主要投資対象は､米ドル建てのエマージング国債｡相対的に高いインカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡また､投資対象の一部にエマージング社債を加えることで､更なる利回りの向上に努める｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の株式､債券｡各投資資産の投資配分および各通貨のエクスポージャーは､グローバルなマクロ経済環境や先行指標等に対する分析に基づく見通しによって､積極的に変化させる｡原則として､対円での為替ヘッジを目的とした為替取引は行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

新興国を含む、世界の株式、債券および非伝統的資産など、さまざまな資産に投資を行ない、安定した高いインカム収入および長期的な資産成長を追求する。米ドル短期金利+年5%程度(米ドルベース、諸費用控除前)を長期的な目標リターンとして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

世界の株式､債券､通貨等を投資対象とし､中長期的に米ドルベースで絶対収益の追求を目指す｡長期的な投資の視点に基づき､グローバルな見地から魅力的と判断される銘柄で構成された推奨銘柄リストから､更に銘柄を厳選しポートフォリオを構築｡原則として米ドルに対して為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の公社債に分散投資を行うことにより､信託財産の長期的な成長を図る｡各国市場のマクロ分析を基に金利･為替見通し､相対的魅力度を策定し､国別･通貨別配分を決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は、金現物市場を代表する指標に連動する有価証券。金現物市場を代表する指標であるLBMA金価格(円ヘッジ円ベース)に連動する運用成果を目指す。効率的な運用を目的として、金現物を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック・グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。11月決算。

主として、マザーファンドの受益証券を通じて、インドの株式に投資し、投資成果をNifty50指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､先進国の不動産投資信託証券および不動産関連株式または先進国の不動産投資信託証券に関する指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資し､S&P先進国REIT指数(除く日本､配当込み､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､米国ドル建てのハイ･イールド･ボンド｡投資するハイ･イールド･ボンドは主としてBB格相当以下の格付が付与されているものとする｡投資にあたっては､投資対象の徹底したクレジット分析を行うことにより､信用リスクのコントロールを行う｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は日本の株式。21世紀の日本経済をリードする､成長市場における勝ち組企業を中心に投資を行い､中長期にわたる高い投資成果の獲得を目指す｡情報技術関連産業､高齢化･少子化関連産業､環境保全･対策関連産業に着目して徹底した企業調査を行い､原則としてこれら3分野から利益成長力の高い企業を発掘する｡11月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。重要な社会的課題の解決に資する事業活動を、公正かつ誠実に行う企業の中から、投資機会を発掘する。株式部分については、設定日から2022年10月までドルコスト平均法の投資効果を得ることを目指した時間分散投資を行い、その後は高位に組入れることを基本とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

世界の株式、債券および株価連動債等に分散投資を行う。投資対象とする債券には、信用格付が投資適格未満(BB格相当以下)の銘柄も含む。配当・利子などによるインカム収益を積上げることを主眼に運用を行う。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月17日決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡リサーチ(企業調査)をベースに､厳選した業績成長企業群(グロース株)に投資｡チーム･マネジメントによるアクティブ運用を行う｡組入銘柄の選定にあたっては､中期的な成長力を重視｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､中国A株(中国企業の人民建て株式)｡中国A株の中でも､各セクターを代表するリーディング企業やリーディング企業に成長する可能性の高い企業の株式を中心に投資を行い､マーケット状況に応じて､業種配分を積極的に見直し､市場全体を上回るリターンを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3、6、9、12月決算｡

主要投資対象は､国内の株式｡銘柄選定にあたっては､競争力のある優良企業(業界内のシェアや株主還元､財務の健全性等の観点で､相対的に評価が高いと委託会社が判断する企業)の株式の中から､株価の割安度等に着目して30-50銘柄程度に投資を行い､信託財産の成長をめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡「株式」､「リート」､「コモディティ」を実質的な投資対象とする投資対象ファンドへの投資割合の合計は純資産総額に対して90%未満｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

香港､上海および深センの金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし､中華経済圏の発展の恩恵を受けると思われる企業の株式を中心に投資することにより､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡情報開示に優れ､明確な戦略を持ち､長期的な成長が期待できる企業に投資｡為替変動リスクを軽減するため為替ヘッジを行うことがある｡9月決算｡

主として世界各国の金融商品取引所に上場または店頭売買金融商品市場に登録されている株式に分散投資｡株主価値の創出に優れた銘柄を世界中から選択し､ポートフォリオを構築することで､中長期的に(リスク調整後ベースで)より高いリターン獲得を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主としてマザーファンドの受益証券への投資を通じて、日経225の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。マザーファンドの受益証券の組入比率は、原則として高位を保つ。運用対象とする有価証券の価格変動リスクを回避するため、わが国の金融商品取引所における有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引および有価証券オプション取引を行うことができる。ファミリーファンド方式で運用。9月決算｡

