世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性､配当利回り､配当の安定性・成長性等を勘案して投資対象候補銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､北欧(ノルウェー､スウェーデン､デンマーク､フィンランド､アイスランド)市場で発行される､もしくは流通している､または北欧において主要な事業活動に従事している企業が発行する社債(投資適格債券およびハイ･イールド債券)｡原則､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月7日決算｡

主要投資対象は米国の新興成長企業株式｡原則として､投資する時点で小型企業(時価総額が､ラッセル2000グロースインデックスの構成銘柄の最大時価総額を超えない企業)に限る｡企業独自の優位性､マーケットシェア､利益率､売上成長力､有能な経営陣の観点を考慮して投資ユニバースを選定し､2-3年後の企業の成長性及び事業環境を予測し､20-60社に厳選投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

インドの金融商品取引所等に上場している株式、内外の短期有価証券、指数連動有価証券、及び株価連動有価証券並びに株価指数先物取引、外国為替先物取引、外国為替予約取引及び直物為替先渡取引等のいずれか又は複数を組み合わせることで、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界の株式の中から主にモビリティ・サービス関連企業(「MaaS関連企業」：移動手段として、自動車などの「モノ」を提供する企業、ライドシェアリングのように「サービス」を提供する企業)の株式などに投資。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､わが国の公社債等｡日本の国債市場全体に投資した場合の投資収益を中長期的に上回る投資成果を目指して､アクティブに運用する｡運用にあたっては、安定したインカムゲイン(利息等収益)の確保を図るとともに、投資環境に応じて債券先物取引等の派生商品を活用する。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則、投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、海外の株式に実質的に投資し、MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を保つ。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざして運用を行う。効率性の観点から米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

環境や社会における課題解決に注力している企業を中心に構成された世界の上場投資信託証券(ETF)に分散投資し、未来の生活や環境の改善による「社会的リターン」をとらえることを目指す。ETFの選定においては、ESG評価機関の評価に基づいた客観的な尺度を用いて投資を行う。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの取引所に上場している高配当株式等｡高配当株式等とは､相対的に配当利回りの高い銘柄を指し､上場不動産投資信託(リート)や上場インフラファンド等を含む｡オーストラリアとの経済的つながりの強いニュージーランドの取引所に上場している株式にも投資することがある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主要投資対象は､FTSE世界国債インデックス(除く日本)に採用されているAA格相当以上の格付を有する先進国の国債等｡相対的に金利水準の高い3カ国程度の国債等に分散投資を行い､インカム･ゲインを中心とした収益の確保を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本の公社債に投資することにより、NOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指す。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､世界のメジャー･プレイヤー企業の株式｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､分散投資｡豊富な資金力､優れた開発力､価格競争力､ブランド力､マーケティング力に強みのある企業に投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等に投資を行う。投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行う。毎月の決算日の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

主としてインドの金融商品取引所に上場している、あるいはその他の金融商品取引所またはそれに準ずる市場で取引されているインドの企業または同国において関連する事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

日本を除くOECD加盟国およびA-/A3以上の政府債務格付を有する国の通貨建ての確定利付証券等70%､日本を除く世界各国の上場株式30%を基本投資割合として投資を行い､中長期的な信託財産の安定成長を目指す｡実質組入れ外貨建資産については､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の投資適格格付けの公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。主として、ソフトバンクグループの企業が発行する債券に投資を行う。債券への投資にあたっては、発行体の信用状況、当該債券の残存年限や利回り水準等を考慮し、銘柄選定を行う。ファンドの信託期間終了前に満期償還や早期償還が見込まれる債券に投資を行う。取得時において、BBB格以上の格付を有する債券に投資を行うことを基本とする。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主として外国国債に投資をし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡通貨配分､国別配分､デュレーション､満期構成等を可能な限りベンチマークに近づけたポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式｡ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)を中･長期的に上回る投資成果を目標に運用を行う｡今後成長が期待できる産業分野の中から､継続して成長が期待できる質の高い銘柄を厳選し､中長期的な観点から投資｡12月決算｡

実質的に世界の債券や金融商品取引所に上場されている株式に投資を行う。長期的な資産別見通しと投資効率性を重視した資産配分に、相場環境に応じた中短期的な判断も加えて、リターンの獲得を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2014)｡継続して増配をしている米国株式で構成されるMorningstar米国配当成長株式指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

主要投資対象は､米国の取引所上場株式｡長期にわたる連続増配銘柄および米国の経済環境や社会構造の変化をとらえることで高い成長が期待できる銘柄に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､定量分析､定性分析を行い､各銘柄の流動性および市況動向等を勘案して行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨売り/円買いの為替取引により対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

中国本土に流通する中国人民元建ての中国のソブリン債(国および政策銀行が発行する債券)に投資を行う。運用にあたっては、金利予測やイールドカーブ分析を基に、対象銘柄の流動性を勘案してポートフォリオの構築および修正を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主として、日本を含む世界の「ゲームおよびeスポーツ」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見直し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

日々の基準価額の値動きがS&P500指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの3倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

円建ての公社債等を主要投資対象とし、主として流動性の確保を図ることを目的として安定運用を行う。1月決算。

主として日本を含む世界の不動産・インフラストラクチャー関連の株式および不動産投資信託を主要投資対象とする投資信託証券に投資する。個別企業のファンダメンタル分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

米国の小型株式(ケイン・アンダーソン・ラドニック・インベストメント・マネジメントが時価総額をもとに小型と判断した銘柄）等の中から競争優位性があり、高い利益率を長期にわたり維持できる企業を厳選し投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、定量的スクリーニングや業界分析等を通じて、調査対象銘柄を選定し、調査対象銘柄に対して徹底的なファンダメンタルズ分析を行い、企業の持つ競争優位性や経営陣の評価、資本効率等を考慮して投資候補銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

岐阜・愛知関連株式(岐阜県または愛知県に本社(これに準ずるものを含む)がある企業、岐阜県または愛知県に工場や店舗等があるなど岐阜県または愛知県の経済に貢献している企業)および明治安田高配当サステナビリティ日本株マザーファンド受益証券を主要投資対象とする。岐阜・愛知関連株式の運用においては、時価総額ならびに財務状況や流動性、バリュエーション等を考慮して銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月23日決算。

主として米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式のうち､小型株に投資を行う｡投資にあたっては､企業の事業収益力や経営陣の質､キャッシュフロー等を分析のうえ､株価が割安と判断される銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つことを基本とする｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