インドの公社債､および国際機関債を主要投資対象とする。インド･ルピー建債券のほか、米ドル建債券にも投資する。米ドル建債券に投資した場合には､原則として､実質的にインド･ルピー建となるように為替取引を行う｡社債については、インベスコ･アセット･マネジメント･プライベート･リミテッド(インド)のアドバイスを受け、運用を行う。原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本や新興国を含む世界の株式を主な投資対象とし､投資スタイル(グロースやバリュー)､国･セクターなどにとらわれることなく､相対的に魅力があると判断される40-60程度の銘柄に厳選投資する｡日興アセットマネジメント ヨーロッパ リミテッドが実質的な運用を担当する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

利回り水準の高さに着目し､ハイブリッド証券(株式と債券の特徴を併せ持つ証券)､中でもCoCo債(ココ債=Contingent Convertible　Bonds=偶発転換社債)を中心に投資する｡投資対象とするCoCo債の発行体は世界の大手銀行が中心｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とする。ベンチマークであるLBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。マザーファンド受益証券が主要投資対象とする投資対象上場投資信託証券は、この投資信託の商品性及び運用上の効率性等を損なわない範囲で、委託会社の判断により見直しを行うことがある。為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算｡

主として米国の金融商品取引所等に上場している株式(40%)および米国の国債(60%)に投資する。米国株式の50%は「NASDAQ100指数(配当込み、円換算ベース)」に、残り50%は「S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。米国債券は残存期間7年以上10年未満の米国の国債に投資し、そのうち50%は対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2月決算。

日本の金融商品取引所上場株式に投資し､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する成果をめざす｡運用にあたっては､ニッセイ基礎研究所が独自に開発したインデックス運用モデルを利用する｡同運用モデルについては継続的に評価､分析を行い､適宜見直しを行う｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資対象国別に各国株式などを投資対象とする2ファンドとマネープールで構成される｢オーロラII｣の一つ｡ファンドの乗り換えも可能｡このファンドはポーランド､ロシア､チェコ､ハンガリー等の企業の株式に投資｡収益性､成長性､安定性､などを総合的に勘案して銘柄を選択｡一部東欧諸国企業の発行した転換社債等にも投資｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等を実質的な主要投資対象とし、好ましい社会的インパクトをもたらす事業によって、長期の視点から成長が期待される世界各国の企業の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主としてわが国の公社債を中心に投資し、NOMURA-BPI総合に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡不動産市況およびJ-REIT個別銘柄の調査･分析に基づく銘柄選択により､付加価値の獲得を追求｡J-REITへの投資比率は､原則として高位を維持｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)に実質的に投資し､安定した収益の確保と信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則60%以内とする｡各マザーファンドへの投資配分比率は､ファンドの投資助言会社である野村證券株式会社が決定する｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

世界主要先進国の株式を主要投資対象とし、割安で好配当が期待される株式に投資を行う。信用力が高いと考えられる企業へ投資することで、ファンドの安全性を高め、安定的な収益の確保をめざす。独自の割安評価手法を持つUBSアセット･マネジメント株式会社からのアドバイスを受け、運用を行う。原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算。

先進国や新興国の株式、債券、通貨等、国際的かつ多種多様な資産へ分散投資することによりリスクを分散し、値動きを抑え、良好なリスク・リターンのバランスを目指す。オルタナティブへの投資を通じ、安定的な運用を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

外国および新興国の株式､債券および外国のREITを主要投資対象とし､各株式､債券に1/6ずつ､外国REITに1/3を基本投資割合で投資｡原則として毎月､リバランスを行い､各資産の対象指数の月次リターンに､各資産への基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とし､高水準の配当収益の獲得と､中長期的な値上り益の獲得を目指す｡各銘柄ごとの利回り水準､市況動向､流動性等を勘案しながら､収益性･成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として日本の中小型株の中から､成長性があり､かつ割安と判断される銘柄に投資｡日本の全上場銘柄から時価総額上位100銘柄を除いた企業を中心に､企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で組入銘柄を選定｡ベンチマークは､ラッセル野村中小型インデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。債券の組み入れ比率を高め、堅実な運用を行う。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

