主要投資対象は､日本の高配当利回り株式｡加えて､「株式プレミアム戦略」(保有する銘柄にかかるコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す戦略)を活用する｡円建て資産について、原則として円を売り、選定通貨(円を除く)を買う為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主にデリバティブ取引等を利用して日本を含む世界の株式等を対象に投資する。公表されたM&A(企業の合併および買収)案件等において、買収の公表と成立との間で発生する価格差を収益の源泉とする。原則として主要投資対象ファンドの純資産総額を米ドル換算した額と同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い、円に対する米ドルの為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､日本および外国の金融商品取引所の上場株式｡日経平均採用銘柄を中心に投資を行い､一定の基準により選定した割安株と小型株で補完することにより､運用効率の向上をめざす｡リスク･コントロールを重視しながら銘柄を選定し､中長期的にベンチマークである日経平均株価(日経225)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡2月決算｡

主として、「中国ニューエコノミー」関連株式(DR(預託証券)を含む)に投資する。「中国ニューエコノミー」関連株式とは、中国におけるITと既存産業の融合により生まれる新たな産業や技術の高度化に伴って高付加価値化した産業に関連する株式をいう。投資対象銘柄の中から、テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10から20銘柄程度を組入銘柄として選定する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡長期にわたり優れた運用実績がある「ファースト・イーグル・グローバル・ファンド」と同じ運用手法の「ファースト・イーグル・アムンディ・インターナショナル・ファンド」へ主に投資する。主に割安と判断される世界の株式等に実質的に投資し、米ドルベースで相場環境にかかわらずプラスのリターンを追求する。原則、円ベースでの為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算。

日本を含む世界各国の株式､債券､短期金融商品への分散投資を行う｡株式への実質投資割合は70%未満とする｡個別企業分析にあたっては、現地のポートフォリオ・マネージャーによる「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。原則として､為替ヘッジは行わない｡ただし、マザーファンドは、為替ヘッジ(一部為替ヘッジを含む)を行う投資信託証券に投資する場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

日本の取引所に上場している株式(上場予定を含む)に投資することにより、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選択にあたっては、経営戦略、マネジメント力、商品開発力、競争力等の定性分析に加え、成長性やバリュエーション等に関する各種指標を用いた定量評価をベースに、企業規模にとらわれることなく、銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

世界の金融商品取引所に上場されており､新シルクロード経済圏(ユーラシア諸国…日本除くアジア､中東､東欧､ロシアなど)の国･地域に本拠を置いている企業もしくは主要な経済活動を行っている企業の株式(預託証券を含む)を主な投資対象とする｡域内の成長加速や連携強化などに伴い､高成長が期待される企業を厳選する｡外貨建資産への投資にあたっては､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本を含む世界の企業等が発行する債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。約5年を1つの期間とする4つの運用期間において「持ち切り運用」を行う。原則として、各運用期間の最終日(決算日)に、運用成果を分配金として支払うことをめざす。購入の申込みは、約5年ごとに設定される合計4回の申込期間に受付ける。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､国内の小型株｡小型株市場の中から､徹底した企業分析とバリュエーション分析で銘柄の割安度を総合判断して投資を行い､中長期的な値上り益の獲得を目指す｡ベンチマークはRussell/Nomura Small Cap Growthインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産に分散投資｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境の変化に対応して､適切なポートフォリオの見直しを行う｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則75%未満とし､成長性を重視する｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

主として､わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し､投資成果をベンチマークである東証REIT指数(配当込み)の動きに連動させることを目指して運用を行う｡組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は日本を含む世界の株式。主としてテクノロジーの活用または発展により恩恵を受け、将来のリーダーになると期待される企業の株式に投資する。個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配をめざす。原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月20日決算。

主に世界の気候変動対応に責任を持って取り組む企業の株式に実質的に投資する。外国籍投資信託の運用は、国際連合の定める持続可能な開発目標(SDGs)の気候変動に関する目標に適合することを目的とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､世界各国のヘルスケア関連企業の株式｡トップダウン･アプローチによる地域･国別分析､サブセクター分析により､組入銘柄を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCI All Country World Health Care(税引後配当込み･円換算ベース)｡6月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている株式(これに準ずるものを含む)｡米国の株式市場を代表する指数｢ダウ･ジョーンズ工業株価平均(税引後配当込み、円換算ベース)｣に連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

