米国の株式の中で、企業の本質的価値に比較して過小評価されていると判断される株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則、投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

「Society 5.0」(未来社会のモデルを意味する言葉)をテーマに日本を含む世界の株式に投資する。「Society 5.0」を「支える技術(デジタル基盤技術等)」「健康的な暮らし(医療等)」「便利な暮らし(省力化等)」「豊かな暮らし(消費・サービス等)」の4つのコンセプトに分け、それぞれの成長性を考慮して、各コンセプトへの投資配分を決定。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(REIT)を実質的な主要投資対象とする｡運用にあたっては､流動性､配当利回り､配当の安定性･成長性等を勘案して投資対象候補銘柄を選定する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所および店頭市場登録の不動産投資信託証券(US-REIT)｡銘柄の選定に当たっては､業績動向と企業内容､ならびに保有する不動産の価値等についてバランスよく調査し､長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

日本を含む世界の株式、REIT、債券および金に実質的に投資を行う。先物取引の買建総額と現物資産の組入総額との合計額が、信託財産の純資産総額の5.5倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

日本を含む世界各国(新興国を含む)の金融関連企業の株式等に投資を行う。金融関連企業の株式等の中から、独自の詳細な企業調査・分析を行い、ポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡日本の産業構造が変化していく中で､利益成長性が高く､株主を重視した運営を行っており､かつこれらの状況を市場が株価に織り込んでいない企業に投資｡銘柄の選定は､徹底した企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡ベンチマークはTOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡実質的な主要投資対象は世界の債券｡定性･定量評価を勘案し､各種債券運用に優れていると判断される投資信託に投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行うことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、ゲノム技術に関連するビジネスを行う企業およびゲノム技術の恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

投資対象ファンドを通じて、主として中長期的に収益が期待できる6つの資産(日本国債、ヘッジ付海外債券、高金利海外債券、グローバル高配当株式、グローバルREIT、金)に投資する。基準価額への影響度合いが概ね均等になるように資産をブレンド(配分)する。原則として為替ヘッジを行わないが、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の取引所に上場されている株式｡東京証券取引所に上場されている銘柄に分散投資を行い､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡株式への組入比率は､原則として､100%に近い状態を維持する｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1456)｡指数の変動率が、日経平均株価の前日比変動率(%)の-1倍となるように計算された、日経平均インバース・インデックスに連動するETF(上場投資信託)。国内の株価指数先物取引を売建てるとともに、残存期間の短い国内の債券に投資する。1月決算。基準価額は10口当たり。

主要投資対象は､世界のバイオ医薬品関連企業の株式｡高い成長が期待される世界のバイオ医薬品関連企業の株式に投資することにより､信託財産の積極的な成長を目指す｡運用にあたっては､株式の運用指図に関する権限を｢ピクテ･アセット･マネジメント･リミテッド｣および｢ピクテ･アセット･マネジメント･エス･エイ｣へ委託する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として米ドル建ての米国国債､モーゲージ証券､社債､ハイイールド債および外国債を投資対象とし､業種･銘柄を厳選､幅広く分散投資を行うことで､ファンド全体の信用リスクを抑え､運用収益の安定化を図る｡投資適格債の組入比率を85%以上､また組入債券の平均格付けは｢A格｣以上に保つ｡原則として為替ヘッジなし｡1､4､7､10月決算｡

わが国の株式を実質的な投資対象とし､ファンダメンタルズおよびバリュエーション等を勘案し魅力的な銘柄に投資する｡「高金利通貨戦略」では､相対的に金利水準の高い通貨の為替取引を実質的に行う｡「株式カバードコール戦略」および「通貨カバードコール戦略」を行うことで､オプションプレミアムの確保を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月4日決算｡

東京証券取引所に上場している｢東証REIT指数採用(採用予定含む)の不動産投資信託証券(REIT)｣を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡同指数の採用銘柄に追加･変更があった場合は､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式の中から、SDGs(持続可能な開発目標)の達成への貢献が期待される企業の株式に投資を行う。SDGsへの貢献度に加え、企業のESG評価と収益性やバリュエーション等の分析・評価を行い、銘柄選択を行う。またSDGs各分野への分散等を考慮してポートフォリオを構築する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

