10種類のマザーファンドへの投資を通じて、世界の株式、REIT、債券に分散投資する。当ファンド設定時に定めた基本配分比率で各マザーファンドへ投資する。10種類のマザーファンドへの投資割合が均等となるように決定した基本配分比率を維持する。基本配分比率の変更は、原則として行わない。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､日本を除く先進国の不動産投資信託証券等｡S&P先進国REIT指数(除く日本､税引後配当込み､円換算ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡不動産投資信託証券を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界主要国の株式｡原則としてMSCIコクサイ･インデックス(円ベース)を構成している国の株式に投資を行い､同指数に連動する投資成果を目標として運用｡株式の組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の金融商品取引所上場および店頭登録の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券の中から、有望なセクターのリートに投資する。長期・構造的な成長が期待される有望セクターを選定し、個別銘柄の成長性、バリュエーション等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主として日本を除く世界主要国の金融商品取引所等に上場している株式に投資し、MSCIコクサイESGリーダーズ指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産に対する為替ヘッジは、原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､ユーロ建のハイ･イールド債券等｡ユーロ建以外の資産にも投資を行うことがある｡ユーロ建以外の資産については､原則としてユーロ買いの為替取引を行う｡高水準のインカム･ゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5月決算｡

日本を除く世界各国の債券等を主要投資対象とし､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､委託会社円換算ベース)を中長期的に上回る成果を目指す｡投資する債券は､原則として投資適格(BBB-格相当以上)とし､ポートフォリオ全体の平均格付けは原則としてA格以上を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､信用力の高い(取得時においてA-格相当以上)豪ドル建ての公社債｡ファンド全体の加重平均格付けは､AA-格相当以上を基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(為替ノーヘッジ･円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

国内外の株式を主要投資対象とし、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

国内外の金融商品取引所に上場されている株式に実質的に投資を行う。より良い未来をつくるために、すべての人が「しあわせ」を感じられるインクルーシブな社会づくりに積極的に取り組む国内外の企業へ長期的な視点で投資を行う。ボトムアップによる銘柄選択と長期的な社会課題の変容にも対応する。原則として為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を除く世界主要先進国の国債を主要投資対象とする。日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより、FTSE世界国債インデックス(除く日本)(円ヘッジベース)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

米国短期国債に投資し、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行う。残存期間が3カ月以下の米国短期国債に投資することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主としてマザーファンドへの投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(年率標準偏差)は約5%程度。目標とするリスク水準において、資産別の投資比率を決定する。みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社が資産配分案を助言。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

米国のREIT(不動産投資信託)を主要投資対象とし、S&P米国REIT指数(配当込み、委託会社円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う。指数との連動を維持するため、先物取引等を利用し不動産投資信託証券の実質投資比率が投資信託財産の純資産総額を超える場合がある。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。先進国の株式に投資し、投資成果をMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ヘッジ・ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。ポートフォリオの作成にあたっては、リスクモデルを用いる。保有外貨建資産について為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

金価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)等への投資を通じて、信託財産の中長期的な成長をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド。環境・社会に関する課題を解決する事業を行う企業や、課題解決へ向けた環境変化に積極的に対応ができる企業統治に優れた企業を選別し、ESG(環境・社会・企業統治)の観点から企業価値の向上が期待できる銘柄を組入候補として選定する。ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界各国の不動産投資信託証券(REIT)を主要投資対象とする。REITへの実質的な投資にあたっては、各銘柄ごとの利回り水準、市況動向、流動性等を勘案しながら、収益性・成長性などの調査や割安分析などにより投資銘柄を選別する。原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､オーストラリアドル建ての公社債｡投資時点において､BBB-相当以上の格付を付与されている公社債､または同等の信用度を有すると判断される公社債に投資する｡原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

新興国・地域の市場(エマージング市場)の中から、急速な経済発展における成長機会を捉えられる有望な企業の株式に投資する。トップダウンの市場分析とボトムアップの企業のファンダメンタル分析に基づき、投資魅力のある銘柄に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

