東京証券取引所に上場(コード:318A)｡S&P500 VIX短期先物指数超過リターンを対象指標とし、外国の金融商品取引所に上場する先物取引を利用することにより、円換算した対象指標に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1月決算。基準価額は1口当たり。

楽天・全世界株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、FTSEグローバル･オールキャップ･インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。対象指数に連動する上場投資信託証券(ETF)の「バンガード･トータル･ワールド･ストックETF」を実質的な主要投資対象とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の公社債｡中長期的にNOMURA-BPI(総合)を上回る投資成果を目指して運用を行う｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資信託証券への投資を通じて、主にインド企業(インドに本社を置いている企業または主たる事業をインドで行っている企業)の株式に投資する。銘柄選択においては、ボトムアップによるファンダメンタルズ分析に基づき、安定した成長が期待できる企業を厳選する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

日本を含む世界の株式の中から、地政学の観点から各国の国家戦略上重要と判断される企業(「エネルギー・資源の安定確保」、「コア技術の国内生産化」、「安全保障」 の各カテゴリーに分類される企業)の株式に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡毎月6日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1398)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。3、6、9、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡東京証券取引所上場株式（上場予定を含む)を投資対象とし、東証株価指数(配当込み)に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。投資対象銘柄のうち200銘柄以上に、原則として、分散投資を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内株式｡投資する投資信託証券は、わが国の株式を主要投資対象とし、割安性を重視し、アクティブ運用を行うことを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、米国株式市場の動きを捉えることをめざすCRSP USトータル・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主として米国の株式に投資し、Ｎasdaq-100インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1578)｡わが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数「日経平均株価(日経225)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。日本株に投資する上場ETFでは初の金銭設定・金銭償還型ETF。従来の日経225連動の上場ETFに比べ、最低金額や1売買単位あたりの投資金額がより少額に設定されている。1、7月決算｡基準価額は10口当たり。

主として新興国の株式等に投資を行う。MSCIエマージング・マーケット・インデックス(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。

外国の株式(新興国の株式を含む)を実質的な主要投資対象とし、MSCI ACWI(除く日本、配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。各マザーファンドへの投資配分比率は、MSCI ACWI(除く日本、配当込み)における先進国および新興国の割合をもとに決定。投資配分比率は、適宜見直しを行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1345)｡主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている不動産投資信託証券｡東証REIT指数の計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:2556)｡日本の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:354A)｡「ブルームバーグ日本株高配当50指数(配当込み)」(ブルームバーグが定める日本の大型株、中型株、小型株のうち、財務健全性を保ちつつ予想配当利回りの高い50銘柄で構成し、配当収益を加味した株価指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

8つの投資対象資産(国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内リート、先進国リート)の指数を均等比率(12.5%)で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている株式等の中から、成長が期待される宇宙関連企業の株式等に投資する。宇宙関連企業とはロケット等の輸送機や衛星の製造、打ち上げサービス、衛星や地上設備の運営、衛星データを活用した通信・情報サービス、関連ソフトウエア、その他周辺ビジネス等の提供を行う企業。銘柄の選定にあたっては、高い技術力や競争力等を持つ宇宙関連企業と判断する銘柄の中からファンダメンタルズ分析を考慮して行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

主として、米国の株式を主要投資対象とする。S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､米国株｡アクティブ運用を行うことを基本とする｡投資信託証券へは､原則として成長性重視の運用40%､バリュー重視の運用40%､優良株重視の運用20%の投資配分を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな運用力を活用し､徹底した企業調査に基づき投資を行う｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

米国株式インデックス・マザーファンド受益証券への投資を通じて、米国の株式に投資する。S&P500(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、中長期的な観点から、同指数の動きに連動した投資成果を目指して運用行うことを基本とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ・ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているREIT(不動産投資信託｡以下｢J-REIT｣)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本組入比率は地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざして運用を行う。効率性の観点から米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

米国の株式等を主要投資対象とし、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時・換金時の手数料、信託財産留保額がかからない。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として日本を含む世界各国の取引所に上場している次世代AI(高度な能力を備え、進化するAI技術)関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、組入候補銘柄から、企業調査などにより、中長期的な業績拡大によって株価上昇が見込まれる銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2510)｡国内債券 NOMURA-BPI総合マザーファンド受益証券およびわが国の公社債を主要投資対象とし、NOMURA-BPI総合に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

世界の債券を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目標に運用を行う｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行わないもの､もしくはこれらに類するものに限定することを基本とする｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､国内債券及び国内債券代替資産(対円での為替ヘッジを行うことで為替変動リスクの低減を図った先進国債券､新興国債券及び貸付債権〈バンクローン〉等)｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じて調整を行う｡また､各投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:314A)｡金現物市場を代表する指標であるLBMA金価格(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。2、8月決算。基準価額は1,000口当たり。

投資信託証券への投資を通じて､金の現物に投資し､米ドル建ての金価格の値動きを概ねとらえることを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行い､為替リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主としてわが国の公社債に投資を行う。NOMURA-BPI総合をベンチマークとし、同指数と連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し公社債の実質投資比率が100%を超える場合がある。ファミリーファンド方式で運用｡4月決算。