世界各国の株式の中から主にロボティクス関連企業の株式に投資を行う。産業用やサービス用などのロボットを製作する企業のみならず、ロボット関連技術であるAI(人工知能)やセンサーなどの開発に携わる企業も投資対象とする。銘柄選定は､株式のアクティブ運用に注力するラザード社が、徹底した調査に基づき行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡株式への投資にあたっては､上場株式等の中から､株価の割安性をベースに企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄を選定し､投資を行うことを基本とする｡一部､アジア諸国の株式に投資を行う場合もある｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う｡S&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の構成銘柄すべての組入を行いポートフォリオを構築する｡同指数への連動性を随時チェックし､必要があればポートフォリオのリバランスを行う｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式に投資を行う｡｢競争力の優位性｣と｢利益の成長性｣を重視した個別銘柄選定を通じて､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る超過収益の獲得を目指す｡個別銘柄の選択効果を最大限にねらう見地から､銘柄の規模や業種別の投資比率には制限を設けない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡商品先物取引、商品先渡取引、商品価格への連動をめざすETF(上場投資信託証券)、商品価格への連動をめざすETN(上場投資証券)、米国国債に投資し、世界のコモディティ価格の中長期的な上昇を享受することをめざして運用を行う。セクター比率をブルームバーグ商品指数(Bloomberg Commodity Index)を参考に決定する。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

世界の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券において、クロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所上場株式｡時価総額や業種､投資テーマ等の制約を設けず､複数の視点から中長期的に企業価値を高めることが可能と思われる企業を選別､ベンチマークを設定せず､積極的な運用を行う｡基本的な組入銘柄数は50-70銘柄程度とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

世界各国(新興国を含む)の株式、債券等を実質的な主要投資対象とし、株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。為替の適時ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､ブラジルのサンパウロ証券取引所上場株式｡またはブラジル経済の発展と成長に係る企業および収益のかなりの部分をブラジル国内の活動から得ている企業の発行する株式｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIブラジル10/40指数(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として世界各国の株式や債券など､さまざまな資産への分散投資により収益の獲得を目指す｡世界中のさまざまな資産､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断する資産や個別証券を発掘する｡原則として米ドル売り円買いの為替取引を行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

新興国を含む世界各国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする。サーキュラーエコノミー(循環経済：廃棄物の最少化およびリサイクルや再利用を活性化させるために製品やシステムの再設計を促進すること)の恩恵を受ける、またはサーキュラーエコノミーの発展に貢献すると考えられる株式に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主として米国を中心に世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている企業の株式に投資を行う。「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した個別企業分析により、将来有望な成長企業や、ファンダメンタルズに対し株価が割安な企業へ投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2838)｡主として米国の国債に投資を行い、「S&P米国債7-10年指数(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は1口当たり。

主として日本を含む世界のサイバーセキュリティ関連企業の株式に投資を行う。サイバーセキュリティの需要拡大および技術向上の恩恵を享受すると考えられる企業の株式の中から、持続的な利益成長性、市場優位性、財務健全性、株価水準等を考慮して組入銘柄を選定する。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じ、所定の金額の分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡毎月6日決算｡

日本株式を主要投資対象とし､TOPIXとの連動性を維持しながら、信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う。多様な視点から銘柄を評価し､さまざまな市場局面でも安定した付加価値の獲得を追求する｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式5%､国内債券60%､国内REIT5%､外国株式15%､外国債券10%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､信託財産の着実な成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界各国のインフラ関連企業の株式｡時価総額､流動性､配当利回りの水準によって選定された銘柄群から､ファンダメンタルズ分析及び定量分析モデルに基づきポートフォリオを構築｡米ドル資産に対する為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

主要投資対象は､カナダ･ドル建ての公社債等｡投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とすることを基本とする｡取得後にAA格相当以上でなくなった銘柄については､委託会社の判断により合計で信託財産の純資産総額の10%程度を上限とする範囲で保有することも可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式､債券､REIT､商品等を実質的な取引対象とし､絶対収益の獲得を目指して運用を行う投資信託証券を主要投資対象とする｡為替変動リスクを回避する目的のほか､効率的に収益を追求する目的(ヘッジ目的外)で為替予約取引等を行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として世界の取引所に上場している株式から、ドライバー(人間)が行っている様々な運転操作をシステムが行う自動運転技術の進化･普及により、業績拡大が期待される世界の企業の株式に投資する。実質的な運用は、リサーチ力に強みのあるニューバーガー･バーマン･グループが行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算。