わが国の株式が主要投資対象｡GARP(Growth at a Reasonable Price)戦略に基づきアクティブ運用｡質の高いと判断される成長企業へのボトムアップ･アプローチを通じて､組織運用により適正価格にある銘柄の選定を行う｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､米国の銀行･金融機関の株式｡資本構成､資産の質､経営陣の能力､収益率､流動性および金利感応度などを精査し､中長期的に持続的な成長が見込めると判断される株式に投資する｡マザーファンドの運用は､マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが担当する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

わが国の株式のうち｢元気で健康な高齢者関連ビジネス｣と、「介護関連ビジネス」に関連する企業に投資｡高齢化社会における成長分野･成長企業等をリサーチ｡経済･市況動向等により株式の組入比率は機動的に変更｡株式の新規上場時の入札にも参加する｡5､11月決算｡

主要投資対象は､マザーファンド受益証券｡投資するJ-REITは｢東証REIT指数｣採用銘柄とし､同指数(配当込み)の指数値と連動する投資成果を目指す｡原則として､各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として外国国債に投資をし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡通貨配分､国別配分､デュレーション､満期構成等を可能な限りベンチマークに近づけたポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主として米ドル建ての米国国債､モーゲージ証券､社債､ハイイールド債および外国債を投資対象とし､業種･銘柄を厳選､幅広く分散投資を行うことで､ファンド全体の信用リスクを抑え､運用収益の安定化を図る｡投資適格債の組入比率を85%以上､また組入債券の平均格付けは｢A格｣以上に保つ｡原則として為替ヘッジなし｡1､4､7､10月決算｡

主に､VIP(ベトナム､インドネシア､フィリピン)の3カ国に重点を置きながら､その他のASEAN(東南アジア諸国連合)加盟国や中国(含む香港)､インド等のアジア諸国(除く日本)の株式等に投資を行う｡VIPへの投資比率は過半を保つよう努め､VIP3カ国への投資割合はそれぞれ概ね1/3程度になることを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡5月決算｡

国内の債券、株式、リートを実質的な投資対象とし、信託財産の中長期的な成長と安定した収益の確保を目指す。外貨建て資産への投資は行わないため、為替変動リスクはない。信託財産の安定的な成長のために、市場環境等に応じて機動的に資産配分の変更を行う。資産配分の決定にあたっては計量モデルを活用する。株式・リートの実質組入比率の調整には、主に先物取引を活用する。ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算。

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし､投資成果をJPX日経インデックス400(配当込み)に連動させることをめざして運用｡株式の投資比率は､通常の状態で高位を維持することを基本｡運用の効率化をはかるため､日本の株価指数先物取引を利用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式を主要投資対象とし､ボトムアップ･アプローチを基本としたアクティブ運用により、TOPIX(配当込み)の動きを上回る投資成果を目指す｡運用チームによる会社訪問も含め､自ら徹底的に企業分析を行う｡株主価値､評価尺度､投資基準の観点から投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

日本を含む世界の株式、REIT、債券および金に実質的に投資を行う。先物取引の買建総額と現物資産の組入総額との合計額が、信託財産の純資産総額の5.5倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2084)｡わが国の株式を主要投資対象とし、株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､本邦通貨建ての短期公社債｡安定した収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能の持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の取引所上場株式のうち日経平均株価(日経225)採用銘柄を主要投資対象とし､原則として投資することでベンチマークに連動する投資成果を目指す｡ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､外貨建ての公社債｡米ドルおよびカナダ･ドルを北米通貨圏､北欧･東欧通貨およびユーロ等を欧州通貨圏､ニュージーランド･ドルおよび豪ドルをオセアニア通貨圏とし､3通貨圏に均等に投資する｡各通貨圏内では､投資対象通貨を6対4の比率で配分する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

実質的に世界各国の8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡目標リターンは短期金利+2%｡先を見据えたシミュレーションにより､中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築する｡実質組入外貨建て資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として日本を含む世界の株式､債券､金(デリバティブ取引含む)に分散投資｡投資に当たっては､各資産の収益とそのリスク見通しを分析し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更｡外貨建て資産については､為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券｡東証REIT指数(配当込み)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､不動産投資信託証券の実質投資比率が100%を超える場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

国内株式50%､外国株式20%､国内債券15%､外国債券10%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主に､日本の上場企業のうち中小型株を中心に投資する｡徹底したボトムアップ･アプローチに基づいて銘柄を選択し､ポートフォリオを構築する｡株式の組入れ比率は､高位を保つ事を原則とする｡ベンチマークはラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本を除く世界各国の不動産投資信託(REIT)等に投資することにより、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として日本の金融商品取引所上場株式(上場予定株式を含む)に投資し、iSTOXX MUTB JAPAN ESGクオリティ200インデックス(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用することがある。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得を通し､信託財産の成長をめざす｡株式への投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主に上場投資信託証券、株価指数先物取引にかかる権利および国債先物取引にかかる権利に投資することで、実質的に米国の株式および債券に投資する。先物取引を積極的に活用して、実質的にファンドの純資産総額の360%(3.6倍)相当額を株式と債券に分散投資する運用を行う(「スリーシックスティ(360)運用」)。組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とする｡企業の資産価値､収益力等から算出される投資価値と比較した株価割安度(バリュー)に着目し､中長期的に投資魅力と投資割安度の高い銘柄に厳選投資｡ベンチマークは､Russell/Nomura Total Market Valueインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国のビューティー･ビジネス関連企業の株式に投資を行う。ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいう。株式への投資にあたっては、企業収益の成長性、財務の健全性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。決算日の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

主要投資対象は､主要先進国(OECD加盟国)のうち､信用力が高く､金利水準が相対的に高い国のソブリン債(国債､地方政府債､政府機関債､政府保証債､国際機関債)や社債等｡利子収入などを中心とする安定的な収益の獲得をめざす｡各国への投資比率は､流動性､信用力､金利や為替の方向性の分析などをもとに決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国の株式｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(ＮＹダウ)(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