投資一任口座専用ファンド。主として日本の株式に投資を行う。東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場されているBDC(ビジネス・ディベロップメント・カンパニー、中堅企業への投融資を行う形態の一つ)に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざす。米国に拠点を置く、クレジット運用に特化した運用会社、ミューズニッチ社の運用力を活用し、収益の獲得をめざす。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として、日本企業の株式へ投資を行い、中長期的な観点から「TOPIX(東証株価指数) (配当込み)」を上回る投資成果の獲得をめざし運用する。銘柄選定にあたっては、ESG評価やアナリスト評価を活用して、中長期の持続的成長と株価のカタリストに着目する。徹底した調査・分析に基づき、ESGに対する取組みに優れ、株価上昇が期待される銘柄を選定する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

米ドル建てのiシェアーズ フレキシブル・インカム・アクティブ ETFへの投資を通じ、世界の様々な債券(デリバティブを含む)に投資を行い、長期的なインカム収益の最大化および値上がり益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。毎月15日決算。

主にMSCIオール･カントリー･パシフィック･インデックス(除く日本)に採用されているアジア･オセアニアの株式に投資｡銘柄の選定にあたっては､財務の健全性や流動性､業績動向や株価の割安度､配当方針等を考慮して行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(8%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

米国のNASDAQ上場株式を投資対象とする。運用にあたっては、NASDAQ上場株式の中から流動性や信用リスクを勘案の上、投資候補銘柄を抽出したのち、ファンダメンタルズ指標やテクニカル指標から人工知能(AI)が投資候補銘柄の予測リターン順位を推定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

新興国の株式等に投資することにより、MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。委託会社独自の計量モデル等を活用し、ポートフォリオを構築する。投資対象にはDR(預託証券)もしくは株式等と同等の投資効果が得られる証券および証書等を含む。原則として、対円での為替ヘッジは行わない。購入時および換金時の手数料は無料、信託財産留保額なし。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:200A)｡「日経半導体株指数(トータルリターン)」(東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の指数。時価総額が大きい30銘柄で構成する)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

「JPX日経中小型インデックスマザーファンド」を通じて、主としてわが国の金融商品取引所上場株式に投資を行う。配当込JPX日経中小型株指数をベンチマークとし、同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用｡1月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式37%､外国株式18%､外国債券5%､国内債券40%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されているソフトバンクグループ株式会社､SBIホールディングス株式会社及びそれらのグループ関連企業の株式を主な投資対象とし､信託財産の中長期的な成長をめざす｡原則として、銘柄の組入比率は組入銘柄の時価総額に比例して決定｡また､銘柄の組入比率は原則として四半期ごとに見直しを行う｡株式の組入は原則として高位｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡連続増配銘柄のうち､好配当優良株に投資し､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡好配当優良株の選定には､連続増配銘柄に着目した計量的なアプローチ(定量評価)とともに､業績動向等の定性評価を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､世界(日本を含む)の株式､債券､不動産投資信託(REIT)､商品(コモディティ)｡基本資産配分は､先進国株式30-45%､新興国株式2.5-12.5%､先進国債券30-45%､新興国債券2.5-12.5%､REIT0-10%､コモディティ0-10%｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の高格付けの債券｡ソブリン債を中心とした債券に実質的に投資し､格付けは､AA格相当以上を中心にBBB格相当までとする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジあり･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

世界の様々な債券(デリバティブを含む)などに市場動向などを踏まえ機動的に投資を行うことで、安定的な収益の確保と信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国株式を主要投資対象とし､同指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡効率的な運用を行うため､株価指数先物取引や上場投資信託証券等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

米国の株式等の中から、委託会社の調査に基づき、配当王と分類する企業(原則として選定時に50年以上連続で毎年1株当たりの配当総額が増加している企業)の株式等を選定し投資候補銘柄とする。流動性や財務健全性を考慮し、ポートフォリオを構築し、ポートフォリオに対する各銘柄(ETFを除く)の組入比率は均等とすることを目標とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

日本の株式を主要投資対象とし、日経平均株価(日経225)(配当込み)に連動する投資成果を目指して運用を行う。ベンチマークは日経平均トータルリターン・インデックス。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

