国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界の上場株式の中から、デジタル・トランスフォーメーション(DX)により飛躍的な成長を遂げることが期待される企業に投資する。銘柄選択においては、DXの恩恵を受ける企業を異なる成長ステージに分散しながら投資を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、主として外国株式に投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、原則として各投資信託証券の基本投資比率は毎月見直しを行う。実質組入外貨建資産については、投資対象とする投資信託証券において為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。主要投資対象は、わが国の金融商品取引所上場株式。長期的な観点からわが国の株式市場全体(TOPIX(東証株価指数)配当込み)の動きを上回る投資成果の獲得をめざして運用を行う。株式への投資にあたっては、ボトムアップ・アプローチによる個別企業のファンダメンタルズ分析を行い、ファンダメンタルズ分析の結果を重視し、株価の割安性(バリュー)を多面的に分析し、割安な銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

世界各国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本･ヘッジあり･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､アジアのフロンティア諸国(バングラデシュ､モンゴル､カザフスタン､スリランカ､ベトナム等)の企業及び当該各国で主な事業展開をする企業の上場株式等｡運用については､｢ハーベスト グローバル インベストメント リミテッド(香港)｣が行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。信託財産の成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、世界各国の社債等(投資適格社債、ハイ・イールド社債、新興国債券(国債、社債等)、資産担保証券、ローン等)および派生商品等に投資を行い、米ドルベースでの中長期的な収益の獲得を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行うことにより、為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

限定追加型ファンド。主として世界の企業が発行する米ドル建て、ユーロ建てまたはポンド建て等のハイブリッド証券(劣後債等)等に投資を行う。ポートフォリオの平均格付は、原則としてポートフォリオ構築時において、BBB格相当以上となることを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の不動産投資信託証券(リート)を主要投資対象とし､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目指す｡各資産への投資割合は､世界各国のリート市場の市場規模等を参考として決定｡実質外貨建資産については､対円で為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界主要先進国の株式を主要投資対象とする。日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に国内外の株式を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドの実質的な株式の組入が概ねフルインベストメントとなることを目途として投資｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式25%､債券75%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

気候変動問題への対応に優れ、低炭素社会への長期的な移行から恩恵を受けると判断される世界各国の企業の株式を中心に投資を行う。炭素削減の技術を有するソリューション・プロバイダー(適応型)企業、事業活動を通じて脱炭素社会を実現するリーディング(低減型・転換型)企業に着目し投資する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、欧州の株式および上場投資信託証券(ETF)へ投資を行い、ストックス欧州600指数(税引後配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2月決算。

主として、インドの株式または、インドの株価指数を対象とした先物取引にかかる権利および内外の短期国債等に投資を行い、Nifty50指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。5月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。7月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率8%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として日本を含む世界の株式等の中から、統合型リゾートやテーマパーク・ホテルなどに関連する企業の銘柄に投資を行い、信託財産の成長を目指す。各企業の事業展開や収益構造等を総合的に判断して投資候補銘柄を選別し、成長性、財務健全性および流動性等に配慮してポートフォリオを構築する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。8月決算。

内外の株式･公社債へ分散投資｡基本ポートフォリオは､国内株式40%､国内債券25%､海外株式20%､海外債券10%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期(2030年)に近づくにつれ､定期的に株式から公社債･短期金融商品へ組入れをシフト｡安定運用では短期金融資産に100%投資｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国の株式が主要投資対象｡グローバルなボトムアップ･アプローチを基本としたアクティブ運用により、長期的に安定した信託財産の成長をめざす｡銘柄選定については､イノベーション(産業構造の変化･技術革新)に挑戦していく企業の株式を選定｡為替は原則フルヘッジを行う｡6月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して90%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

日本の公社債を主要投資対象とし､NOMURA‐BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主としてフィリピンの金融商品取引所に上場している企業または同国において主な事業を展開する企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、不動産投資信託証券等に投資する。事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して銘柄を厳選。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。原則、為替ヘッジを行わない。4、10月決算。

確定拠出年金専用ファンド。国内債券(基本投資割合10%)、外国債券(同10%)、国内株式(同35%)、外国株式(同35%)、国内REIT(同5%)、外国REIT(同5%)を実質的な主要投資対象とする。各マザーファンドの対象指数の月次リターンに、ファンドの各マザーファンドへの基本投資割合を掛け合わせた合成指数に連動する投資成果を目指す。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として金融商品取引所に上場されている欧州企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、欧州および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として、日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している株式(DR(預託証券)等を含む)に分散投資する。委託会社の外国株式投資ユニバース採用銘柄の中から、原則として概ね123銘柄程度に分散投資を行う。組入銘柄や組入比率については、定期的に見直しを行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式に投資する。安定的な利益成長が予想される企業や、新しい技術・サービスで高利益成長が期待される企業に投資する。企業訪問を通じた徹底したボトムアップ・アプローチにより、銘柄を選択する。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､わが国の公社債等｡日本の国債市場全体に投資した場合の投資収益を中長期的に上回る投資成果を目指して､アクティブに運用する｡運用にあたっては、安定したインカムゲイン(利息等収益)の確保を図るとともに、投資環境に応じて債券先物取引等の派生商品を活用する。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

主に世界の森林・木材に直接的・間接的に関連する企業の株式などに投資する。また、主に森林地の所有や管理から、木材製品、ダンボールなどの包装材や紙製品の製造まで、関連する幅広い分野の企業に分散して投資を行う。特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資を基本とし、リスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資対象は､日本を含む世界中のさまざまな資産(株式､債券､通貨､リート､コモディティ､MLPおよびヘッジファンド等)｡リスク抑制のため､値動きの特徴が異なる投資対象を効果的に組み合わせる｡公的年金のポートフォリオを参照しつつ､安定した資産成長をめざす｡投資判断により対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

世界の株式､債券､通貨等を投資対象とし､中長期的に米ドルベースで絶対収益の追求を目指す｡長期的な投資の視点に基づき､グローバルな見地から魅力的と判断される銘柄で構成された推奨銘柄リストから､更に銘柄を厳選しポートフォリオを構築｡原則として米ドルに対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､わが国の取引所上場株式｡｢財務諸表分析だけでは判断できない､長期的視点で将来像の描ける企業｣を投資対象企業とする｡｢株主として企業を所有することに満足感､幸福感をもてる｣､｢経営者の示すビジョンに賛同できる｣､｢経営者が｢会社は株主のもの｣と理解している｣企業を発掘する｡多面的に｢ボトム･アップ･アプローチ｣｢マクロ分析｣を実践｡3月決算｡

世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)および商品(コモディティ)等に分散投資する。資産配分にあたっては、ビッグデータ・テキスト分析など、先端テクノロジーを活用する。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が2,000円を下回った場合には、安定運用に移行し、繰上償還する。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

中国籍、香港籍もしくは主に中国に活動拠点を置く企業等の株式(預託証書等を含む)を主な投資対象とする。中長期的な観点から構造的な成長が期待されるセクターの中で、相対的に高い競争優位性を有する企業を選別し、投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

海外の複数の資産(債券・株式・金)に分散投資を行う。米国債券：60%程度、米国株式：2.5%から20%程度、金：2.5%から20%程度を資産配分比率とする。ファンドの基準価額の変動リスクを一定の水準に抑制することを目標として、米国株式と金への投資比率を資産配分比率の範囲内で調整し、短期金融資産を組み入れる。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(2%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル建資産に対し､原則として米ドル売り､アジア通貨(元､ルピー､ルピアの均等割合)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