主要投資対象は､TOPIX構成銘柄｡銘柄の選定にあたっては､予想配当利回りが原則として市場平均以上の銘柄から流動性､財務の健全性､配当の実現性などを勘案して組入候補銘柄を決定｡ポートフォリオの構築にあたっては､銘柄分散を意識し､適宜組入銘柄を入れ替える｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として､世界主要先進国の割安で好配当が期待される株式に分散投資｡銘柄選定の基準は企業の信用度を重視し､原則として取得時において投資適格の長期発行体格付けを有する企業の銘柄に投資を行う｡但し､格付けを有しない企業に投資を行うこともある｡原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2、5、8、11月決算｡

主として新興国およびフロンティア諸国の公社債ならびにデリバティブ取引に係る権利等に投資を行う。各国のマクロ経済や政治などに関する分析に加え、ファンダメンタルズの変化の方向性に焦点を当てた運用を行う。原則として、投資する投資信託証券において、当該投資信託証券の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主要投資対象は､新興国を含む世界の米ドル建てを中心とする公社債等(ハイイールド債券を含む)｡経済､金利および政策動向に関する見通しに基づいて､債券種別の配分比率を変更｡平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてBBB-格相当以上を維持する｡原則､米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月6日決算｡

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券｡フィデリティ独自のグローバル･リサーチ･ネットワークを活用し､ボトム･アップ･アプローチを重視した運用を行い､高水準の利息収益を確保するとともに､値上がり益の獲得をめざす｡原則として､為替取引を活用して､アジア通貨で実質的な運用を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(｢ハイクオリティ成長企業｣という)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行い、一部の新興国通貨については米ドル売り/円買いの為替取引を行う。ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主に外国債券､国内株式､外国不動産投資信託証券(リート)の3資産へ分散投資を行い､安定的なインカムゲインの確保に加えキャピタルゲインの獲得を目指す｡日本株式においては､日経平均株価(日経225)に連動する投資結果を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

日本の公社債に投資する。NOMURA-BPI総合に連動した投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象ファンドは、イノベーション企業(人々の生活を変革する製品、アイデア、サービス、技術、ビジネスモデル等を有すると考えられる企業)の中から持続的な成長性が期待できる企業の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場する大型株式(取得時において、東京証券取引所上場銘柄のうち時価総額の上位200銘柄程度）の中から、成長性の高い企業(利益またはフリー・キャッシュ・フローの成長の蓋然性が高いと考えられる企業)の株式に投資する。ベンチマークを設けず、長期的なリターン獲得をめざして30銘柄程度を上限に厳選投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

積立投資専用ファンド。東京証券取引所に上場する大型株式(取得時において、東京証券取引所上場銘柄のうち時価総額の上位200銘柄程度)の中から、成長性の高い企業(利益またはフリー・キャッシュ・フローの成長の蓋然性が高いと考えられる企業)の株式に投資する。ベンチマークを設けず、長期的なリターン獲得をめざして30銘柄程度を上限に厳選投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

日本および海外におけるインフラ事業の拡大により利益成長が見込まれる日本の企業の株式へ投資を行う。投資にあたっては、インフラ関連企業(産業や生活の基盤となる設備やサービスの提供を行う企業、およびインフラの発展に伴って恩恵を受けると考えられる企業)に着目し、業績動向、財務状況、成長力、バリュエーション等を勘案して銘柄を選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、定量分析、定性分析、流動性等を勘案して行う。4月決算。

主要投資対象は､ユーロ建の高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡1発行体あたりの投資上限は､格付がBB格相当以上について信託財産の5%､BB格相当未満について同3%とする｡原則として､ユーロ建資産について､ユーロ売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡また､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月24日決算｡

中国本土に流通する中国人民元建ての中国のソブリン債(国および政策銀行が発行する債券)に投資を行う。運用にあたっては、金利予測やイールドカーブ分析を基に、対象銘柄の流動性を勘案してポートフォリオの構築および修正を行う。実質組入外貨建資産額と同額程度の米ドル売り/円買いの為替予約取引を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

インドの株式の中から、株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う。投資対象には、DR(預託証券)を含む。リライアンス・ニッポンライフ・アセットマネジメントからインド株式市場に関する調査・分析等の助言を受け、ファンドの運用に活用する。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主に､米国､カナダ､欧州､オーストラリア･ニュージーランドおよび日本を含むアジアの取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券に分散投資を行い､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界各国の株式､債券､リートおよび金に投資を行う｡「金」の投資信託証券には継続的に投資を行うことを基本とし､当該投資信託証券の組入比率の上限については純資産総額の原則50%未満とする｡組入比率については､適宜見直しを行う｡目標リスク水準は､年率標準偏差12%｡「金」の投資信託証券の組入部分については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

