投資一任口座専用ファンド｡主に海外の投資適格社債を対象としたETFに投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う｡流動性を補完する目的で､海外の代表的な債券指数に連動する運用を目的としたETFに投資する場合がある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を除く世界各国・地域の取引所に上場している不動産投資信託(リート)に投資する。S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA-BPI総合の動きに連動する投資成果をめざす｡組入銘柄は､原則として投資適格銘柄(債券格付がＢＢＢ格以上)に限定し､信用リスクを抑制する｡ニッセイアセットマネジメント株式会社と株式会社ニッセイ基礎研究所が共同開発したクオンツモデルを活用し､ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

米国株式を中心とした比較的少数の上場株式に投資を行い､リスク調整後ベースで長期的な資産の成長を目指す｡ポートフォリオ構築にあたっては､ファンダメンタル･リサーチをもとに本来的に持つ価値から大きく乖離していると考えられる(割安と判断される)対象を厳選する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場されている株式に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)に連動した投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。リスクモデルを使用し、債券価格変動要因の測定・管理を行い、債券価格変動がベンチマークの騰落に与える影響度とファンドの騰落に与える影響度とがほぼ等しくなるようチェックを行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本の取引所に上場している株式(上場予定を含む)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選択にあたっては、経営戦略、マネジメント力、商品開発力、競争力等の定性分析に加え、成長性やバリュエーション等に関する各種指標を用いた定量評価をベースに、企業規模にとらわれることなく、銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド｡新興国籍もしくは主に新興国に活動拠点を置く企業等の株式を主要投資対象とする。長期的な成長見通しとの対比で見た投資魅力度と相対的に高いクオリティを兼ね備えた新興国企業に厳選投資を行う。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

「リスク・パリティの観点」からファンド設定時に決定した基本資産配分比率(株式20%、REIT13.3%、債券66.7%)で、世界の株式、REIT、債券に分散投資を行い、原則同比率を維持する。各資産への投資にあたっては、インデックスファンドを活用する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、投資成果をJPXプライム150指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場している株式｡｢投資者にとって投資魅力の高い会社｣で構成される株価指数､JPX日経インデックス400(配当込み)の動きに連動する投資成果をめざす｡各銘柄の組入比率は､同指数における比率を原則とする｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内外の株式・債券・リートに分散投資を行う。6つの資産(国内株式、国内債券、国内リート、先進国リート、先進国株式、先進国債券)への投資割合は均等を基本とし、各投資対象資産の指数を6分の1ずつ組合せた合成ベンチマークの動きに連動する投資成果をめざす。組入外貨建て資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の株式､公社債に分配投資することで中長期的に信託財産の成長を目指す｡基本的な資産配分は株式65%､債券30%､現預金5%とし､株式50%-80%､債券15%-45%､現預金0%-15%の範囲内で変更を行う｡基本資産配分と組入れ比率の上･下限については､5年程度に1度見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う｡西暦2030年(ターゲット･イヤー)に向けて､残存期間が短くなるにしたがい､株式への配分を漸減し､リスクを減少させる｡世界債券の配分では､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、投資対象ファンドへの投資を通じ、先進国債券および新興国債券等世界の債券市場に幅広く分散投資を行い、先進国と新興国の投資割合を原則7：3に保つことで、安定した収益獲得を目指す。ファンダメンタルズ分析などに基づき、投資国の選定や投資比率をアクティブに決定する。債券運用で定評のあるピムコの運用力を活用する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

実質的に日本を含む世界の債券、株式に分散して投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラス毎に概ね市場全体の動きを捉え、配分比率は概ね国内株式20%、国内債券50%、先進国株式10%、先進国債券10%、新興国株式5%、新興国債券5%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として日本を含むアジアの株式、主要先進国の債券および金に分散投資を行う。独自の調査活動を通じた企業選択能力をもとに、中長期的な成長が見込める良質な割安成長企業の株式を厳選する。先物取引も活用した分散投資により、投資効率を高める。為替ヘッジ(外国為替の予約取引)を機動的に行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

設定当初は国内株式7.0%、先進国株式42.0%、新興国株式21.0%、国内債券及び為替ヘッジ付先進国債券3.0%、先進国債券18.0%、新興国債券9.0%の割合で分散投資を行う。2060年決算日の翌日(ターゲット・イヤー)に近づくにしたがい、定期的に各資産の基本組入比率を変更することで、債券中心の運用へシフトする。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡ボトムアップ･アプローチとトップダウン･アプローチを併用して､様々な投資環境の変化に対し柔軟かつ機動的な運用を行うことを目指す｡ポートフォリオの構築にあたっては､業績動向､財務内容､バリュエーション､業種別比率等を勘案して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

