日本を除く世界各国の株式に分散投資を行い､安定した配当収益の確保と投資信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選択にあたってはファンダメンタル分析及び定量分析を活用し､組入銘柄の決定に際しては配当利回りおよび長期的成長性に注目しつつ分散したポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として成長力と適正な投資価値を有するインド企業の株式または株式関連証券に投資し､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡投資にあたってはTATAアセットマネジメントリミテッドおよびTATAアセットマネジメント(モーリシャス)プライベートリミテッドからの投資助言および情報提供を受ける｡原則為替ヘッジなし｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄｡投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きにできるだけ連動させるため､投資対象銘柄のうちの200銘柄以上に､原則として､等株数投資を行うなど､ポートフォリオ管理を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象はBBB格相当以上の日本の公社債｡マクロ経済分析､ファンダメンタルズ分析およびマーケット分析を行うと共に､セクター分析や信用リスク分析等に基づき､デュレーション､セクター配分､個別銘柄選定等をアクティブに決定･変更｡ベンチマークは､NOMURA-BPI総合｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主としてインドネシアの国債､政府保証債､政府機関債､準国債(インドネシア政府が50%以上出資している企業が発行する債券)､地方債および社債等に投資を行い､インカム･ゲインの確保とトータル･リターンの最大化を目指す｡主にインドネシアルピア建ておよび米ドル建ての債券に投資｡原則為替ヘッジなし｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は日本の上場株式｡景気変動の影響を受けにくく､持続的な成長が期待できる企業に対し､選択的に集中投資することでリターンを追求する｡500銘柄程度の投資ユニバースから､ボトム･アップ手法により確信度の高い25から40銘柄程度に厳選してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

銘柄調査と企業との対話に基づき、これからも日本を根幹で支えることができると判断される企業や、今後の成長を担うことが期待される企業を組入候補銘柄として選定する。ポートフォリオ構築にあたっては、多様な成長機会を取り込むために、成長カテゴリー(製品・サービス等について、成長力や投資機会を見極めるために委託会社が独自に策定した分類)を活用し、株価水準も勘案しながら分散投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

新興国を含む世界各国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする。サーキュラーエコノミー(循環経済：廃棄物の最少化およびリサイクルや再利用を活性化させるために製品やシステムの再設計を促進すること)の恩恵を受ける、またはサーキュラーエコノミーの発展に貢献すると考えられる株式に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

投資一任口座資産運用ファンド｡主として投資信託への投資を通じて日本の公社債等に投資する。投資対象とする投資信託は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えを行う。投資対象とする投資信託の選定にあたっては、SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社からの助言を活用する。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

米国の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券においては、クロッキー米国高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､エネルギーや天然資源に関連するMLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)等｡MLPと同様の経済的な特徴を有するLLC(リミテッド･ライアビリティー･カンパニー)の出資持分､MLPに投資することにより主たる収益を得る企業の株式､MLPに関連するその他の証券を含む｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

日本を含む先進国のプレミア企業(世界的に活躍し､広く認知された商品やサービスを持ち､財務体質が健全で､安定的な成長が期待できる企業)およびその関連会社が発行する債券等に投資を行う｡安定的な運用を行うため､主要投資対象を日本を含む先進国の投資適格債券とし､残存年数等に配慮した運用を行う｡原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:213A)｡「日経半導体株指数」(東京証券取引所に上場している半導体関連銘柄から時価総額の大きい30銘柄を対象とする指数)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算。基準価額は100口当たり。

主としてETF（上場投資信託証券）に投資し、米ドル建てハイイールド社債市場の動きを示すICE・BofA・USハイイールド・コンストレインド・インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度反対となることを目指して運用を行う。当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定する。追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応する。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡日本の株式を主要投資対象とし､国内の株式市場全体のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指して運用｡定性･定量評価を勘案し､世界の中から国内株式運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡ベンチマークはRussell/NomuraTotalMarketインデックス(配当込み)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

