世界の債券､株式､リート(REIT)､その他の有価証券を投資対象とし､高いインカム収益および値上がり益が期待できるアセットクラスに分散投資｡マクロ経済の予測や､各アセットクラスの評価･分析の情報をもとに､市場環境等の変化に応じて組入れるアセットクラスおよびその配分を機動的に変更｡原則為替ヘッジあり｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､新興国の大企業が発行する高配当利回りの株式｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資することで､より優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う｡株式の実質組入比率は高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､国内の株価指数先物取引および短期公社債｡株価指数先物取引の売建額が､投資信託財産の純資産総額の概ね3倍程度となるように調整し､日々の基準価額の値動きが国内の株式市場の値動きに対して概ね3倍程度反対となることを目指す｡株式市場が下落する局面では、基準価額が大きく上昇。逆に、株式市場が上昇する局面では、基準価額が大きく下落する。6月決算｡

日本を含む先進国の株式を主な投資対象とする。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ただし、ビッグデータやAI(人工知能)などのテクノロジー関連企業に特化した投資は行わない。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算。

日本の株式を主要投資対象とし､ベンチマークである東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果をめざす｡株式(株価指数先物取引等を含む)の組入比率は､高位を保つ｡運用の効率化を図るためおよび当該株価指数への連動をめざすため､株価指数先物取引等を利用する｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､日本や先進国の株式･債券に加え､新興国の株式･債券やリート(不動産投資信託)､コモディティ､ヘッジファンド｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視した運用を行う｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として、連動債券に投資する。原則として、米国の株価指数先物取引の組入比率が信託財産の純資産総額の300%程度となるように買い建てつつ、複数(マルチ)のリスク関連指標を用いて市場局面を判定する委託会社の独自モデル(マルチアイ)に基づき、基準価額の下落リスクの抑制をめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。投資対象には、米国以外の国(日本を含む)において上場している企業の株式を含む。銘柄選定は、企業の収益成長性や配当に着目。キャピタル・グループのグローバルな調査力・運用力を活用する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として米国の米ドル建ての公社債に分散投資を行い､信託財産の中･長期的な成長を図ることを目標に運用を行う｡投資を行う公社債は､原則として取得時にBBB-格相当以上の格付を得ているものとし､ファンド全体の加重平均格付をA-格相当以上｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

限定追加型ファンド。先進国のCB(転換社債)を主要投資対象とする。CBへの投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、転換対象の有価証券の価格との連動性等の投資効率、発行企業自体の成長性および安定性等を勘案しつつ、特に信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと運用委託先が判断する銘柄を中心に投資する。外貨建資産について、為替ヘッジを行う。8月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､投資銘柄を選択する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。主として世界各国・地域の米ドル建ておよびユーロ建ての投資適格未満を含めた債券に投資する。債券への投資にあたっては、投資適格の債券を中心に、原則として信託期間終了日前に満期を迎える債券に投資し、満期まで保有する「持ち切り」による運用を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。12月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式の中から、相対的にPBRが低く、企業価値の向上が期待できる企業に投資する。運用にあたっては、●PBR水準および時価総額を勘案し投資候補銘柄を選定　●投資候補銘柄の中から、収益面および資本面の改善等により企業価値の向上が期待できる企業の株式に投資　を基本とする。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2096)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、オフィスへの投資に特化したREITおよびオフィスを投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REITオフィスフォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は、金現物市場を代表する指数に連動する有価証券。金現物市場を代表する指標であるLBMA金価格(円換算ベース)に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する。金現物を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック・グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない｡11月決算｡

主としてベトナムの企業の株式等の中から、成長性が高いと判断する企業の株式等に投資する。投資銘柄の選定にあたっては、定量分析や企業分析に基づいて、企業の成長性、ビジネスモデルおよび株価のバリュエーション等を勘案して行う。未上場公開会社市場に登録された株式に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として米国の金融商品取引所上場企業の株式を投資対象とし、綿密なファンダメンタルズ分析に基づき、株価が魅力的で強固なビジネスモデルにより業績の向上が期待される企業(プレミアバリュー企業)に選別投資を行う。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:521A)｡「NYSE FANG+ PLUS GOLD指数(配当込み、円ベース)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､先進国の国債､世界各国の株式･債券･リート･コモディティなど｡世界各国の先物取引も利用する｡アクティブな資産配分と市場のダウンサイド･リスク低減のためのリスク･マネジメントを組み合わせることにより､リスク調整後の良好なリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。実質的な投資割合は、「キャピタル・グループ・ニューパースぺクティブ・ファンド(LUX) (クラスC)」を高位に維持することを基本とする。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている日本の株式に投資を行い､TOPIX(東証株価指数)配当込みの動きに連動する投資成果を目指して運用｡株式の実質組入率は高位を保つ｡運用の効率化をはかるため､株価指数先物取引等を活用する場合もある｡5月決算｡

