世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券を主要投資対象とする｡投資信託証券については実質的な外貨建資産について､為替ヘッジを行うもの､為替ヘッジを行わないもの､もしくはこれらに類するもの､いずれにも投資できる｡投資信託証券への投資にあたっては､株式会社ウエルス･スクエアからの助言を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､米国企業の発行する米ドル建ての短期ハイ･イールド債券｡価格変動リスクと信用リスクの低減に重点を置きポートフォリオを構築｡ポートフォリオのデュレーションは､原則として1年半-2年程度とすることを目標とする｡バンク･ローンに投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主として米国の中小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ICE BofA USハイ･イールド･キャッシュ･ペイ･BB-B レイティド･コンストレインド･インデックス(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

中国籍、香港籍もしくは主に中国に活動拠点を置く企業等の株式(預託証書等を含む)を主な投資対象とする。中長期的な観点から構造的な成長が期待されるセクターの中で、相対的に高い競争優位性を有する企業を選別し、投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

米国の株式、債券および不動産投資信託(リート)ならびにコモディティ等に分散投資する。外国投資信託証券の組入比率を高位に保ち、実質的に純資産総額の概ね5倍相当額の投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主として､日系企業が海外で発行する外貨建ての債券等に投資する｡BBB格相当以上の格付けを取得している債券に投資し､信用リスクの抑制を図る｡ポートフォリオ構築にあたっては各国金利見通しおよび個別企業調査に基づく銘柄選定を行い､業種配分､デュレーション､流動性などを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

ベトナムの株式等に投資する｡株式への投資にあたっては､経済情勢や業界動向等の分析を行うとともに､個別企業の財務状況､成長性､株価バリュエーション､流動性等を総合的に勘案してポートフォリオを構築する｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､投資適格格付を付与された豪ドル建の国債･州政府債･国際機関債･社債･モーゲージ証券･資産担保証券等の公社債等｡ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ヘッジなし､円換算ベース)を参考指数として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

限定追加型ファンド。新興国を含む世界の社債等のうち、信託期間内に満期償還を迎える債券に投資し、投資した債券は、原則として各債券の満期償還日まで保有する。ポートフォリオの構築にあたっては、計量分析とファンダメンタル分析による徹底したリサーチを行い、ESG評価(環境、社会、ガバナンス)が一定基準を満たす銘柄群の中から、将来の信用力分析やリスク特性などを考慮して魅力的と判断される銘柄を選定する。原則として対円での為替ヘッジを行う。9月決算。

主として海外の公社債に実質的に投資し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡インデックスへの連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替フルヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

米国を中心に日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。株式等への投資にあたっては、独自の調査に基づき、企業の時価総額の大きさに関わらず、持続的な競争優位性や長期的な成長が見込まれる企業に着目し、バリュエーション評価および全体的なリスク/リターン等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1625)｡TOPIX-17 電機･精密(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月16日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2836)｡フィンテック産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Indxx Japan Fintech Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券を実質的な主要投資対象とし､安定的な配当利回りの確保と信託財産の中長期的な成長をめざして分散投資を行う｡マクロ経済分析に基づき､ファンダメンタルズ分析･評価を行ったうえでポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

世界的にブランド名が知られているうえに､強力なマーケティング･販売網を構築していることにより､高い競争優位性をもつグローバル優良企業の株式に投資｡個別企業分析にあたっては､ボトムアップ･アプローチを重視した運用を行う｡通貨･地域分散を考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

日本の取引所に上場している株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。株式への投資にあたっては、綿密な企業調査に基づくボトムアップ・アプローチにより、持続的な利益成長や株価の割安度に対する確信度等を勘案して厳選投資する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､米国の株式(優先株式を含む)､MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資する｡MLPへの投資比率は50%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

インドの取引所に上場(上場予定を含む)している株式(これに準ずるものを含む)に投資する。運用にあたっては、トップダウンとボトムアップの融合によるアプローチで、経営の質、ビジネスモデルの強さ、成長の長期継続性やバリュエーションを考慮して投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として米国の株式に投資を行う。また、米国の株価指数先物取引を活用する。株式部分はファンドの純資産総額の70%程度を維持する。加えて、投資環境局面に応じて株式部分と先物部分を合計した実質株式組入比率を変更する「シグナルチェンジ戦略」を採る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンド受益証券への投資を通じ､新興国の株式または新興国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､MSCIエマージング･マーケット指数(配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

世界主要国のうち､信用力が高く､相対的に利回りが高い国の債券に投資｡ポートフォリオの構築は国別に、残存期間毎に最終利回りの高い銘柄を中心に選択する｡投資対象とする債券の種類は､各国の国債､政府保証債のほか､オーストラリアの州政府債及び各国通貨建ての国際機関債｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式および債券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、原則として円を売り、選定通貨(円を除く)を買う為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

米国バンガード社が設定したインデックス型の4つの米ドル建て米国籍外国投資信託受益証券に投資を行い､日本を除くグローバルな株式市場の動きを捉えることを目標に運用を行う｡基本配分比率は米国株式約65%､欧州株式約30%､新興国株式約5%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡ 日本を除く世界の株式を実質的な主要投資対象とし､トップダウンの市場･経済環境認識とボトムアップの個別銘柄選択を総合したアクティブ運用を行う｡ ベンチマークは､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み､円換算ベース)とする｡原則として対円で為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の株式および債券等への投資ならびにデリバティブ取引を行い､信託財産の成長を図る｡様々なアセット･クラス(資産)への分散投資と投資戦略を活用し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更することで､下落リスクを低減しつつ中期的に安定した収益の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券、商品等に関連する流動性の高いデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とし、債券等を実質的な主要投資対象とする。日本円クラスは、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式を主要投資対象とし､ボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡投資銘柄の選定にあたっては定量的な株価判断に定性評価を加え､株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､世界各国の上場不動産投資信託｡ポートフォリオの構築は､トップダウンで国や地域､セクター配分などを決定し､ボトムアップで個別銘柄を選定する､2つのアプローチの融合によって行い､安定した配当利回りの確保と値上がり益の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として日本を含む世界各国の次世代のREIT(人口構造の変化や情報技術の進歩等のメガトレンドの恩恵を受け、中長期的に高い成長が見込めると判断した新しい分野のREIT)に投資を行う。分配金額の決定にあたっては、信託財産の成長を優先し、原則として分配を抑制する方針とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主として米国の株式の中で、成長性が高いと判断される企業や、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される企業の株式等に投資する。大型株式から小型株式まで幅広い時価総額規模の企業を投資対象とする。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式運用部分にあたっては､中長期的観点からJPX日経インデックス400(配当込み)を上回る投資成果の獲得をめざす｡円建て資産については､原則として「円売り/米ドル買い」の為替取引を行う｡また､株式および通貨のカバードコール戦略を行うことで､オプションプレミアムの獲得をめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

世界の幅広い種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。投資元本の保全と流動性の維持に配慮しつつ利子収益の確保をめざす「PIMCOショートターム戦略」への投資配分を70%、利子収益の確保と長期的な値上がり益の獲得をめざす「PIMCOインカム戦略」 への投資配分を30%とすることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。