主として世界の上場投資信託証券(ETF)への投資を通じて、生きるために必要不可欠と思われる水関連テーマ、食料関連テーマ、エネルギー関連テーマに分散投資し、長期的にリターンの獲得を目指す。上場投資信託証券(ETF)等への投資は原則として高位を維持する。組入外貨建資産については原則為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

英国および欧州大陸の取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､市場平均等に比較し高い成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される中小型の高成長企業に投資｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCI ヨーロッパ・スモールキャップ・インデックス(税引後配当金込/円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は東京証券取引所に上場している株式｡“配当”に着目した銘柄選定により､中長期的な株価の上昇と配当収入による信託財産の成長を目指す｡組入銘柄の約7割については､｢企業の配当政策｣と｢予想配当利回り｣に主眼をおき､残りの3割程度は､独自に開発したスコアリングモデルを活用して選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本を含む世界の取引所上場株式(上場予定、DR(預託証券)を含む)のなかから、次世代モビリティに関連する企業(人・モノの移動に関連する幅広い分野で新規性・成長性の高い事業に取り組み、事業の実現性や収益成長が見込まれる企業)に投資を行う。投資候補銘柄の選定にあたっては、次世代モビリティに関連する技術、製品、事業モデルの革新性、企業の成長性、収益性等に着目する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する利回りが魅力的な米ドル建て、ユーロ建て等の債券に投資する。原則として、信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行い、債券の満期償還日まで保有する。ポートフォリオの平均格付は、原則としてポートフォリオ構築時において、BBB格相当以上となることを目指す。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

新興国企業を含む世界の公益企業の高配当利回り株70%程度､先進国の証券取引所に上場している高配当利回りの公益株30%程度を基本構成比率として投資を行い､安定した配当収入の確保と信託財産の長期的な成長を目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主に､高格付債券､高利回り債券､新興国債券にそれぞれ25%､世界株式10%､世界高配当株式15%の割合で投資する｡世界の債券および株式に幅広く分散投資を行い､収益の源泉を分散するとともに､高水準のインカムを追求する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象はBBB-/Baa3格以上の豪ドル建て債券､ニュージーランドドル建て債券､またはその関連派生商品(先物取引等)｡ポートフォリオの平均格付けはA-/A3格以上｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

主として、世界の企業の中から、サーキュラーエコノミー(循環経済)の実現に寄与する事業に取り組み、成長が期待される企業の株式に投資を行う。社会環境の変化に関するリサーチと、独自のフレームワークを用いた各銘柄の評価を基に、サーキュラーエコノミーの実現に寄与する事業に取り組み、成長が期待される銘柄を厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､わが国の株式｡日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄の中から原則として200銘柄以上に同じ株数ずつ投資｡日経平均株価と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を利用する場合がある｡原則として株式の組入比率は高位を維持｡12月決算｡

新興国に所在するテクノロジー関連企業、または事業活動の中心が新興国であるテクノロジー関連企業の株式に投資する。優れたテクノロジーを有し、大きな利益成長と株価上昇が期待できる銘柄を厳選する。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式等｡情報技術およびその派生分野に関連する企業のうち､革新的技術等によって今後の成長が期待される企業の株式等に投資を行う｡株式等の運用にあたっては､ティー・ロウ･プライス･アソシエイツ･インクに運用指図に関する権限を委託する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

