確定拠出年金専用ファンド｡主に､国内株式45%､国内債券20%､外国株式25%､外国債券10%の割合で分散投資｡投資比率は､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式10%､外国債券10%を基本配分比率として分散投資を行い､長期的な信託財産の成長を目指す｡実質組入外貨建資産の為替変動リスクに対しては原則為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

新興国を含む世界各国の株式(DR=預託証書を含む)を実質的な主要投資対象とする｡銘柄選定にあたっては､グローバルな視点で投資魅力のある中長期の成長テーマを複数選定し､関連する銘柄群を中心に利益成長に着目した銘柄選択を行う｡成長テーマは随時見直しを行い､それに伴い組入銘柄の変更を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡中長期的な観点で､企業の成長性と株価の割安性を考慮して投資銘柄を選択するGARP(グロース･アット･リーズナブル･プライス)により､長期的に安定したパフォーマンスを目指す｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きに連動した投資成果をめざす｡株式の実質組入比率は原則として､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主に､インドおよびベトナムの株式等に投資を行う｡市場環境等を勘案して､委託会社が配分を決定する｡ただし､ベトナム株への投資割合は､信託財産の純資産総額の30%以下｡株式への直接投資に加えて預託証書および株価連動債を用いた投資も行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は日本を除くアジア諸国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析により､成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と思われる株価水準で投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCI ACアジア(除く日本)･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている株式に投資し、日経平均株価(日経225)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として上場投資信託証券への投資を通じて、米ドル建て中期投資適格社債市場の動きをとらえることを目指して、ブルームバーグ米国社債(5-10年)インデックス(円ヘッジベース)に連動する投資成果を目標とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は､世界各国のヘルスケア関連企業の株式｡トップダウン･アプローチによる地域･国別分析､サブセクター分析により､組入銘柄を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCI All Country World Health Care(税引後配当込み･円換算ベース)｡6月決算｡

主要投資対象は､米国の株式｡ダウ･ジョーンズ工業株価平均(ＮＹダウ)(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う｡対象インデックスとの連動を維持するため､先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある｡実質組入外貨建資産については､原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡｢高い成長余力を有しているものの､本来の実力を発揮できなかった企業｣の中から､経営者の理念･ビジネス展望､ビジネスモデル等を勘案し､経営上の課題･困難克服のための取り組み状況と実現性を調査､分析して投資銘柄を厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、主として次世代テクノロジー関連企業の中から、Web3・AI、量子技術、Newエネルギーなどのテーマ別に関連性の高い企業を選定する。実質組入外貨建て資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

香港､上海および深センの金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし､中華経済圏の発展の恩恵を受けると思われる企業の株式を中心に投資することにより､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡情報開示に優れ､明確な戦略を持ち､長期的な成長が期待できる企業に投資｡為替変動リスクを軽減するため為替ヘッジを行うことがある｡9月決算｡

米国の小型株式を主要投資対象とし、信託財産の長期的な成長をめざして運用を行う。ビッグデータやAI(人工知能)を活用したゴールドマン･サックス･アセット･マネジメント独自開発の計量モデルを用い、多様な銘柄評価基準に基づいて幅広い銘柄に分散投資する。ラッセル2000インデックス(配当込み、円ベース)を運用上の参考指標とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

日本を含む世界のIoT(アイオーティー=Internet of Things)関連企業の株式に投資する。当ファンドにおいて、IoT関連企業とは、IoTを活用した製品・サービスの提供およびビジネスの創出・拡大を行う企業、IoTを支える通信インフラを管理、提供する企業、IoTに関連した技術を駆使し、AI(人工知能)に携わる企業などをいう。原則、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

主としてLBMA金価格指数に連動するETFまたはETC(上場投資信託証券)に投資し、円ヘッジベースの金現物価格の値動きと概ね同等の投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

中国国内で事業展開している企業の中から､中長期的な運用視点に基づき､各業種毎に競争力の強いエクセレント･カンパニーに集中投資｡また､中国を代表する企業の新規公開にも着目､選別投資により､より高い収益確保を狙う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

インド株式を主要投資対象とし､収益性･成長性などを総合的に勘案して選択した銘柄に投資を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIインディア･インデックス(税引後配当込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は、オーストラリアドル建ての国債､州政府債及び国際機関債等｡組入対象となる公社債は､原則として取得時における格付けがA-格相当以上の格付けのものに限定し、組入債券全体の平均格付けはAA-格相当以上を維持する。原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券（Govt）インデックス（円換算ベース）｡毎月17日決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券22%､外国株式19%､外国債券16%､現金等3%の基本アロケーションに従い分散投資｡株式･外国証券等リスク資産を中心に組入れる｡株式への投資割合の上限が70%未満､かつ外貨建資産への投資割合の上限が55%以下の範囲内で運用｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の公社債に投資し、ダイワ・ボンド・インデックス(DBI)総合指数に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、マルチファクターモデル(ポートフォリオのリスク分析、ポートフォリオの構築を主目的としたモデル)を用いるとともに、残存年限別構成比率等をチェックする。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は､国内の優良成長株。成長性､収益力､市場性などを勘案し銘柄の選定を行う。また、ファンドの純資産総額の30%以内を上限とし、海外の株式にも投資を行う場合がある。外貨建資産に投資をする場合には、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う｡9月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、「魅力的」と判断した銘柄(高い技術力やブランド力があり、今後グローバルでの活躍が期待出来、成長していく日本企業(新・国際優良企業))に投資する。ベンチマークや業種にとらわれず、「厳選」した少数の投資銘柄群に集中的に投資を行うことを基本とする。株式市場の変動リスクの低減を図ることを目的として、株価指数先物取引等の売建てを行う。4、10月決算。

