東京証券取引所に上場(コード:2244)｡米国を代表するテクノロジー関連企業の上場株式を構成銘柄とする「FactSet US Tech Top 20 Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

主要投資対象は日本を含む世界の株式。主としてテクノロジーの活用または発展により恩恵を受け、将来のリーダーになると期待される企業の株式に投資する。個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2511)｡外国債券マザーファンド受益証券および外国の公社債を主要投資対象とし、FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､中長期的な信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡特定の市場等の変動に左右されない投資元本「絶対収益」の獲得を目指す｡主要投資対象は日本株式｡「ファンダメンタル価値対比割安なバリュー銘柄」と「将来収益への成長期待が高いグロース銘柄」を中心に投資｡株価指数先物取引等を活用し､株式市場の変動リスク低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

日本を含む世界の株式(DR(預託証券)を含む)、債券、及び不動産投資信託証券(REIT)並びに金に実質的に分散投資する。各マザーファンドの基本組入比率は、地域別(日本、先進国、新興国)のGDP(国内総生産)総額の比率を参考にする。「ゴールドマザーファンド（為替ヘッジあり）」を除き、実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､世界の債券(日本を含む場合もある)及び債券代替資産｡各投資対象への投資割合は定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても変更を行う｡原則として為替ヘッジは行わないが､為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主に日本を含む世界の株式、金、債券、リート等への投資を行う。投資信託証券への投資にあたっては、世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアムが期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。外貨建資産については、為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。成長性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差14.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2513)｡外国株式MSCI-KOKUSAIマザーファンド受益証券およびMSCI-KOKUSAI指数の採用銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、日本円換算した対象株価指数に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡わが国の公社債およびわが国の公社債に代替しうる債券(対円での為替ヘッジを用いて為替変動リスクを低減させた形態で投資する世界各国の公社債)に実質的に投資する投資信託証券を中心に投資を行う。定性評価、定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に投資を行うことを基本とする。原則として為替ヘッジの部分ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の株式へ投資を行い、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。分配を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6、12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､投資適格格付(BBBマイナス､Baa3または同等以上)が付与､または同等の信用度を有すると判断される米国通貨建ての公社債｡指定投資信託証券の選定､追加または入れ替えについては､投資助言会社からの助言を受ける｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を含む世界の株式に投資し、MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

わが国の金融商品取引所上場銘柄のうち､日経平均株価に採用された225銘柄を主要投資対象とする｡投資成果を日経平均株価にできるだけ連動させるため､日経平均株価採用銘柄のうち200銘柄以上への等株数投資を行う｡株価指数先物取引を含めて株式組入比率は原則として高位を維持｡1月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約9%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

わが国の金融商品取引所上場の株式のうち、世界が注目する次世代産業を担うニューテクノロジーに強みを持つ日本企業の株式に投資する｡ボトムアップ･アプローチによる徹底したリサーチにより､銘柄の絞込みを行い､投資信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用。6､12月決算｡

国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)に実質的に投資し､信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として積極的な運用を行う｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則85%以内とする｡各マザーファンドへの投資配分比率は､ファンドの投資助言会社である野村證券株式会社が決定する｡原則､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2845)｡「NASDAQ-100指数(円建て・円ヘッジ・税引前配当込み)」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、「NASDAQ-100指数(円建て・円ヘッジ・税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。2、8月決算。基準価額は100口当り。

米国の株式等を主要投資対象とし、S&P500指数(配当込み、委託会社円換算ベース)の値動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時・換金時の手数料、信託財産留保額がかからない。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2556)｡日本の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2555)。国内の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。基準価額は10口当たり。

日本を含む世界各国の株式、公社債および日本を含む先進国の不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(12%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(12%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主に新興国の株式に分散投資｡徹底した現地調査､長期的視点に立っての業績予想等から厳選した､約60-90銘柄によりポートフォリオを構築｡毎計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはMSCIエマージング･マーケット･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月28日決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:133A)｡残存期間が1か月から3か月の米国国債(T-Bills)により構成される「Solactive 1-3 month US T-Bill Index(円換算)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは行わない。奇数月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1625)｡TOPIX-17 電機･精密(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は､日本の取引所に上場されている株式｡主として予想配当利回りが市場平均以上の銘柄の中から､投資価値の高い銘柄に厳選して投資することで､魅力的な配当等収益を確保することを目指す｡個別企業分析により企業の配当の成長性を多角的に分析し､将来の配当成長が見込まれる銘柄を発掘する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

日本を含む世界各国の上場株式等のうち、主として量子技術に関連する企業へ投資を行う。量子コンピュータ開発を専門に手掛ける量子専門企業、量子技術の開発から量子関連のインフラや部品までを幅広く手掛ける量子関連総合企業、量子技術を積極的に活用して収益拡大を図る量子技術活用企業等に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主としてわが国の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、主として日経平均株価採用銘柄の中から予想配当利回りの上位30銘柄を選定し、流動性を勘案して銘柄ごとの組入比率を決定する。原則として年2回リバランス(組入銘柄の入替えと組入比率の調整)を行う。6、12月決算。

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約13%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として日本を除く世界主要先進国の株式に投資することにより、MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

8つの投資対象資産(国内株式、先進国株式、新興国株式、国内債券、先進国債券、新興国債券、国内リート、先進国リート)の指数を均等比率(12.5%)で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざして運用を行う。主として対象インデックスに採用されている日本を含む世界各国の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の公社債に投資し､投資成果をダイワ･ボンド･インデックス(DRI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､マルチファクターモデルを用いるとともに､残存年限別構成比率等をチェックする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界の株式に投資し、投資成果をNYSE FactSet 全世界半導体株インデックス(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

世界各国の株式、債券を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、実質的にインカム資産の世界各国の株式、債券等へ分散投資を行う。成長を重視するファンド。対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1459)｡日経平均ダブルインバース・インデックス(日々の騰落率を日経平均株価の騰落率のマイナス2倍として計算された指数)を対象指数とし、基準価額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目指して、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を活用する。3月決算。基準価額は100口当たり。