主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券(CoCo債･劣後債･優先証券など)に投資を行う｡キャピタル証券は､債券と株式の両方の性格を持った証券で､普通社債と比べて法的弁済順位が低く､繰上償還条項や利息･配当の支払い削減などの条項を持つものがある一方､利回りが高い｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

インドの証券取引所に上場する株式のうち､中小型株を主要投資対象とし､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資にあたっては､インドの高度経済成長期において高い成長が期待でき､相対的に割安と考えられる株式を選定し､組入銘柄を決定｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする｡独自開発の業種別銘柄選別モデルにより､MSCIコクサイ指数の構成銘柄から調査対象銘柄を絞り込み､企業訪問等による情報収集･分析をもとに国別配分･業種配分を勘案してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

世界の取引所に上場している株式から、主として脱炭素化社会実現に向けた取り組みやイノベーションに貢献する企業、あるいはその恩恵を受けることが期待される企業の株式に投資を行う。企業の成長見通し、財務健全性、バリュエーション等の分析・評価を行い、銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

米国を中心に日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。株式等への投資にあたっては、独自の調査に基づき、企業の時価総額の大きさに関わらず、持続的な競争優位性や長期的な成長が見込まれる企業に着目し、バリュエーション評価および全体的なリスク/リターン等を勘案して、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を除く世界各国の株式を主要投資対象とする｡企業調査を基本としたボトムアップ･アプローチにより､フリーキャッシュフロー､利益成長の潜在能力､業界における競争力､経営者の経営方針等から独自に評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し､投資銘柄を厳選する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本を含む世界各国の取引所等に上場している仮想世界関連企業(インターネット上の仮想空間で展開されるバーチャル経済圏の拡大によって、業績面で恩恵を受ける企業)の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、仮想世界関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて成長性や株価バリュエーションを精査した上で銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

日本を含む世界の株式の中からフィンテック関連企業の株式などに投資を行う。個別銘柄の選定において、イノベーションにフォーカスした調査に強みを持つ、米国のアーク社の調査力を活用する。フィンテックとは、金融と技術を組み合わせた造語で、最新の情報技術を活用した「新たな金融サービス」のことを言う。外貨建資産の投資にあたっては、原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

世界各国(新興国を含む)の債券等(国債､政府機関債､社債､モーゲージ証券､資産担保証券､ハイ･イールド債券､企業向け貸付債権(バンクローン)等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､「ピムコジャパンリミテッド」に､運用の指図に関する権限の一部を委託する｡原則として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月16日決算｡

インドの金融商品取引所に上場しているインフラ関連株式を主要投資対象とし､長期的な成長を目指す｡企業分析を重視したボトム･アップ･アプローチを基本として､高収益･高成長が続くと見込まれる銘柄を選択し､ポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用する。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､投資銘柄を選択する｡原則として､対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

上場株式およびLPS(投資事業有限責任組合等)の持分に投資する。上場株式への投資へは、新鋭成長企業(独自のビジネスモデルや新市場の創造等により、社会に新しい付加価値を提供し、中長期に亘って業績の拡大が期待できる企業)の株式から、売上の成長性等に着目する。LPSの持分への投資にあたっては、ベンチャーキャピタルが運用するファンドの中から、会社体制・運用能力・セカンダリー売却時の流動性等に着目する。3月決算。

主要投資対象は､国内の債券･株式･不動産投資信託(REIT)｡3つの円資産に分散投資をすることにより､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指す｡各資産への配分比率は､日本債券70%､日本株式15%､日本REIT15%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､世界主要先進国の信用力の高い(A格以上)ソブリン債券(国債や政府機関債等)｡安定的な利子収入の確保と､金利･為替見通しに基づく運用戦略により､収益獲得を目指す｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(円ベース､日本を含む)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡略してグロソブと呼ばれることがある｡

主として、わが国の金融商品取引所に上場されている「オーナー企業」(株主により実質的な経営が行われている企業)の株式に投資を行う。銘柄選定にあたっては、オーナー企業としての強みや特徴に関する定性分析を重視しつつ、利益成長性、バリュエーション、流動性等を勘案して行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の株式｡MSCI-KOKUSAI指数(円ベース･為替ヘッジなし)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