日本の株価指数先物取引及び日本の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場全体の値動きの概ね3.8倍程度逆となる投資成果を目指して運用を行う。5月決算。

投資一任口座専用ファンド｡実質的な主要投資対象は世界の債券｡定性･定量評価を勘案し､各種債券運用に優れていると判断される投資信託に投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行うことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築する｡構築されたポートフォリオに対しては随時連動性を確認し､必要に応じてリバランスを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

新興国を含む世界各国の環境関連企業の株式を実質的な主要投資対象とする。投資対象とする環境関連企業には、再生可能エネルギー/代替エネルギー、エネルギー効率、水インフラ/水テクノロジー、汚染防止、廃棄物管理/テクノロジー、環境サポートサービス、持続可能な食品関連企業など環境関連企業に幅広く投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主に上場投資信託証券、株価指数先物取引にかかる権利および国債先物取引にかかる権利に投資することで、実質的に米国の株式および債券に投資する。先物取引を積極的に活用して、実質的にファンドの純資産総額の360%(3.6倍)相当額を株式と債券に分散投資する運用を行う(「スリーシックスティ(360)運用」)。組入外貨建資産については原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として､米国の株式(DR(預託証券)を含む)に投資し､投資成果をダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円ベース)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡効率性の観点から米国株式の指数との連動を目指すETF(上場投資信託証券)に投資する場合がある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

実質的に世界各国の8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡目標リターンは短期金利+2%｡先を見据えたシミュレーションにより､中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築する｡実質組入外貨建て資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界の未上場企業の株式(プライベート・エクイティ)等へ投資を行う上場投資会社や上場運用会社の株式および上場投資信託証券等へ投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として日本の小型株に投資を行う｡小型株市場の中から､利益成長による将来のROE水準やその改善に着目し､経営の健全性､株価投資指標(バリュエーション)の割安度､期待される投資収益率なども勘案して約30-60銘柄の最終ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

限定追加型ファンド。プロテクト水準毎年設定型・米国株式ファンド(9月末ロール型)(適格機関投資家向け)を主要投資対象とする。毎年基準日から1年間の損失の最大値を一定の水準以内になるように抑えつつ、米国株式市場の上昇を安定的に享受することを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。5月決算。

アセアン加盟国企業の株式の中から、アセアン経済圏の成長に貢献する企業またはその恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として相対的に高い利回りが期待できる円建てのハイブリッド債券に投資する。ポートフォリオのデュレーションは原則2.5年以内とする。原則として、投資するハイブリッド債券の格付けは投資適格以上とする。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

スイッチング可能な3本のファンドで構成される｢欧州ハイ･イールド･ボンド･ファンド｣の1つ｡欧州通貨建ての高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図る｡原則として､対豪ドルで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡外国の株式に投資し、MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。同指数への連動性を随時チェックし、必要があればリスクモデルを使用してポートフォリオのリバランスを行う。保有外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主にS&P500指数構成銘柄のなかから、株価が下落し本来の企業価値に比べて割安であり、今後の株価上昇余地が大きいと判断されるリカバリー銘柄に厳選して投資する。S&P500指数(配当込み、円ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

主として、新興国を含む世界の債券等から、割安かつ魅力的なリターンが期待される債券等に投資する。投資対象とする債券には、転換社債やハイブリッド証券(優先出資証券、劣後債、偶発転換社債(CoCo債)等)、資産担保証券等を含む。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

世界主要先進国の割安株33.3%(±10%)､世界各国の上場不動産投資信託33.3%(±10%)､新興国の米ドル建てソブリン債33.3%(±10%)の投資比率を原則として投資を行い､信託財産の着実な成長と安定収益の確保を目指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券20%､外国株式30%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式5%､国内債券20%､国内REIT5%､外国株式15%､外国債券50%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､インカムゲインの獲得と信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､インドネシアの政府､政府機関もしくは企業等の発行する現地通貨建債券｡安定したインカムゲインの確保とともに､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