主要投資対象は､ロシア株式(DR(預託証券)､米ドル建ての株式等含む)｡豊富な天然資源の強みを背景に､国内需要の拡大など産業構造の変化が進むロシア経済において､成長が期待される企業に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は日本および世界主要国の株式や公社債等｡株式会社トータルアセットデザインが算出した資産配分に基づき､中長期的に｢AMCリスクバジェット型資産配分モデル指数｣に連動した投資成果を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

実質的な投資対象は､日本を除く世界の主要国の国債､政府機関債等｡中長期的にFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため､ならびに価格変動リスクおよび為替変動リスクを回避するため､デリバティブ取引を行うことができる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:349A)｡主として日本の取引所に上場している株式の中から、中長期にわたり、持続的に利益成長が可能でかつその確度が高い企業に投資する。TOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指しつつ、中長期的な株価の上昇と配当収益の確保を目指して運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。1月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を除く先進各国の政府､政府機関などの発行する債券を中心に分散投資を行い､FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きを上回る投資成果を目指す｡国内債より相対的に高い金利収入の確保をはかるとともに金利低下や格付上昇に伴う値上がり益の獲得を狙う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

日本を含む先進国の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(6%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(6%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､S&P米国REITインデックス(配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券(リート)｡ベンチマークである同指数に連動する投資成果をめざして運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の取引所に上場している株式の中から、医療・介護分野において、日本の産業育成政策等の成長戦略の恩恵を受けると判断される銘柄に投資を行い、中長期的にTOPIX(東証株価指数、配当込み)を上回る投資成果を目指して運用する。銘柄選択にあたっては、日本の成長戦略に関する事業に着目し、時価総額、流動性を勘案の上、収益成長性および財務健全性等を分析し組入銘柄を決定する。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド。日本を含む世界の株式、公社債等を主要投資対象とする。各マザーファンドへの投資比率の決定にあたっては、ポートフォリオのリスク水準に着目し、ターゲット・デート(2040年の決算日)までの残存期間が短くなるにつれて目標リスクが逓減されるよう調整する。原則として実質的な株式部分については為替ヘッジは行わず、実質的な債券部分については対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡実質的な通貨配分にかかわらず､原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

世界各国の債券、株式およびリートなどの資産に分散投資する。各マザーファンド受益証券への投資比率は、中長期的な目標リターン(円短期金利＋2%)を目指して、独自の定量モデルにて算出した基本的資産配分に基づき決定する。安定した収益の確保および信託財産の着実な成長を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本株式の中から､成長性があり､株価水準が割安と判断される銘柄に投資する｡個別銘柄の選択はアリアンツ･グローバル･インベスターズ･ジャパンに委託｡ファンダメンタル分析を重視し､企業の本源的価値に比べ株価が過小評価されている銘柄群に着目､その中でも確信度の高い銘柄(15銘柄程度)に集中投資する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:459A)｡野村高利回りJリート指数を対象指標とし、採用されている不動産投資信託証券への投資を行うことにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることをめざして運用を行うETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。基準価額は100口当たり。

日本を除くG7構成国(アメリカ､イタリア､ドイツ､フランス､イギリス､カナダ)の公社債を主要投資対象とし､国債､政府機関債を中心に分散投資｡外貨建資産については為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､7-10年､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率8%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

東京証券取引所に上場(コード:1654)｡FTSE インターナショナルリミテッドの基準に基づき、ESG（環境・社会・ガバナンス）要因への対応力が優れた企業を選定する「FTSE JPX Blossom Japan Index(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1367)｡指標の変動率が､TOPIX(東証株価指数)の前日比変動率(%)の2倍となるように計算された､TOPIXレバレッジ(2倍)指数に連動するETF(上場投資信託)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当たり｡

東京証券取引所に上場(コード:1652)｡MSCI社の基準に基づき、各業種から女性活躍度の高い企業を選定する「MSCI日本株女性活躍指数(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