設定当初は国内株式5.1%、先進国株式30.4%、新興国株式15.2%、国内債券及び為替ヘッジ付先進国債券32.4%、先進国債券9.3%、新興国債券7.6%の割合で分散投資を行う。2030年決算日の翌日(ターゲット・イヤー)に近づくにしたがい、定期的に各資産の基本組入比率を変更することで、債券中心の運用へシフトする。原則として、為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主に国内外の株式を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドの実質的な株式の組入が概ねフルインベストメントとなることを目途として投資｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡市場指数と連動する投資成果を目指す投資信託証券より投資銘柄を選定｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式68%､新興国株式14%､世界債券3%とし､西暦2050年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1626)｡TOPIX-17 情報通信･サービスその他(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2040年6月の決算日の翌日(第24計算期間開始日)に近づくにしたがって基本投資割合を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

10種類のマザーファンドへの投資を通じて、世界の株式、REIT、債券に分散投資する。当ファンド設定時に定めた基本配分比率で各マザーファンドへ投資する。株式・REIT・債券の3つの資産がファンドにもたらすリスクの大きさを概ね等しくすることをめざして決定した基本配分比率を維持する。基本配分比率の変更は、原則として行わない。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

わが国の株式市場のうち､成長性の見込まれる銘柄に投資｡急速に進展する構造改革､規制緩和などにより恩恵を受けるニューフロンティア企業に投資し､信託財産の拡大を目指す｡グローバルな視点から銘柄を分析､企業訪問による徹底した調査により組入銘柄を決定｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(税引前配当込み)｡11月決算｡

ダウ･ジョーンズ工業株価平均に採用されている米国株式を主要投資対象とし､同指数(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う｡効率的な運用を行うため､株価指数先物取引や上場投資信託証券等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､中国企業の株式｡ボトムアップ･リサーチを主体とする分析を通じて中国経済の中長期的な成長の恩恵を受けると判断される銘柄を中心に投資を行う｡株式の実質組入比率は､原則として高位とすることを基本とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2516)。東京証券取引所グロース市場に上場する内国株全銘柄を対象とした、浮動株ベースの時価総額加重型で算出される株価数である「東証グロース市場250指数」との連動を目指す上場投資信託(ETF)。7月決算。基準価額は1口当り。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率9%程度から11%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界の伝統的資産(株式･債券)｡基本資産配分比率は､明治安田アセットマネジメント株式会社の年金運用にて長年培われてきたアセットアロケーション手法を活用し､決定する｡なお､基本資産配分比率は原則として年1回見直し､信託財産の成長と安定した収益の確保を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

新興国を含む世界各国の株式(DR(預託証書)を含む)を実質的な主要投資対象とする。銘柄選定にあたっては、グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し、関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う。成長テーマは随時見直しを行い、それに伴い組入銘柄の変更を行う。原則として為替ヘッジの部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡毎月14日決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場しているリート(不動産投信)｡市場環境などを考慮して､アジア諸国･地域の不動産関連株式への投資を行う場合もある｡リートの比較的高い分配金収入を安定的に獲得しつつ､中長期的な信託財産の成長をめざす｡原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月14日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア･オセアニア各国･地域の株式｡配当収益の確保と信託財産の安定した成長を目指して運用を行う｡銘柄選定にあたっては､配当の安定性･成長性､株価の割安度等からみて魅力がある｢好配当利回り銘柄｣を中心に､成長性･財務健全性等も勘案し､厳選した銘柄を組入れる｡原則為替ヘッジなし｡2､5､8､11月決算｡

主としてオーストラリア･ドル建ておよびニュージーランド･ドル建ての国家機関､国際機関等の発行･保証する公社債ならびに短期金融商品に投資｡投資対象の格付は､取得時においてAA格相当以上｡ポートフォリオの修正デュレーションは､3-5年程度の範囲を基本とする｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