スイス株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡スイス株式等の運用指図に関する権限を｢ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエー｣に委託｡ 主に安定した企業基盤があり､特定の分野で世界No.1のリーディングカンパニーへ集中投資する｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡3､6､9､12月決算｡

ブラックロック・グループが運用する上場投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし、先進国および新興国の債券市場(ハイイールド債券を含む)、株式市場または不動産投資信託証券市場に投資を行う。投資対象国は日本を含む先進国および新興国とする。投資対象資産に共通する6つのリターンの源泉(マクロファクター)に着目した運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主として、新興国を含む世界の債券等から、割安かつ魅力的なリターンが期待される債券等に投資する。投資対象とする債券には、転換社債やハイブリッド証券(優先出資証券、劣後債、偶発転換社債(CoCo債)等)、資産担保証券等を含む。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2552)｡日本の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。偶数月決算。基準価額は10口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2566)｡東京証券取引所に上場している不動産投資信託証券を対象に、国際的なESGの評価基準である「GRESB」によるESG評価に応じて設定する係数(ESG係数)を適用した時価総額×ESG係数ウェート方式の指数である「日経ESG-REIT指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1399)｡流動性基準及び配当利回り基準により銘柄を抽出し、当該銘柄で構成される株式ポートフォリオのリスクを最小化するように銘柄選定及び銘柄のウェイト設定を行う最小分散戦略を用いた指数「MSCIジャパンIMIカスタム高流動性高利回り低ボラティリティ指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1490)｡MSCI ジャパンIMIカスタム高流動性高利回り低ボラティリティ指数のパフォーマンスをおおむね市場のパフォーマンス(MSCIジャパンIMI指数に調整係数をかけたリターン)でヘッジする、「MSCIジャパンIMIカスタムロングショート戦略85%＋円キャッシュ15%指数」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2649)｡米国の政府系不動産担保証券(ジニーメイパススルー証券)を主要投資対象とし、「ブルームバーグ米国GNMAインデックスTTM(為替ヘッジ有り、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当り。

東京証券取引所に上場(コード:2258)｡米ドル建てハイイールド社債を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2257)｡米ドル建て投資適格社債を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ICE BofA USコーポレート・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2623)｡ユーロ建て投資適格社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・ユーロ社債インデックス TTM(為替ヘッジ有り、円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:360A)｡東証REIT Core指数を対象指標とし、採用(予定を含む)されている不動産投資信託証券への投資を行うことにより、基準価額の変動率を対象指標の変動率に一致させることをめざして運用を行うETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:396A)｡不動産投資信託証券のなかから、合併・買収、再編・提携といった個別銘柄の価値に重要な影響を与えるイベントの発生および委託会社がそうしたイベントの発生が期待できるものと考えられることなど、委託会社独自の観点をもとに総合的に勘案し、投資銘柄を選定することにより、投資信託財産の成長をめざして運用を行うアクティブETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､新興国の消費関連企業の株式(DR(預託証書)を含む)｡株式への投資にあたっては､財務内容､ビジネスモデル､バリュエーション等の観点からファンダメンタルズ分析を行い､投資銘柄を選定する｡また､ポートフォリオの構築にあたっては､地域･業種等の分散等を考慮して､組入比率を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡4月決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)、公社債等を主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす。米ドル建てのバンクローン、公社債等は、原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る。投資信託証券への運用の指図に関する権限をピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

わが国の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子等収益の確保をめざす｡取得申込は､｢三菱UFJ 米国バンクローンファンド通貨選択シリーズ･毎月分配型｣とのスイッチングの場合に限る｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主として世界のハイイールド債券に投資する。運用にあたっては、個別債券の発行体に対する徹底したクレジット分析を行う。また、クレジット分析に加えて、ESGに着目した発行体分析も活用する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2858)｡日経平均株価を対象に、「カバードコール戦略」に基づく運用を行った場合の収益を表す「日経平均カバードコールATMインデックス(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡4、10月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2864)｡主として日本を除く世界の物流関連施設のREITに投資を行い、「Solactive Logistics REIT Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡偶数月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2848)｡大型および中型の国内上場株式を構成銘柄とし、低炭素経済への移行に伴う機会およびリスクに着目し、構成銘柄のウエイトを決定する「MSCI Japan Climate Change Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。