投資一任口座専用ファンド。主として国内外の上場投資信託受益証券(ETF)への投資、国内外の株価指数先物取引、債券先物取引および商品先物取引等を通じて、実質的に日本を含む世界の株式、債券、その他のリスク性資産に分散投資し、信託財産の中長期的な成長を目指して積極的な運用を行う。外貨建資産の一部については、対円での為替ヘッジを行う場合がある。10月決算。

主として、世界各国の株式に投資を行い、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 大型株グロース・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は国内の上場株式｡個別企業分析に基づき､国内の比較的中･小規模の高成長企業を選定し､利益等の成長性と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Capインデックス(配当金込)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国の株式の中から、投資指標が割安な水準にあり、今後の株価の上昇が期待される銘柄に投資する。業績・経営・外部環境の変化など、株価上昇の期待につながる変化に注目し、投資銘柄の選定および組入比率の決定を行う。中長期的にベンチマーク(Russell/Nomura Total Market Value インデックス(配当込み))を上回る投資成果をめざす。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡｢人的資本の活用力｣に優れた企業への投資を通じて､好循環経済の実現に貢献するとともに､信託財産の安定的な成長を目指す｡女性活躍や多様性の促進などを含む｢働き方の改革｣に積極的な企業､事業の安定性や収益性が高く｢付加価値創出力｣に優れる企業に着目し､約30-50銘柄を厳選する｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

国内の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式を主要投資対象とする。中長期的な観点から「TOPIX(東証株価指数) (配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざす。徹底した企業調査・分析に基づき、ESG(環境、社会、ガバナンス)に対する取組みに優れ、持続的な企業価値の向上が期待される銘柄を厳選する。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の証券取引所上場の不動産上場投信｡個別銘柄の組み入れ不動産の種類等を考慮し､投資価値を分析して､銘柄ごとの配当利回り､期待される成長性､相対的な割安度などを勘案し投資銘柄を選定｡ベンチマークは東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。11月決算。

将来の世界を形成する4つの長期的なトレンド(人口動態、環境、テクノロジー、ガバナンス)に伴う課題に解決策を提供できる企業へ投資し、中長期的な運用成果の向上とサステナブル(持続可能)な社会の実現に資することを目指す。個別企業の戦略的ポジショニング、財務構造、経営者の資質、ESG分析等による質的評価、企業価値評価に基づき、個別銘柄選択を通じてポートフォリオを構築する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式(これに準ずるものを含む)の中で､値上がりが期待できる中小型株式｡銘柄選定は､徹底的なボトムアップ･リサーチに基づき､成長性､収益性､流動性などを勘案して行う｡また､市況の情勢に応じて機動的な売買も行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2082)｡取締役会構成員、およびその親族、資産管理会社等の議決権保有割合の合計が相当程度ある企業のなかから、利益水準や財務状況、取引所における流動性等を委託会社独自の観点から総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。9月決算。基準価額は1口当たり。

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式10%、先進国債券90%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式30%、先進国債券70%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式に投資を行う。確信度の高い銘柄に厳選投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得をめざす。運用にあたっては、独自の企業調査をもとに銘柄選定を行い、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡新興国籍もしくは主に新興国に活動拠点を置く企業等の株式を主要投資対象とする。長期的な成長見通しとの対比で見た投資魅力度と相対的に高いクオリティを兼ね備えた新興国企業に厳選投資を行う。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率5%程度から7%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡市場指数と連動する投資成果を目指す投資信託証券より投資銘柄を選定｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし、西暦2065年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。新興国を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

外国の公社債に投資を行い､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きに連動する投資成果をめざして運用を行う｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米ドル建ての新興国の公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成する銘柄をいくつかのグループ(層)に分け、それぞれのグループから代表銘柄を抽出して構成銘柄を選択し、ポートフォリオを構築する「層化抽出法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の企業が発行する米ドル建ての社債に投資する。債券への投資にあたっては、原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎える社債に投資し、償還日まで保有する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジ取引を行い、対円での為替変動リスクの低減を図ることをめざす。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主に、持続可能な社会の実現に貢献が期待され、かつ、割安と判断される世界の企業の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。ボトムアップ方式により個別銘柄の調査を行い、財務内容を徹底的に分析する。 原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡6、12月決算。

主要投資対象は日本の取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡個別企業分析により､市場平均等と比較して成長力があり､その持続が長期的に可能と判断される企業を選定､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資を行う｡ベンチマークはTOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は、わが国の株式。日本経済再生の恩恵を受けると考えられる銘柄に投資し、中長期的な信託財産の成長を目的として積極的な運用を行う。銘柄の選定にあたっては、マクロ経済環境や各種政策の分析等(トップダウンアプローチ)に加え、個別企業の財務分析、株価割安度、株価成長性等の分析(ボトムアップアプローチ)を活用する。12月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式｡MSCI-KOKUSAIインデックス(円ベース)をベンチマークとし､当該指数に連動する投資成果を目指して運用を行う｡株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として､世界の株式に61.3%､世界の債券に28.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2020年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主として､世界の株式に89.3%､世界の債券に0.7%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2040年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。原則として、クスリのアオキホールディングスの発行する普通株式のみに投資を行い、当該株式の値動きに連動した投資成果を目指して運用を行う。投資対象銘柄において、公開買付が実施されるなどにより当該銘柄が上場廃止になることが見込まれる場合、公開買付等に応募する場合や市場等で売却する場合がある。10月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は世界各国の株式｡世界を｢北米｣｢欧州｣｢アジア･オセアニア(日本を含む)｣の3地域に分割し､各地域への投資は概ね各地域の先進国市場の投資可能な時価総額構成比に準じた比率で行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目標に積極的な運用を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。実質的な主要投資対象は、米国の金融商品取引所に上場している企業の株式(DR(預託証書)を含む)。投資対象には転換社債等、上場投資信託証券(ETF)および優先株が含まれる。株式への投資にあたっては、時価総額、資本利益率および財務体質等を勘案して選定された銘柄に対して、綿密な調査に基づいたファンダメンタルズ分析を行い、バリュエーション等を考慮して組入銘柄を決定する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国の不動産投資信託を主要投資対象とし､安定的かつ相対的に高い配当収益の確保を目指すため､賃貸事業収入比率の高い銘柄を中心に分散投資を行う｡ポートフォリオ全体の平均賃貸事業収入比率の目標は75%以上｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として世界各国の金融商品取引所上場不動産投資信託証券に投資を行い､インカム収益の確保と安定した信託財産の成長を目指す｡不動産投資信託証券の選定にあたっては､各銘柄毎の利回り水準､市況動向､安定性､流動性に加え､ファンダメンタルズや割安性の分析も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1569)｡主要投資対象は､公社債｡TOPIXインバース（-1倍）指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることを目指す。2月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクを対円でヘッジした円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2557)｡国内の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「TOPIX(東証株価指数)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

米国､カナダおよびメキシコのシェール関連企業の株式(DR(預託証券)を含む)に投資｡投資にあたっては､シェールガス/オイルの生産拡大により成長が期待される企業､エネルギーコストの低下により恩恵を受ける企業に着目｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資環境および企業の業績動向､成長性等を勘案｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1677)｡主要投資対象は､世界各国の債券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡毎月10日決算｡基準価額は1口当り｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡基準価額は1口当り｡

主要投資対象はオーストラリア証券取引所に上場されている不動産投資信託証券｡S&P/ASX200 A-REITインデックス (配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指し､同指数に採用されている全銘柄をその時価総額の構成比に準じて組み入れる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