東京証券取引所に上場(コード：2519)。新興国債券マザーファンド受益証券および新興国の公社債を主要投資対象とし、日本円換算したJ.P.モルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡構築されたポートフォリオに対しては随時連動性を確認し､必要に応じてリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

日本を除く世界各国の株式を主要投資対象とする｡企業調査を基本としたボトムアップ･アプローチにより､フリーキャッシュフロー､利益成長の潜在能力､業界における競争力､経営者の経営方針等から独自に評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し､投資銘柄を厳選する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月16日決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、１年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式の中から、相対的にPBRが低く、企業価値の向上が期待できる企業に投資する。運用にあたっては、●PBR水準および時価総額を勘案し投資候補銘柄を選定　●投資候補銘柄の中から、収益面および資本面の改善等により企業価値の向上が期待できる企業の株式に投資　を基本とする。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡実質的な主要投資対象は世界の債券｡定性･定量評価を勘案し､各種債券運用に優れていると判断される投資信託に投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行うことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､海外の金融商品取引所に上場している株式｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジなし)の動きを概ね捉える投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として相対的に高い利回りが期待できる、日本企業が発行する円建てのハイブリッド債券に投資する。ハイブリッド債券の組入れ比率は原則として高位を維持する。ハイブリッド債券の格付けは取得時においてBBB格相当以上とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。企業の長期的な成長力と株価の割安度に着目し、企業の本源的価値を見極める運用を目指す。個別銘柄選択にあたっては、日本および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､対円での為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されているSDGｓ(エスディージーズ：Sustainable Development Goals＝持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する中小型株式(上場予定を含む)の中から、ボトムアップリサーチを通じて、成長性が高く、株価水準が割安であると判断される銘柄に投資する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として、わが国の金融商品取引所上場株式の中から、市場感応度が高い銘柄に投資する。時価総額上位の銘柄の中から、流動性を考慮して投資ユニバースを決定する。市場感応度、企業の成長性等を勘案して、投資候補銘柄を選定する。成長の持続性や財務状況に懸念のある銘柄を除外し、時価総額等を勘案した上で各銘柄の組入比率を決定する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

世界の取引所に上場している株式の中から、主としてデジタル技術を活用し革新的なビジネスをもたらすDX(デジタル・トランスフォーメーション)関連企業の株式に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度となることを目指して運用を行う。当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定する。追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応する。8月決算。

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡｢高い成長余力を有しているものの､本来の実力を発揮できなかった企業｣の中から､経営者の理念･ビジネス展望､ビジネスモデル等を勘案し､経営上の課題･困難克服のための取り組み状況と実現性を調査､分析して投資銘柄を厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リスクを抑制しつつ積極的にリターンの獲得を目指す運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として米国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している株式のうち､小型株に投資を行う｡投資にあたっては､企業の事業収益力や経営陣の質､キャッシュフロー等を分析のうえ､株価が割安と判断される銘柄に投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡クレジットアナリストによるボトムアップリサーチに､ファンドマネージャーによるマーケットインフォメーションを加味して銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値に比べて極めて割安で投資魅力度が高いと判断される企業の株式に投資を行行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の先進医療関連企業(製薬、バイオテクノロジー、医療機器、医療・健康サービス関連企業等のうち、先進的な技術の発見・開発や、先進的な医療サービスの提供に寄与するもしくはその恩恵を受けると考えられる企業等)の株式。株式への投資にあたっては、インパクト投資(経済的なリターンに加え、社会に有益な影響を与えることを意図して行われる投資行動)およびESGの観点を考慮することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月19日決算。

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄｡投資対象銘柄の中から200銘柄以上に､原則として等株数投資｡投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動させることをめざす｡株式の組入比率は高位を保つ｡購入時手数料がないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている日本の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指して運用｡株式の実質組入率は高位を保つ｡運用の効率化をはかるため､株価指数先物取引等を活用する場合もある｡5月決算｡

米国の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券においては、クロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主として世界の取引所に上場している株式から、ドライバー(人間)が行っている様々な運転操作をシステムが行う自動運転技術の進化･普及により、業績拡大が期待される世界の企業の株式に投資する。実質的な運用は、リサーチ力に強みのあるニューバーガー･バーマン･グループが行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く先進各国の株式｡運用スタイルの異なる複数の運用会社を組み合わせた｢マルチ･マネージャー運用｣を行い､ベンチマークであるMSCI KOKUSAI(配当込み)を中長期的に安定して上回ることを目指す｡必要に応じて運用会社や目標配分割合の変更を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)｡独自のバリュエーションモデルを活用し銘柄毎の割安度を勘案した上で､運用担当者がボトムアップリサーチに基づく定性判断により銘柄を選定する｡J-REITの組入比率は､高位を維持することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

NASDAQ市場に上場されている株式を投資対象とし､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡NASDAQ銘柄の中でも､新技術･新製品開発力､すぐれたビジネスモデル､マーケティング力に着目し､長期的な成長が期待できる企業に投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

新興国を含む世界各国のAI(人工知能)技術関連の株式を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点でAI先端技術の研究成果に着目し、AI技術の実用化に伴って投資魅力が高まると考えられるAI関連分野の銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。原則として為替ヘッジ(先進国通貨等による代替ヘッジを含む)により為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

主としてインドの取引所に上場している株式に投資する。運用にあたっては、インド国内におけるイノベーションの恩恵を受ける企業に着目し、トップダウン・アプローチとボトムアップ・アプローチを組み合わせ、成長性、経営の質、バリュエーションを考慮した銘柄選定を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡世界各国の公社債を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本･ヘッジなし･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかるため､債券先物取引等を活用することがある｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として本ファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。2026年9月8日以降において、基準価額(1万口当たり)が12,500円以上となった場合は、安定運用に切り替え、繰上償還する。原則として為替ヘッジは行わない。10月決算。

主としてETF(上場投資信託証券)に投資し、インドの株式市場を代表する株価指数であるBSE SENSEXインデックス(配当込み、円換算ベース)の値動きに連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

日本の取引所に上場している株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。株式への投資にあたっては、綿密な企業調査に基づくボトムアップ・アプローチにより、持続的な利益成長や株価の割安度に対する確信度等を勘案して厳選投資する。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。