世界各国の金融商品取引所に上場する不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､安定収益の確保と信託財産の中長期的な成長をめざす｡各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行い､組入銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日経平均トータルリターン・インデックスおよび東証REIT指数(配当込み)を50：50とした合成指数に連動する投資成果を目指して運用を行う。株式への投資にあたっては、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数採用銘柄を投資対象とする。J-REITへの投資にあたっては、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果の獲得を目指し、当該指数構成銘柄に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用｡9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1356)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXダブルインバース（-2倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている製造業に関連した株式｡S&P500(大型)､S&P400(中型)､S&P600(小型)指数採用銘柄等のうち､製造業セクターに該当する銘柄群を抽出し､最終的にファンダメンタルズが強固で､事業の伸びが期待できる銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。2045年をターゲットイヤー(退職などのライフイベントの到来時期)とし、ターゲットイヤーまでの残存年数に応じて各投資対象資産への投資割合(基本的資産配分)を段階的に変更する。実質組入外貨建資産の一部について、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として日本の金融商品取引所等に上場している株式に投資｡TOPIX構成銘柄のうち､10年以上にわたり毎年増配しているか､または安定した配当を維持している銘柄を対象とし､配当利回りにより加重され算出される指数｢S&P/JPX配当貴族指数｣(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として、米国の株価指数先物、国債先物およびリートETFならびに金先物に分散投資を行う。米国株式を対象とした株価指数先物取引、米国国債を対象とした先物取引、米国リートを対象としたリート指数先物取引および金を対象とした先物取引の買建玉の時価総額と、米国リートETFの組入総額の合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月11日決算。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の株式市場全体の動向による価格変動リスクを抑制しつつ、絶対値基準での信託財産の中・長期的な安定的成長を図ることを目標に運用を行う。ロング・ポジションとショート・ポジションの絶対値の合計は、実質的に信託財産の純資産総額の150%以内を目途として運用を行うことにより、積極的に組入銘柄選択による収益の獲得を目指す。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､海外の金融商品取引所に上場している株式｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の株式(DR=預託証書を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本を含む世界各国の高格付けの債券を中心に分散投資｡投資する債券はBBB格相当以上､ポートフォリオの平均格付けはAA格相当以上とする｡原則為替ヘッジあり｡ベンチマークはJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス(グローバル)(円ヘッジ･ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。新興国を含む世界各国の企業の株式を実質的な主要投資対象とする。ボトムアップ型のファンダメンタル分析に基づき、持続的に資本コストを上回る魅力的な資本利益率を生み出し、スチュワードシップへの優れた取り組みを見せる企業の株式に投資を行う。原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主としてわが国の株式に投資し､中長期的にTOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指して運用を行う｡ポートフォリオ構築における業種配分は､主として市場の成長性､国際競争力､技術革新等に着目し､調査･分析に基づいて決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式100%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

実質的に日本を含む世界の債券、株式に分散して投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラス毎に概ね市場全体の動きを捉え、配分比率は概ね国内株式15%、国内債券65%、先進国株式5%、先進国債券15%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡株式50%､公社債及び短期金融商品50%を目安に株式と公社債をほぼ同比率とした運用を行う｡基準ポートフォリオの変更は原則として行わないが､中長期的観点から見直しを行う場合もある｡組入比率の変動幅は､純資産総額に対してプラスマイナス5%程度に収める｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む世界の債券、株式、不動産投資信託証券(リート)に投資する。2035年をターゲット・イヤーと定め、その期日に向けて徐々にリスクを低減する運用を行う。市場環境の大きな変化等により、当ファンドの価格変動リスクが上昇した場合には、価格変動リスクの抑制を重視した運用を行うことがある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算。

主要投資対象は､日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡投資するJ-REITは｢東証REIT指数｣採用銘柄とし､同指数(配当込み)の指数値と連動する投資成果を目指す｡原則として､各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

ベトナムの取引所に上場する株式、ベトナムの取引所に準ずる市場において取引されている株式ならびに世界各国、地域の取引所に上場するベトナム関連企業(ベトナムで営業を行う、もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業)の株式に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

国内の公社債を主要投資対象とし､NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡外貨建資産への投資は行わない｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