米国の株式等を主要投資対象とする。「SOX指数(配当込み、円換算ベース)」(米国上場の主要な半導体関連30銘柄で構成されている株価指数)の動きに連動する投資成果をめざす。信託財産の十分な成長に資することに配慮し、分配を抑制する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ円ベース)をベンチマークとし､その動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

世界の株式、債券およびオルタナティブに分散投資する。リスク許容度に応じた5つのファンドのうち、リスク水準が2番目に低いファンド。リスク許容度と、各投資対象の期待リターン(収益率)および推定リスク水準(標準偏差)等に基づき、「最適ポートフォリオ」(推定リスク水準において、期待リターンが最も高いポートフォリオ)を決定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

主要投資対象は、東京証券取引所上場銘柄の株式。株価指数先物取引等の派生商品の活用により､取引コストや価格変動リスクを低減させるとともに､株式(現物)と株価指数先物取引を合計した実質組入比率を高位に保ち､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)との連動性の向上を図る｡購入時無手数料｡7月決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡配当利回り等を勘案して絞られた投資候補銘柄の中から､独自の調査分析に基づいて理論的株価と市場価格を比較して割安となっている銘柄に投資｡安定した配当収入を確保するためにポートフォリオ全体の配当利回りの水準を勘案し､組入銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として世界各国の企業の中から、シェアリングエコノミー(インターネット上等のプラットフォームを介して個人等が所有する有形・無形の遊休資産を貸借・売買・提供することで、社会全体における資産配分の最適化を促す経済活動)関連企業の株式に投資する。STOXX グローバル シェアリングエコノミードライバーズ インデックス(ネット・リターン、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)に広く分散投資を行う。投資に当たってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。企業の規模、株価の割安度、企業の業績の3つのファクター(特性)に着目し、持続性や信頼性が確認された収益源に着目したポートフォリオの構築で長期的にはインデックスを上回る収益を目指す。対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､長期にわたり優れた利益成長が期待でき､本来の企業価値に対し現在の株価が割安であると判断する､米国を中心とした企業の株式(預託証書(DR)含む)｡個別企業の分析を重視したボトム･アップ手法により銘柄選択｡15から20銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋3%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および慎重性を重視した信託財産の成長運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､わが国の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式｡個別企業分析により､ “変化し始めた企業”､“変化にチャレンジする企業”を中心に株価が割安と判断した水準で投資を行う｡ポートフォリオ構築にあたっては､50銘柄程度へ厳選投資を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

内外の債券(国債や社債等)を主要投資対象とし､利息収入等の安定した収益を追求｡国内外の公社債および株式に投資｡内外株式の組入れ等により､ファンド全体のリスク抑制をめざす｡各資産･通貨の値動きの違いに着目し､資産配分を決定｡外貨建資産については､一部を除き､対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド。米国を除く世界各国・地域の代表的な株価指数の値動きに連動する複数のETFに投資し、中長期的にMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く米国)(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果を目指す。定量分析に基づき、国・地域別スコアを算出し、各ETFへの投資配分比率を決定する。組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。12月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式のうち、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている株式に投資し、S&P500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として日本を含む世界各国の債券および株式を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できる資産に分散して投資する。マクロ経済の予測や、各アセットクラスの評価・分析の情報をもとに、市場環境等の変化に応じて、インカム収益および値上がり益が最も期待されるアセットクラスを選択し、その配分を機動的に変更する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

日本株式を主要投資対象とし､TOPIXとの連動性を維持しながら、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う。多様な視点から銘柄を評価し､さまざまな市場局面でも安定した付加価値の獲得を追求する｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として、世界各国の株式に投資を行い、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス 高配当利回りインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､新興国の債券､株式(預託証書を含む)および不動産投資信託証券｡基本配分比率は､債券60%､株式20%､不動産20%とする｡インカム収益を確保しながら､トータルリターンの最大化をめざす｡原則として米ドルなどのG7の国の通貨売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(4%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として先進国と新興国の株式、債券、日本の株式、国債、国内と先進国のREITに投資を行う。各資産のリスク寄与度が等しいリスクパリティポートフォリオから期待リターンを推定し、目標リスク水準(6%)における期待リターンが最大となるようにベースラインポートフォリオにおける各資産の実質組入比率を決定する。為替変動や投資対象市場全体のリスクを定量的に分析して為替ヘッジ比率を調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。