日本を含む世界の中小型株式に実質的に投資を行い、長期的な値上がり益の獲得をめざして運用を行う。銘柄選定にあたっては、外部環境の変化に高い耐性を持ち、自助努力による長期的な成長を続けることが期待できる世界の優良企業に着目。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行い、投資信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。原則として毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

日本の金融商品取引所上場株式および海外の金融商品取引所上場(上場予定含む)株式の中から､成長性や収益性などを勘案して選定した成長株を主要投資対象とし､長期的な信託財産の成長をめざして積極的な運用を行う｡真に実力のあると見られる内外企業の成長株を中心に重点投資を行うほか､市況の情勢に応じて機動的な売買も行う｡1月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関など)が世界で発行するBBB格相当以上の外貨建ての債券や優先出資証券等｡ 投資顧問会社アリアンツGI UK社に､マザーファンドの運用の指図に関する権限を委託する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､国内の法人が発行する円建ての社債(金融機関劣後債､生保基金債等を含む)｡取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券､もしくはそれらと同等の信用力を有すると考えられる債券に投資し､安定した収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目標として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として、わが国の中小型株式(上場予定を含む)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目的として、積極的な運用を行う。ビッグデータの活用による投資テーマ選定とボトムアップアプローチによる銘柄選択を組み合わせ、ポートフォリオを構築する。運用にあたっては、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社より、ビッグデータ解析を活用した投資テーマや当該関連銘柄に関する助言を受ける。1月決算。

日本の上場株式のうち､時価総額において下位2%以下に属している超小型株式(マイクロ･キャップ銘柄)を中心に投資する｡徹底したボトムアップ･リサーチで銘柄を選別｡信託財産の運用成果の評価に際して､MSCI Japan Micro Cap指数(配当込み)を参考とする｡ただし､参考指数への追従を意図した運用を行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨(米ドルを除く)を買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､実質的に当該組入資産にかかる通貨を売り､選定通貨を買う為替取引を行う｡6､ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

主として東南アジアの国々をはじめ、韓国、台湾、インド等のアジア諸国(日本を除く)の製造業に関連する企業の株式あるいは預託証券等を主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。3、6、9、12月決算。

主要投資対象は､日本および新興国を含む世界の政府および政府機関が発行する債券､社債(ハイ･イールド債券を含む)､モーゲージ証券､アセットバック証券および通貨等｡市場環境に応じて機動的に資産配分を行い､利息収入と資産価値増加からなるトータル･リターンを獲得することを目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2627)｡eコマース産業に関連する国内上場株式及び物流施設の管理から収益を上げているJ-REITを構成銘柄とする「Indxx Japan E-Commerce Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:224A)｡世界のウラン採掘および原子力関連部品の製造を行う企業で構成される「Solactive Global Uranium & Nuclear Components Total Return Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主として国内外の取引所に上場されている好配当株式に投資を行い､配当収入の確保と投資信託財産の長期的な成長を図る｡世界の主要拠点のアナリストによる企業調査結果を活かし､｢ボトムアップ･アプローチ｣を重視した運用を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1322)｡CSI300指数に採用されている銘柄の株式を実質的な投資対象とし､円換算した同指数の動きと基準価額が高位に連動することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は1口当り｡

主要投資対象は､欧州各国の株式｡銘柄選定にあたっては､ROEの水準および変化等に着目し､経営効率に優れ利益成長力を有する銘柄に投資を行う｡主に株価指数先物取引等を活用し､実質的な株式の組入比率(0-100%の範囲)を機動的にコントロールする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式､債券､貸付債権､ヘッジファンド､コモディティ､リート等｡また､スマートベータ指数に連動するETFや国内外の中小型株式へ投資も行う｡基本投資比率は､債券型資産70%､株式型資産30%とし､±10%の範囲で変動させることがある｡外貨建資産については､為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の上場株式｡上場株式等の中から､株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄を選定し､投資を行う｡ベンチマークは､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2520)。新興国株式マザーファンド受益証券およびMSCIエマージング・マーケット・インデックスの採用銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。