考慮して行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界各国の不動産投資信託証券(REIT)｡S&P先進国REIT指数（除く日本、配当込み、円ヘッジ）と東証REIT指数（配当込み）の月次リターンを、S&P先進国REIT指数（除く日本）と東証REIT指数の時価総額加重で合成して算出した指数を対象指数とし、対象指数の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､世界各国の高利回り社債｡信用格付けがBB+/Ba1格相当以下の証券に純資産総額の80%以上を投資し､高水準のインカムゲインの確保と中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指して運用を行う｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース)に採用されている国･地域の公社債を主要投資対象とし､インカムゲインを確保しつつ､債券市場の動きをとらえることを目指す｡債券への実質投資比率は､原則として高位を維持｡運用にあたっては､三井住友信託銀行からの投資助言を受ける｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月19日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の金融商品取引所上場および店頭登録の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券の中から、有望なセクターのリートに投資する。長期・構造的な成長が期待される有望セクターを選定し、個別銘柄の成長性、バリュエーション等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に海外の投資適格社債を対象としたETFに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡流動性を補完する目的で､海外の代表的な債券指数に連動する運用を目的としたETFに投資する場合がある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本も含めた先進主要国政府及び国際機関が発行･保証した債券｡AA格相当以上の債券を中心に､信用力の高い債券に投資｡国別配分､デュレーション及び為替ヘッジ比率などをアクティブに変更｡デュレーションは1-3年程度の範囲内に維持｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(1-3年)為替100%ヘッジ｡3､6､9､12月決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対アジア通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域のソブリン債券(国債､政府保証債等)および準ソブリン債券(政府の出資比率が50%を超えている企業の発行する債券)｡分散投資を行い､安定したインカムゲインの確保と信託財産の成長を目指して運用する｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

無手数料でスイッチング(乗換)が可能な夢満債(愛称)の1つ｡豪ドル建ての公社債を主要投資対象とし､A-格相当以上の格付を有する国債､政府機関債および州政府債に分散投資を行う｡ポートフォリオの加重平均デュレーションは2年以上8年以内｡原則として､為替ヘッジを行わない｡毎月9日決算｡

海外債券ならびに日本の株式および不動産投資信託証券(REIT)への分散投資を行い､安定収益の確保と信託財産の中･長期的な成長を目指す｡各資産への投資配分は､海外債券50%(±10%)､日本株式およびREIT各25%(±5%)の範囲内となるよう調整｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてカナダの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､MSCIワールドインデックス採用国･地域の上場株式｡配当利回りと株価の安定的な成長に着目して銘柄を選択する｡基本配分比率は､北米25%､ユーロ圏25%､その他欧州25%､アジア･オセアニア(日本含む)25%とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡外貨建資産に対して､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本を除く世界主要国の国債を中心に､A格以上の格付の公社債に限定して投資｡投資対象国の景気･金利動向を分析し､ベンチマークに比し､より金利低下が見込まれ､かつ償還までの期間がより長い債券を組み入れる｡原則ヘッジなし｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本･円ベース･為替ヘッジなし)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､エマージング･マーケット債｡通常の優良格付けを有する債券に比べ高水準のインカムゲインの確保に加え､金利､為替､信用力等､投資環境の好転等によるキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則､為替ヘッジあり｡ベンチマークは､JPモルガン･エマージング･マーケット･ボンド･インデックス･グローバル(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア地域の株式｡アジア地域において相対的に高い経済成長が見込まれる国の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡実質的な主要投資対象国の選定および国別の投資割合は、株式市場の規模および市場見通しに基いて決定。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、投資適格の米ドル建て固定金利課税債券市場の動きを示す、ブルームバーグ米国総合債券インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

主として東南アジアの国々をはじめ、韓国、台湾、インド等のアジア諸国(日本を除く)の製造業に関連する企業の株式あるいは預託証券等を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

投資信託証券への投資を通じて､オーストラリアのリアルアセット(使用料や賃料等のキャッシュフローを生み出すインフラ関連施設や不動産等の実物資産)関連有価証券に投資する｡時価総額､流動性､業種等を考慮し､投資候補銘柄を選定｡配当の成長性および継続性､利益成長性､収益基盤の安定性等に着目し､ポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

限定追加型ファンド。主としてファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる、世界各国(日本を含む)の企業等が発行する債券に投資を行う。主に米ドル建ての債券に投資し、原則として各債券の満期日まで保有する。外貨建資産については、為替リスクを低減するために、原則として円に対する為替ヘッジを行う。4月決算。

主要投資対象は､世界各国の株式｡グローバルな需要のシフト(変化･増大)に対応するため､注目される｢生活基盤｣､｢食糧｣､｢クリーン･エネルギー｣の3つのテーマに関連する事業を有し､成長が見込まれる世界各国の株式を中心に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

取得時においてA格相当以上の格付けを有する主要先進国通貨建の国際機関債を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と信託財産の着実な成長を目指す｡各通貨の組入比率は､｢参照金利｣や｢債券市場の流動性｣等を基に決定｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減をはかる｡毎月10日決算｡