投資一任口座専用ファンド。投資対象資産は、日本株式、海外株式、日本債券、海外債券およびその他資産（日本リート、海外リート、コモディティ等）とし、投資対象資産の配分にあたっては、ポートフォリオ全体の目標とするリスク水準(16%)を設定し、各資産の期待収益率、リスクおよび相関等の推計値により配分比率を決定します。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式(預託証書(DR)含む)｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として米国社債の投資適格銘柄(格付けがBBB格相当以上)に実質的に投資を行う｡ステート･ストリート･グローバル･アドバイザーズ･トラスト･カンパニーに運用の指図に関する権限の一部を委託する｡ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円ヘッジベース)に連動した投資成果の獲得を目指す｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋3%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および慎重性を重視した信託財産の成長運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋6%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1554)｡主要投資対象は､日本を除く先進各国および新興国の株式等や株価指数先物取引に係る権利｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をMSCI ACWI ex Japanインデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内外の株式･債券への分散投資を行い､ターゲット･イヤーである西暦2020年に向けた信託財産の成長を目指す｡ターゲット･イヤー到達後は､流動性を重視した安定運用を行う｡基本アロケーションは国内株式11%､外国株式7%､国内債券63%､外国債券12%､短期金融資産7%｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2045年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡新しい時代を捉え､将来性､成長性が期待される企業の株式に厳選投資｡銘柄の選定は企業業績の変化､技術力･商品開発力の有無､ニュービジネス･事業再構築への取組み､各種投資指標等の観点を重視｡株式の組入比率は､機動的に変更｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスを構成する発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を含む世界各国の不動産投資信託｡安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主に､米国､カナダ､欧州､オーストラリア･ニュージーランドおよび日本を含むアジアの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に分散投資を行い､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてわが国の株式に投資を行う。MSCIジャパンESGセレクト・リーダーズ指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象はわが国の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均トータルリターン・インデックスに採用されている銘柄(採用予定を含む)｡原則として日経平均トータルリターン・インデックス採用銘柄のうち200銘柄以上に､同指数における個別銘柄の比率と同程度となるように投資を行う。同指数の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の金融商品取引所上場の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し、投資成果を東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

国内債券75%､外国債券20%､短期金融資産5%を基本配分比率として分散投資を行い､信託財産の着実な成長を目指す｡それぞれの資産の時価変動に伴う各資産比率の変化については､±3%の範囲内で調整｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。わが国の公社債に投資し、DBI(ダイワ・ボンド・インデックス)総合指数の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。公社債の組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

実質的な投資対象は､日本を除く世界の主要国の国債､政府機関債等｡中長期的にFTSE世界国債指数(除く日本､円換算ベース)に連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

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主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、S&P500高配当指数(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

米ドル建て高利回り事業債(ハイ･イールド債券)を中心に分散投資｡主に､Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により組入銘柄を選別｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主としてS&P500先物取引の買建てを行う。また、日本の公社債等にも投資することがある。S&P500の過去最高値からの下落率等に応じて、S&P500先物取引の買建玉の時価総額が投資信託財産の純資産総額の1倍から2倍程度になるように調整する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を目指す。5月決算。

原則として、残存期間20年超、かつAAAからA格相当の米ドル建て社債に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、経済情勢に加え、発行体の信用力、利回りの水準、残存期間、投資対象銘柄の流動性などを考慮しながら、リスク分散を重視して決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

日本の株式と公社債に分散投資｡原則として投資比率は各50%程度とし､市況見通しに基づいて変更しない｡組入株式は､上場株式の中から徹底的なボトムアップによる銘柄選択により選定｡組入債券の格付けはA格相当以上とし､その銘柄選択においては信用リスクと金利スプレッドに留意｡ ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

日本を含む世界の株式･公社債に分散投資｡基本資産配分は､国内株式26%､国内債券48%､外国株式14%､外国債券9%および短期資産3%｡短期的な経済シナリオ､投資環境分析等により各資産配分を変更｡資産配分比率の変更限度幅は上下10%まで｡安定性を重視した運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

実質的に先進国株式を主要投資対象として広く分散投資を行うことで､リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す｡主として､学術的研究をベースにした独自の投資哲学による運用を行うディメンショナル･ファンド･アドバイザーズ･リミテッドの運用する投資信託証券へ投資する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､インドネシアの企業の株式｡投資にあたっては､収益性､成長性､安定性､流動性等を総合的に勘案して､投資銘柄を選別する｡また､トップダウン･アプローチによる業種別配分を加味し､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはジャカルタ総合指数(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界のさまざまな種類の債券等に分散投資を行い､トータル･リターンの最大化をめざして運用を行う｡組入債券の平均格付けは､原則として投資適格(BBB-相当以上)とする｡景気動向や投資環境の変化を捉え､債券および通貨の配分を機動的に変更することにより､市場環境に関わらず収益の獲得をめざす｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

アセアン加盟国企業の株式の中から、アセアン経済圏の成長に貢献する企業またはその恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

米国のリートに投資し､米ドル建資産のポートフォリオの配当利回りがFTSE NAREITエクイティREIT･インデックス(配当金込み/米ドルベース指数)の配当利回り以上となることをめざす｡安定的な配当が見込める銘柄を選定し､セクターおよび地域配分を考慮してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、日本の株式を主要投資対象とし、クオリティを重視したアクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、新興国の株式を主要投資対象とし、アクティブ運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として米ドル売り円買いの為替取引を活用する。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

新興国が米国市場やユーロ市場等の国際的な市場および自国市場で発行する米ドル建のソブリン債券を中心に､準ソブリン債券への投資も行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはJ.P.Morgan EMBI Global Diversified(円ヘッジあり･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む先進国の上場株式のうち、健全な財務内容や安定的な利益成長の可能性を有する企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、日本を含む世界各国の上場株式のうち、医療関連分野における革新的な新技術や新商品の開発を推進している企業の株式に投資する。上場投資信託証券(ETF)の組入比率は、原則として高位を維持する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

主要投資対象は､世界の転換社債等(転換社債の他､交換可能証券､ワラント付債券､転換権付債務証書を含む)｡利回り､リスク要因､地域､セクター､クレジット､サイズなど相対的なエクスポージャー､流動性などを踏まえ､組入銘柄､組入比率を決定｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､先進国通貨建債券および新興国通貨建債券｡組入比率は信託財産の50%を中心に､40%程度から60%程度の範囲内とする｡先進国通貨および新興国通貨の中からそれぞれ3通貨を選定し､基本通貨配分を定める｡投資対象は各国国家機関､国際機関およびそれらに準ずる機関等が発行･保証する債券｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。安定した収益の確保を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡S&P GSCI商品指数に連動するユーロドル債(証書を含む)等を主要投資対象とし､同指数の動きに連動する投資成果を目指す｡ユーロドル債の組入比率は､原則として高位を維持するが､市況および資金動向､信託財産の規模等により弾力的に変更を行う場合がある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約2%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。