日本を除く世界主要国の公社債へ分散投資を行う｡各国のマクロ分析や金利予測に基づき､カントリーアロケーション､デュレーションおよび残存構成のコントロール､利回り較差に着目した銘柄選定で超過収益の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本の金融商品取引所に上場している企業の株式ならびに不動産投資信託証券等に投資する。主に相対的に安定した配当等収益が期待できる株式ならびに不動産投資信託証券等を中心とした銘柄選定を行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

主として、日本株式、日本債券、日本上場不動産投資信託(J-REIT)、米国株式、米国債券および米国上場不動産投資信託(REIT)に実質的に分散投資を行う。各資産（日本債券、日本株式、日本REIT、米国債券、米国株式、米国REIT)への基本配分比率は各々16.7%とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジアの企業またはアジア各国の成長により収益が期待される企業により発行された米ドル建ての投資適格格付未満に格付けされた債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡偶数月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約7%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。株式への投資にあたっては、財務情報及び非財務情報(オルタナティブデータ)を活用した計量分析により投資銘柄を決定する。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本を含む全世界の株式および投資適格債券に分散投資を行うことで、リスク分散を図りながら長期的な収益の獲得を目指す。全世界株式の運用はFTSEグローバル・オールキャップ・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行い、投資適格債券の運用はブルームバーグ・グローバル総合インデックスに連動する投資成果を目指す。各資産の基本配分は、株式50%、債券50%とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

先進国や新興国の株式、債券、通貨等、国際的かつ多種多様な資産へ分散投資することによりリスクを分散し、値動きを抑え、良好なリスク・リターンのバランスを目指す。オルタナティブへの投資を通じ、安定コースと比較して積極的な運用を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資を行うマザーファンドは、原則として小型株を中心としたわが国の株式を主要投資対象とするものもしくはこれに類するものとする。特定の運用スタイル等に偏らない戦略によって収益の獲得を目指すファンド(コア戦略ファンド)およびバリュー、グロースなど特定の運用スタイル等を意識した戦略によって収益の獲得を目指すファンド(サテライト戦略ファンド)に分類。各々合計50%程度投資することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の株式、債券およびリート(不動産投資信託)等の資産に実質的に分散投資する。各資産への投資配分比率は、ポートフォリオの予想リスク水準(10-12%)等を勘案して行われるアイザワ証券株式会社からの助言に基づき決定する。なお、投資配分比率は定期的に見直しを行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

米国の金融商品取引所に上場する株式およびETF(上場投資信託証券)などを主要投資対象とする。ダウ・ジョーンズUSディビデンド100インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

投資一任口座専用ファンド。コモディティ(商品)およびコモディティに関連する証券(資源株)等を投資対象とする投資信託証券への投資を通じて、信託財産の成長を目指して運用を行う。指定投資信託証券の選定については、運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)などを勘定して決定する。原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､欧州各国の株式｡銘柄選定にあたっては､ROEの水準および変化等に着目し､経営効率に優れ利益成長力を有する銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､原則として高位を保つ｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

国内株式20%､国内債券45%､外国株式10%､外国債券20%､短期金融資産5%を基本投資比率としてバランス運用を行い､国内外の株式市場および債券市場の動きを捉えることを目標として運用｡ポートフォリオの構成比率は､短期間での見直しは原則として行わず､それぞれ上下5%未満に変動幅を抑制｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界の株式、債券、及びREIT(不動産投資信託証券)、並びに金に分散投資し、中長期的な成長を目指す。各マザーファンドは各投資対象市場の代表的な指数(インデックス)への連動を目指す運用を行う。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､新興国の不動産投資信託証券(リート)等｡S&P新興国リートインデックス(配当込み･円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し不動産投資信託証券等の実質投資比率が100%を超える場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として､外国の株式に投資し､投資成果をMSCIコクサイ指数(配当込み、円ヘッジ･ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの作成にあたっては､リスクモデルを用いる｡同指数への連動性を随時チェックし、必要があればポートフォリオのリバランスを行う。原則として、為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日経平均株価(配当込み)に採用されている銘柄｡みなし額面を考慮した等株数投資を行い､ベンチマークである同指数に連動する投資成果の達成をめざす｡流動性､機動性､コスト等の観点から､株価指数先物取引を行うことがある｡原則として､株式への組入比率を高位に維持｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度逆となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、当該5営業日の最終日から5カ月程度運用を継続した後、マザーファンドの受益証券による安定運用に切り替えを行い、当該最終日の1年5カ月後の日に繰上償還を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。