東京証券取引所に上場(コード：2521)。米国の金融商品取引所上場株式および米国店頭市場(NASDAQ)において取引される株式に実質的に投資を行い、「S&P500指数」を対円で為替ヘッジしたものとの連動を目指すETF（上場投資信託）。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡株価指数先物取引の買建額が､投資信託財産の純資産総額の概ね4.3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場全体の値動きに対して概ね4.3倍程度となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく下落。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく上昇する。6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の債券｡海外の債券を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2838)｡主として米国の国債に投資を行い、「S&P米国債7-10年指数(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は1口当たり。

投資一任口座資産運用ファンド｡実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界の債券(日本を含む場合もある)及び債券代替資産｡各投資対象への投資割合は定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても変更を行う｡原則として為替ヘッジは行わないが､為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わないため、為替変動による影響を受ける。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1489)｡日経平均構成銘柄のうち配当利回りの高い50銘柄から構成される配当利回りウェート方式の株価指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡1､4､7､10月決算｡基準価額は1口当たり。

主として、米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し、NASDAQ100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざして運用を行う。効率性の観点から米国株式の指数との連動をめざすETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、1年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:282A)｡半導体産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2559)｡日本を含む世界の先進国と新興国の株式市場のパフォーマンスを総合的にはかる指数である「MSCI All Country World Index」の円換算値との連動を目指すETF(上場投資信託)。原則として、為替ヘッジを行わない。6、12月決算。基準価額は1口当り。

世界各国の債券等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:521A)｡「NYSE FANG+ PLUS GOLD指数(配当込み、円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、金の現物に投資し、金価格の値動きを概ねとらえることを目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､投資適格格付(BBBマイナス､Baa3または同等以上)が付与､または同等の信用度を有すると判断される米国通貨建ての公社債｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本を除く世界各国の取引所に上場している(上場予定を含む)REIT(不動産投資信託証券)を主要投資対象とし､ベンチマークであるS&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円ベース)に連動した投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

米国の株式を主要投資対象とするETF(上場投資信託証券)に投資することにより、主として配当等収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

投資一任口座専用ファンド。国内の公社債を実質的な主要投資対象とする。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ国内債券インデックスの動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。成長を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

8つの投資対象資産(国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内リート、先進国リート)の指数を均等比率(12.5%)で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を含む世界の債券に実質的な投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、各投資信託証券の組入比率は適宜見直しを行う。三菱ＵＦＪ信託銀行からの投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算。

主要投資対象は､米ドル建てブラジル株式上場投資信託証券(ETF)｡ブラジル株式(ETF)の上昇益の50%程度を狙いつつ､ブラジル株式(ETF)からの配当金+ブラジル株式(ETF)の株式オプションプレミアム+米ドル(対円レート)の通貨オプションプレミアムのインカム性収益の獲得を目指す｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

投資一任口座資産運用ファンド｡主として投資信託への投資を通じて日本の公社債等に投資する。投資対象とする投資信託は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えを行う。投資対象とする投資信託の選定にあたっては、SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社からの助言を活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主に米国の株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資し、主として配当収益の確保および中長期的な値上がり益の獲得を目指す。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

主に日本を含む世界の株式、金、債券、リート等への投資を行う。投資信託証券への投資にあたっては、世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1345)｡主要投資対象は､東証REIT指数に採用されている不動産投資信託証券｡東証REIT指数の計算方法に従ってポートフォリオを構成し､原則としてそれを維持することにより､基準価額が同指数の動きと高位に連動することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡基準価額は100口当り｡

東京証券取引所に上場(コード:2630)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500指数(円ヘッジ・円換算ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡6、12月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1456)｡指数の変動率が、日経平均株価の前日比変動率(%)の-1倍となるように計算された、日経平均インバース・インデックスに連動するETF(上場投資信託)。国内の株価指数先物取引を売建てるとともに、残存期間の短い国内の債券に投資する。1月決算。基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:408A)。トータルリターンの最大化を目的として、米国を中心とした世界各国のAI関連企業や技術関連企業に投資を行うアクティブ ETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。基準価額は1000口当たり。

国内及び外国の各債券、国内及び外国の各株式、国内及び外国の各不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする。6本のマザーファンドへの投資比率は、各6分の1を基本とし、原則として毎月、リバランスを行い、合成指数に連動する投資成果を目指す。主として「つみたて投資」(定期的に継続して投資すること)によって取得される資金の運用を行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:564A)｡日本を除く先進国株のうち、10年以上連続でフリーキャッシュフロー(FCF)がプラスである企業を抽出し、さらにFCFスコアによって選定された100銘柄の上場株式を構成銘柄とする「S&P Developed Ex-Japan Quality FCF Aristocrats Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替ヘッジは原則として行わない。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とする｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行うもの､為替ヘッジを行わないもの､もしくはこれらに類するもの､いずれにも投資できる｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1655)｡米国を代表する株価指数であるS&P500指数を日本円に換算した「S&P500(税引後配当込み、TTM、円建て)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は1000口当たり。

金現物に投資する上場投資信託証券を主要投資対象とし、金現物市場を代表するLBMA金価格(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。成長性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差14.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

東京証券取引所に上場(コード:236A)｡日本国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE日本国債7-10年インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。