株式公開(IPO)から概ね5年以内の中型以上の米国株式(上場予定を含む）への投資を基本とする。株式への投資にあたっては、新技術やビジネスモデル等に着目し、企業収益の成長性が見込まれる銘柄を選定する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､対円での為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建の貸付債権(バンクローン)｡また､ハイイールド債券等にも投資し､投資信託財産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄の信用力､割安度､流動性等に係る評価･分析に基づき行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主としてわが国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果を目指す。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､米ドル建投資適格社債等｡通常A格相当90%以上(BBB格相当10%程度)の運用で信用リスクを抑制する｡業種配分については､信用リスクに配慮して､安定業種を中心に投資し､信託財産の成長と安定的な収益の確保を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界の株式および債券等に分散投資を行う。資産配分比率が概ね株式15%、債券85%の比率となるように、各投資対象ファンドの基本配分比率を調整する。投資対象ファンドは、各投資対象ファンドに係る定性・定量評価等により見直しを行なうことがある。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､日本を除く世界各国の好配当株式｡組入銘柄の選定に当たっては､配当利回りの高い銘柄および増配の期待できる銘柄を選定し､安定的な配当収入およびキャピタルゲインを享受することをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月21日決算｡

構造的な変化により成長が見込まれる分野で、高い競争優位性を有する世界の企業の株式に厳選して投資する。企業の成長見通しや株価の割安度等の分析・評価を行い、銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。各計算期末の前営業日の基準価額(支払済み分配金(１万口当たり、税引前)累計額は加算せず）に応じた金額の分配を目指す。ファミリーファンド方式で運用。毎月26日決算。

中国本土に流通する中国人民元建ての中国のソブリン債(国および政策銀行が発行する債券)に投資を行う。運用にあたっては、金利予測やイールドカーブ分析を基に、対象銘柄の流動性を勘案してポートフォリオの構築および修正を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所等(これに準ずるものを含む)に上場されているREIT(不動産投資信託証券)｡銘柄選定にあたっては､安定的な配当収入の確保を重視しつつ､銘柄毎の収益性･割安度･流動性等を勘案する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は世界主要市場のバイオテクノロジー関連企業の株式｡高い成長が期待される企業の株式を医学･薬学的視点から調査､評価して投資銘柄を選定｡株式の実質組入比率は原則として高位を維持｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式(預託証書(DR)含む)等に投資し､中長期的に米国の代表的な株価指数であるS&P500(配当込み､円換算ベース)を上回る投資成果を目指す｡米国の大型･中型株式の中から､徹底したリサーチにより持続的に安定的かつ高い収益成長が期待できる銘柄に厳選投資する｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の金融商品取引所に上場されているソフトバンクグループ株式会社､SBIホールディングス株式会社及びそれらのグループ関連企業の株式を主な投資対象とし､信託財産の中長期的な成長をめざす｡原則として、銘柄の組入比率は組入銘柄の時価総額に比例して決定｡また､銘柄の組入比率は原則として四半期ごとに見直しを行う｡株式の組入は原則として高位｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)の中から、社会が抱える課題の解決を通じて成長が期待される企業に投資する。投資テーマに沿った企業の中から、1：人々や社会が抱える潜在的な課題をいち早く捉え、ビジネスとして取り組む企業 2：社会的に注目されている課題に取り組み、収益の獲得をめざす企業、3：製品やサービスの提供を通じて、課題解決への取組みをサポートする企業 4：課題が解決されることによって恩恵を受ける企業 を投資候補銘柄とする。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

日本の地方債等を主要投資対象とし､安定した収益の確保および投資信託財産の着実な成長を目指す｡高い信用力･流動性を持つ共同発行市場公募地方債を中心に､地方債･国債･政府保証債･財投機関債等に投資｡また､残存10年程度の公共債を中心に投資｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に採用されている国債｡公社債の実質投資比率は高位を維持し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に採用されている不動産投資信託証券｡銘柄選定にあたっては､時価総額および流動性等を勘案し､S&P先進国REITインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として成長の可能性が高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界各国の米ドル建て投資適格債券、及び投資適格未満の債券(ハイ・イールド債券)に幅広く分散投資を行う。原則としてファンドの信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

インドの金融商品取引所等に上場する株式に投資を行い、Nifty Midcap50指数(配当込み、円換算ベース)の動きを概ね捉える投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する。「環境問題」という大きなテーマのなかで、環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み、投資妙味がある分野･銘柄を厳選し、機動的に運用する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡5、11月決算。

主要投資対象は､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､国内外の不動産投資信託証券(リート)､貸付債権､コモディティ､ヘッジファンド及びその他の様々な資産｡短期的な市場環境等の変化に対応して、リスク水準の異なる2つのポートフォリオの範囲内で、各資産及び各投資対象ファンドへの投資割合を機動的に調整する。原則として､為替ヘッジを行わない｡ただし、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