日本を除く世界主要国の公社債へ分散投資を行う｡各国のマクロ分析や金利予測に基づき､カントリーアロケーション､デュレーションおよび残存構成のコントロール､利回り較差に着目した銘柄選定で超過収益の獲得をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

米ドル建ての国債、社債、ハイイールド債、新興国債券などに投資を行う。各種債券等を機動的に配分し投資する。各投資信託証券への投資割合は、資金動向や市況動向等を勘案して決定するものとし、トータル・リターン・ファンドの組入比率は、原則として高位を維持する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

主として米ドル建ての短期高利回り社債(短期ハイイールド債券)に投資を行う。銘柄選定においては、通常のハイイールド債券の発行体に加え、ミドル・マーケットの発行体にも着目して投資を行い、より高い利回りを獲得することをめざす。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡海外の株式市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡マザーファンドへの投資にあたっては､｢外国株式インデックスマザーファンド｣80%､｢ダイワ新興国株式ファンダメンタル･インデックス･マザーファンド｣20%の組入比率を目標に行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする｡株式への投資にあたっては､時価総額､資本利益率および財務体質等を勘案して選定された銘柄に対して､綿密な調査に基づいたファンダメンタルズ分析を行い､バリュエーション等を考慮して組入銘柄を決定する｡ポートフォリオ構築にあたっては銘柄分散に配慮する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、1年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として日本を含む世界の株式､債券､金(デリバティブ取引含む)に分散投資｡投資に当たっては､各資産の収益とそのリスク見通しを分析し､市場環境に応じて資産配分を機動的に変更｡外貨建て資産については､為替ヘッジが必要と判断した場合は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

確定拠出年金専用ファンド。日本の取引所に上場されている株式を主要な投資対象とする。日本の株式の代表的な株価指数であるTOPIX(配当込)をベンチマーク(運用目標)とし、長期的にベンチマークを上回る運用成果をあげることを目標とする。ポートフォリオ構築にあたっては、分散投資を基本としリスク分散を図る。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を含む世界のクリーンテック関連企業の株式に投資する。クリーンテック関連企業とは、環境にやさしい輸送手段の利用、代替エネルギーへの移行、より健康的な食生活と持続可能な食糧供給の実現、水資源の保全や再利用、廃棄物削減などを促す活動を事業の中心に据える企業。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

米国を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とする。主に高位または持続的な配当を行う企業の株式に投資することで、ポートフォリオ全体で相対的に高い配当利回りの確保をめざす。配当の持続性、株価の割安度合い、事業および経営陣の質等の視点から銘柄選択を行う。実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主としてインドの内需成長を牽引する消費関連(流通・小売・サービス業など、消費者向けの事業を展開しているインド企業)およびインフラ関連(運輸、エネルギー、電気通信、道路・電力等の公益事業など、インドの経済発展に不可欠な社会基盤の整備において重要な役割を担うセクター)の株式に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主に先進国の医療テクノロジー関連企業(医療機器、診療器具、画像装置、医療サービス等)の株式に投資する。日本を含む世界各国の株式に直接投資することがある。マザーファンドにかかる運用指図の権限は、CPRアセットマネジメントに委託する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(上場予定含む)の不動産投資信託受益証券および不動産投資法人の投資証券｡投資成果を｢東証REIT指数｣(配当込み)に可能な限り連動させるため､組入銘柄を同指数構成銘柄とし､組入比率は高位に保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

日本の全上場銘柄からファンダメンタルリサーチを通じて企業の強みとリスクを調査し､M&A(企業の合併･買収)の可能性を考慮し､実質的な資産価値から見た割安銘柄のうち､株主価値の増大を図る余力がある銘柄に投資を行う｡議決権行使や企業との対話を通じ､投資先企業の企業価値向上に努める｡2､8月決算｡

主要投資対象は､今後の成長が期待できる企業が数多く存在する国内の中小型株式｡中長期的な視点で売上･利益の飛躍的な成長が期待できる企業を見極め､選別投資することで積極的な運用を行う｡成長ポテンシャルの観点から投資対象候補の絞り込みを行い､マネジメントに対する評価なども踏まえた上で組入銘柄を決定する｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