米ドル建て高利回り事業債(ハイ・イールド・ボンド)を中心に分散投資を行い、高水準の利息等の収入を確保するとともに、値上がり益の追求を目指す。格付けに関しては、主に、Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資を行い。銘柄選択に関しては、個別企業分析により判断する。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の金融商品取引所に上場している株式の中から、ベンチマークや業種にとらわれず、魅力的と判断した銘柄(高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業)に集中的に投資を行う。原則として短期的な売買は行わず、長期保有することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている医療関連の機器､設備､技術等を提供する企業の株式に投資を行う｡マザーファンドの運用にあたっては､フィデリティ･マネジメント･アンド･リサーチ･カンパニーに､運用の指図に関する権限を委託する｡実質組入外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､わが国の東証スタンダード市場上場株式、東証グロース市場上場株式、名証メイン市場上場株式および東証プライム市場、名証プレミア市場上場の小型株｡実質株式組入比率は､原則として80%程度以上とする｡4つの投資テーマ(成熟産業の勝ち組企業､地味な業種の変化企業､リベンジ企業､新規公開企業)を中心に､成長期待の高い銘柄を発掘する｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:346A)｡S&P500 半導体・半導体製造装置35%キャップ指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。9月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)に連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡構築されたポートフォリオに対しては随時連動性を確認し､必要に応じてリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

日本を含む世界の株式等の中から、インフラ関連企業(特に公益事業、エネルギー・インフラ、通信、運輸/輸送)の株式等に投資する。保有実質外貨建資産については、為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

世界の株式の中から主に水素関連ビジネスを行う企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式35%､国内債券40%､外国株式15%､外国債券5%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本株式30%､外国株式20%､日本債券5%､外国債券45%の基本配分比率で投資を行い､成長性と安定性のバランスをとる｡3段階のリスク分散｢マルチ･アセット(資産区分の分散)､マルチ･スタイル(運用スタイルの分散)､マルチ･マネージャー(運用会社の分散)｣で､より安定した運用成果とリスクの低減を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡連続増配銘柄のうち､好配当優良株に投資し､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡好配当優良株の選定には､連続増配銘柄に着目した計量的なアプローチ(定量評価)とともに､業績動向等の定性評価を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､世界各国の資源関連企業の株式｡トップダウン･アプローチによる地域･国別分析､サブセクター分析により､組入銘柄を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCI All Country World Energy & Materials(税引後配当込み･円換算ベース)｡6月決算｡

主として、世界各国の株式に投資を行い、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。11月決算。

インド･ルピー建ての債券等に投資することにより､利息収入を中心とした収益の確保をめざす｡投資対象の債券は､国債､社債､政府機関債､国際機関債等とする｡リライアンス･キャピタル･アセット･マネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受け､ファンドの運用に活用する｡原則､対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

米国の株式、米国の長期金利、米ドルキャッシュおよび金を実質的な投資対象とする。ドイツ銀行が開発した「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」の動きを反映した投資成果をめざす。「DBモメンタム･アセット・アロケーター指数」とは、モメンタムに着目し、相対的に良好なパフォーマンスの投資対象への配分比率を増加させ、その全体のパフォーマンスを指数化したもの。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

主として日本を除く世界各国の国債､政府関係機関債､社債､モーゲージ証券､アセットバック証券等に幅広く投資｡ポートフォリオの平均格付はダブルA格相当以上を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはブルームバーグ･グローバル･アグリゲート･インデックス(除く日本､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主として「先進国株式」､「新興国株式」､「先進国債券」､「新興国債券」およびその他資産を投資対象資産とし､分散投資を行う｡ファンドの収益率(リターン)のばらつきの度合いを示す標準偏差は5-8%程度を目指し､ポートフォリオを構築する｡米ドル､ユーロ等の主要通貨については円に対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2083)｡わが国の株式の中から、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプロ―チにより、企業のビジネスモデル、経営戦略、財務戦略などを評価し、中長期的に高い自己資本利益率(ROE)を期待できる銘柄を中心に選定し運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券17%､外国債券5%､国内株式50%､外国株式25%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界の未上場企業の株式(プライベート・エクイティ)等へ投資を行う上場投資会社や上場運用会社の株式および上場投資信託証券等へ投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の債券｡NOMURA-BPI総合インデックスと連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､公社債の投資比率は原則として高位を維持する｡銘柄選択は運用モデルを活用して行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とし、優れた技術・サービスにより、従来のヘルスケア産業のあり方を根本から変革し、健康・医療を取り巻く社会課題の解決をリードすると期待されるデジタルヘルスケア企業に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。