主要投資対象は､エマージング･カントリーを含む世界の各種債券｡各種債券の運用に優れていると判断した指定ファンドの中から､定性評価･定量評価等を勘案して分散投資を行う｡ハイ･イールド債およびエマージング･マーケット債への配分比率は純資産総額の概ね40%-60%程度｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

世界(新興国を含む)の幅広い種類の公社債等を主要投資対象とする。投資信託証券への運用の指図に関する権限を、ピムコジャパンリミテッドに委託する。原則、投資する外国投資信託において、当該外国投資信託の純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、為替変動リスクの低減を図る。投資対象とする円建外国投資信託への投資は高位を維持することを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は米ドル建高利回り事業債｡個別企業の信用分析を綿密に行うことでデフォルトリスクを回避し､格付け引き上げが期待できる企業を選別し値上がり益の追求を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA USハイ･イールド･コンストレインド･インデックス(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

主に､先進国の債券70%程度､新興国の債券30%程度の割合で分散投資｡先進国債券部分についてはAA-格相当以上のソブリン債等を中心に投資｡新興国債券部分については､独自の調査に基づいた国別配分や銘柄の選択等によりエマージング･カントリーの政府機関債等に分散投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

実質的に国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)等への分散投資を行う。独自の定量モデルを用いて算出した基本的資産配分比率に基づき、ポートフォリオを構築する。基本的資産配分比率は、原則として年1回程度見直しする。実質組入外貨建資産については、一部為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主として新興経済国の政府､政府機関等が発行もしくは信用保証するCCC-格相当以上の債券に投資｡ポートフォリオの平均格付は､原則としてB-格相当以上に維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはJPモルガンEMBIグローバル･ダイバーシファイド(円ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主として､マザーファンドの受益証券を通じて､日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得をめざす｡株式投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

わが国の中小型株式を中心に成長性の高い銘柄などに幅広く投資する。中小型株の投資魅力である企業の成長性に主として着眼し、また、割安な企業、変化する企業を選別する。中長期的観点からの投資を基本とするが、企業の経営姿勢や業績の変化、株価水準等から総合的に判断し、個別銘柄に対する投資比率の調整を行う。株価が数倍化する可能性のある銘柄の発掘に努める。7月決算。

主要投資対象は､日本を含むアジア･オセアニア各国･地域に上場している不動産投資信託(リート)｡リートの銘柄選択にあたっては､収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行う｡また､各国･地域への投資配分比率は､市場規模､流動性､市場見通し等を総合的に勘案し決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､米国の株式(DR(預託証書)含む)｡米国の株式とは､米国の金融商品取引所に上場している企業の株式および米国において主要な事業活動に従事している先進国(米国および日本を除く)の企業の株式を指す｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主として、米国の金融商品取引所に上場している、日本を含む世界各国のナノテクノロジー関連企業の株式等(DR(預託証書)を含む)に投資する。S&P Kensho Nanotechnology Index(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。8月決算。

主に新興国の中でも相対的に高い成長が期待される国の株式に投資する。労働人口の拡大に注目することで、相対的に高い経済成長が期待される国を厳選する。決算日の前営業日の基準価額が10,500円以上の場合は、分配対象額の範囲内で、所定の金額の分配を行うことを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

いちよし日本中小型株ファンド(適格機関投資家専用)、インベスコ グローバル中小型株式ファンド(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として、日本を含む世界各国の中小型株式を実質的な投資対象とする。実質的な投資割合は、国内の中小型株式30%、海外の中小型株式70%を基本とする。海外株式の運用は、インベスコ・アセット・マネジメント株式会社が担当。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジアの国･地域の企業などが発行する米ドル建ての社債｡BB＋格相当以下もしくは無格付の債券にも幅広く投資をする｡外国投資信託の純資産額の10%までオーストラリアの企業が発行する米ドル建て社債に投資する場合がある｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､特定の市場の変動の影響を受けない投資元本に対する収益を意味する絶対収益を追求する複数の指定投資信託証券へ投資を行う｡指定投資信託証券の選定については､運用体制や運用哲学などの評価(定性評価)に加えて運用実績にかかる評価(定量評価)等を勘案して決定する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建て資産を､原則として対トルコリラで為替ヘッジ取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本および外国の金融商品取引所の上場株式｡日経平均採用銘柄を中心に投資を行い､一定の基準により選定した割安株と小型株で補完することにより､運用効率の向上をめざす｡リスク･コントロールを重視しながら銘柄を選定し､中長期的にベンチマークである日経平均株価(日経225)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡2月決算｡