上場株式およびLPS(投資事業有限責任組合等)の持分に投資する。上場株式への投資へは、新鋭成長企業(独自のビジネスモデルや新市場の創造等により、社会に新しい付加価値を提供し、中長期に亘って業績の拡大が期待できる企業)の株式から、売上の成長性等に着目する。LPSの持分への投資にあたっては、ベンチャーキャピタルが運用するファンドの中から、会社体制・運用能力・セカンダリー売却時の流動性等に着目する。3月決算。

主要投資対象は､米国のNasdaq上場株式｡成長性､収益性､安定性等を総合的に勘案して選択した銘柄に投資｡スクリーニングおよび定性分析で買付候補銘柄を絞り込み､リスク分析や業種分散を考慮してポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､Nasdaq総合指数(税引前配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は、米国の銀行・金融機関の株式。資本構成、資産の質、経営陣の能力、収益率、流動性および金利感応度などを精査し、中長期的に持続的な成長が見込めると判断される株式に投資する。マザーファンドの運用は、マニュライフ・アセット・マネジメント(US)LLCが担当する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

米ドル建てのiシェアーズ フレキシブル・インカム・アクティブ ETFへの投資を通じ、世界の様々な債券(デリバティブを含む)に投資を行い、長期的なインカム収益の最大化および値上がり益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。4、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1459)｡日経平均ダブルインバース・インデックス(日々の騰落率を日経平均株価の騰落率のマイナス2倍として計算された指数)を対象指数とし、基準価額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目指して、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を活用する。3月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は日本を含む世界の株式。主としてテクノロジーの活用または発展により恩恵を受け、将来のリーダーになると期待される企業の株式に投資する。個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

世界各国の投資適格格付けの公社債を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､主要通貨売り円買いの為替取引により､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1654)｡FTSE インターナショナルリミテッドの基準に基づき、ESG（環境・社会・ガバナンス）要因への対応力が優れた企業を選定する「FTSE JPX Blossom Japan Index(配当込み)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1､7月決算｡基準価額は100口当たり。

わが国の株式を主要投資対象とする。株式への実質的な投資にあたっては、わが国の金融商品取引所に上場している株式の中から、資産・利益等に比較して株価が割安と判断され、今後の株価上昇が期待できる銘柄の中から割安修正のきっかけまでの期間を考慮して厳選し、投資を行うことを基本とする。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

国内外の公社債､株式および不動産投資信託証券(リート)の8資産に分散投資｡資産価格に影響を与える｢変動要因｣の偏りをなくすべく､月次で基本配分比率および通貨配分比率を決定する｡基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えながら､市場下落局面でも負けにくい安定的な運用をめざす｡投資環境に応じて弾力的に対円での為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､東証REIT指数(配当込み)に採用されている不動産投資信託証券に投資し､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡運用の効率化をはかるため､東証REIT指数(配当込み)を対象指数としたETF(上場投資信託証券)または不動産投信指数先物取引を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式の中から、相対的にPBRが低く、企業価値の向上が期待できる企業に投資する。運用にあたっては、●PBR水準および時価総額を勘案し投資候補銘柄を選定　●投資候補銘柄の中から、収益面および資本面の改善等により企業価値の向上が期待できる企業の株式に投資　を基本とする。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2516)。東京証券取引所グロース市場に上場する内国株全銘柄を対象とした、浮動株ベースの時価総額加重型で算出される株価数である「東証グロース市場250指数」との連動を目指す上場投資信託(ETF)。7月決算。基準価額は1口当り。

主に､不動産､債券および株式の3つの異なる資産に分散投資を行う｡各資産への投資比率は不動産等25%±20%､債券50%±40%､株式25%±20%とし､高いインカム収益の確保を図るとともに､安定した信託財産の成長をめざす｡ファンドが実質的に保有する外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

米国におけるインフラ設備の建設､改修またはメンテナンス､建設資材の生産または輸送などに直接関わる企業の株式に投資する｡米国の株式の中から､事業内容､時価総額､流動性等を勘案して投資候補銘柄を選定｡この中から､インフラ投資による恩恵度､同業種における競争力､株価バリュエーション等にもとづくスコアリングや定性評価を勘案し､ポートフォリオを構築する｡原則､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として米国のテクノロジー関連企業の株式に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、ファンダメンタルズ分析を用いたボトムアップリサーチに基づき銘柄を選定する。また、環境や社会要因についてプラスの特性を持ち、良好なガバナンスを行うと評価する企業に投資を行うために、独自のESGスコアリング手法や外部データを活用する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

主要投資対象は､「上場投資信託証券」｡世界の代表的商品市況を表すベンチマークに概ね連動させるように運用する｡信託財産のリスク軽減､流動性確保のため､先物取引､オプション､スワップ等のデリバティブ取引を行うことがある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはUBSブルームバーグCMCI指数WTI原油指数(円換算ベース)｡12月決算｡

主要投資対象は国内の取引所上場株式。国内の株式市場の動きを捉えること及び信託財産の長期的な成長を目標に、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、日経平均株価(日経225)採用銘柄のうち200銘柄以上に投資を行う。ファミリーファンド方式で運用。3､9月決算｡

主要投資対象は､医薬品､バイオテクノロジー､ヘルスケア･サービス､医療技術およびライフサイエンスにかかる業務を行う世界の医療関連企業の株式｡投資対象候補銘柄について､業種･業態や国･地域､時価総額規模等における分散にも配慮しながら､組み入れる銘柄と組入比率を決定し､ポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む世界のCB(転換社債)を実質的な主要投資対象とする。原則としてファンドの信託期間(約5年)内に償還日を迎えるCBに投資し、償還日まで保有することを基本とする。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2255)｡主として、残存期間が20年を超える米国の国債を投資対象とし、連動対象指数である「FTSE米国債20年超セレクト・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

新興国の金融商品取引所に上場している中小型企業やその他の金融商品取引所に上場している新興国と緊密な経済関係のある中小型企業の株式等を中心に投資する。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は国内外の株式等｡運用にあたっては､その時点で最も割安と考えられる投資対象に資産を集中配分し､その投資対象資産の中で､将来価値から考えて市場価値が割安と考えられる銘柄に選別投資し､割安が解消するまで持続保有する｢バイ･アンド･ホールド型｣の長期投資を基本とする｡8月決算｡

主要投資対象は、世界各国(新興国を含む)の株式、債券等。株式、債券、商品等に関連するデリバティブ取引、為替予約取引等を実質的な主要取引対象とすることにより、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。投資する外国投資法人の円建ての外国投資証券において、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として当該クラスの純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。日本を含む先進国の株式および公社債等に投資を行う。株式の実質組入比率は、原則として相場の局面判断や株式の収益率等に基づいて決定する。公社債等の実質組入比率については、株式部分の組入比率を決定した後、原則として相場の局面判断および投資環境等に基づき決定する。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

東京証券取引所に上場(コード:200A)｡「日経半導体株指数(トータルリターン)」(東京証券取引所に上場する半導体関連銘柄から構成される時価総額ウエート方式の指数。時価総額が大きい30銘柄で構成する)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているREIT(不動産投資信託｡以下｢J-REIT｣)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJ-REITに分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として相対的に高い利回りが期待できる、日本企業が発行する円建てのハイブリッド債券に投資する。ハイブリッド債券の組入れ比率は原則として高位を維持する。ハイブリッド債券の格付けは取得時においてBBB格相当以上とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

わが国の金融商品取引所上場株式に投資｡小型株を中心に企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して選定した銘柄に分散投資｡ベンチマークは､Russell/Nomura Mid-Small Cap Index(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券(CoCo債･劣後債･優先証券など)に投資を行う｡キャピタル証券は､債券と株式の両方の性格を持った証券で､普通社債と比べて法的弁済順位が低く､繰上償還条項や利息･配当の支払い削減などの条項を持つものがある一方､利回りが高い｡原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

世界の高配当株戦略の投資成果を反映したクロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受することを目指す。外国投資信託の受益証券において、クロッキー・オール・カントリー高配当株指数(円ベース)のリターンを享受するために担保付スワップ取引を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、4、7、10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2568)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」の円換算値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

日本の取引所に上場している不動産投資信託証券(J-REIT)を主要投資対象とし､安定したインカムゲインの確保と投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡J-REITへの投資は､徹底した銘柄調査と市場分析に基づいて行う｡不動産研究に特化した株式会社三井住友トラスト基礎研究所から投資助言を受ける｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:412A)｡日本円換算したTIP FactSet 台湾イノベイティブ・テクノロジー50指数(税引前配当込み)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

新興国を含む世界各国の企業の株式を主要取引対象とし、信託財産の長期的な成長を目標に運用を行うことを基本とする。株式への投資にあたっては、競争優位性、構造的変化のインパクト、経営陣の質、財務規律などに着目する。原則として対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡商品を対象としたETFまたは商品に関連する株式を対象としたETFに投資し､信託財産の成長をめざして運用を行う｡マザーファンドの受益証券の組入比率は､通常の状態で高位に維持することを基本とする｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している半導体関連企業(半導体及び半導体製造装置等の設計・製造を手掛ける企業や、これらの企業に製品・サービスを提供する企業等半導体産業から業績面で恩恵を受けることが期待される企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドを通じた組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

米ドル建て高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を中心に分散投資｡主に､Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により組入銘柄を選別｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