主としてわが国を含む世界の不動産関連債券(モーゲージ証券全般)に投資する。また、その他の債券等(公社債、モーゲージ証券以外の証券化商品及び貸付債権並びにデリバティブ取引等を含む)にも投資する。ファンドの運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに外国投資信託証券への運用の指図に関する権限を委託する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月15日決算。

世界各国の債券等(米国の社債・国債・地方債、先進国の投資適格債、ハイ・イールド債券、新興国の社債・国債、国際機関債、企業向け貸付債権(バンクローン)等)を実質的な主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を図ることを目的として運用を行う。実質組入外貨建資産について、原則として対円で為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月16日決算。

主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡インベストメント･テクノロジー関連部署によるインデックスの情報の管理･分析や､運用審査部署によるファンドの分析により銘柄の選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1322)｡CSI300指数に採用されている銘柄の株式を実質的な投資対象とし､円換算した同指数の動きと基準価額が高位に連動することをめざす｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は1口当り｡

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域および国内の債券｡各投資信託証券の組入比率は､収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定する｡三重県の次世代育成､社会福祉向上､環境保護等に関連した取組みおよび施設等に信託報酬から寄付を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

日本を除く先進国の金融商品取引所に上場、または店頭登録されている株式へ投資する。定量データを用い、主としてMSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)に採用されている銘柄のうち、1株当たり利益成長率に基づく中長期的な利益成長性が高く、利益成長の継続・向上等の期待度が高い銘柄へ投資を行う。原則として、決算日の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し､残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす｡運用効率化のため､債券先物取引等を利用することがある｡保有実質外貨建資産について､為替ヘッジを行うことにより､当ファンドの実質的な円貨比率を70%に近づけることをめざす｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

残存期間が7年程度から10年程度までの米国国債に投資し､残存期間ごとの国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす｡運用効率化のため､債券先物取引等を利用することがある｡為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

円建ての債券を中心に投資する｡投資にあたっては､残存期間が1年未満､取得時においてA-2格相当以上の債券およびコマーシャル･ペーパーに投資することを基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

日本を除く世界各国のリート(不動産投資信託証券)に投資を行い､S&Pグローバルリートインデックス(除く日本､配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として米国の不動産投資信託証券(REIT)に投資｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の収益動向､配当利回り､バリュエーション､流動性等の各種分析に基づき､割安と判断される銘柄を選定｡特定銘柄･特定セクターにかかるREITへの集中投資を避け､分散投資を行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､新興国を含むアジア地域(日本を除く)の外貨建ソブリン債券および準ソブリン債券｡FTSEアジア国債インデックス(ヘッジなし･円ベース)を参考として､投資環境､金利水準ならびに流動性等を勘案して､ポートフォリオの構築を図る｡原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､格付が投資適格未満(BB格相当以下)の米ドル建社債(米国ハイイールド債券)｡国内の公社債への投資も行い､安定的な収益の確保と信託財産の中長期的な成長を目指す｡米ドル建資産に対し､原則として対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

世界各国の債券等を主な投資対象とする投資信託証券、ならびにわが国の公社債・金融商品を主な投資対象とする投資信託証券に投資を行う。実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は､内外の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)、商品等を対象とするETF等｡世界の様々な指標の動きを計量的なアプローチを用いて分析し､定性的な判断を加え､リスク水準にも配慮しながらリターンを追求するポートフォリオを構築｡現物有価証券への投資､先物･為替予約取引の活用にあたっては､複数の買い建て、売り建てを組み合わせる｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として運用を行う。目標分配率を年3%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主として､新興国の企業が発行する米ドル建て社債等に投資する｡政府や政府機関が発行する米ドル建ての債券にも投資することがある｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

気候変動問題への対応に優れ、低炭素社会への長期的な移行から恩恵を受けると判断される世界各国の企業の株式を中心に投資を行う。炭素削減の技術を有するソリューション・プロバイダー(適応型)企業、事業活動を通じて脱炭素社会を実現するリーディング(低減型・転換型)企業に着目し投資する。計算期末の前営業日の基準価額に応じて所定の分配を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として世界各国の証券取引所等で取引されている株式に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。銘柄選定にあたっては、配当の持続性に加え配当の成長性に着目する。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

ベトナムの取引所に上場しているベトナム株式、ならびに世界各国・地域(日本を含む)の取引所に上場しているベトナム関連企業の株式等、および、インドやASEAN(東南アジア諸国連合)諸国等で相対的に高い成長が期待される国(アジア成長国)の株式等に投資する。外貨建て資産については、原則、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。

日本を含む先進国の株式および債券を主要投資対象として分散投資する。マザーファンドを通じた基本組入比率は、先進国株式10%、先進国債券90%とする。学術的実証データに基づいたポートフォリオ構築と柔軟かつ先進的なトレード手法により、取引コストなどの経費を抑制する。為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2055年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

実質的に日本を含む先進国の株式および債券に分散投資する｡2060年に向けて､先進国の株式および債券の組入比率を調整し､債券の組入を漸増させる｡主として､学術的研究をベースにした､ディメンショナル･ファンド･アドバイザーズが運用する投資信託証券へ投資する｡株式マザーファンドは原則として為替ヘッジを行わず､債券マザーファンドは為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている株式に投資を行う。確信度の高い銘柄に厳選投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得をめざす。運用にあたっては、独自の企業調査をもとに銘柄選定を行い、ポートフォリオを構築する。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡市場指数と連動する投資成果を目指す投資信託証券より投資銘柄を選定｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし、西暦2070年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2862)｡主としてフランスの国債に投資を行い、「ブルームバーグ・フランス国債(7-10年)インデックスTTM(為替ヘッジあり、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。2、5、8，11月決算｡基準価額は10口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:181A)｡主として米国の国債に投資を行い、「ICE米国債1-3年指数(円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2839)｡主として米国の国債に投資を行い、「S&P米国債7-10年指数(円ヘッジ・円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:182A)｡主として米国の国債に投資を行い、「ICE米国債20年超指数(円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:183A)｡主として米国の国債に投資を行い、「ICE米国債20年超指数(円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減をはかる。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2560)｡東証株価指数(TOPIX)に組み入れられている銘柄をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウエイトを決定する株価指数である「S&P/JPX カーボン・エフィシェント 指数 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は1口当り。

円建ての債券を中心に投資を行う｡投資にあたっては､残存期間が1年未満､取得時においてA-2格相当以上の債券およびコマーシャルペーパーに投資することを基本とする｡本ファンドの購入は､ラダー型ファンドからのスイッチングによる場合のみ｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､カナダドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡エマージング社債への投資については､投資信託財産の30%程度の範囲内とする｡原則として米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､南アフリカランド買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主として米国の株式へ投資する。S&P500(税引後配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目標とする。「競争環境」「財務健全性」などの観点から個別企業のファンダメンタルズ分析を行い、株価上昇余地の高い企業を選別する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

投資一任口座専用ファンド。各資産クラスの代表的な指数に連動する投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(標準偏差：年率約2%程度)を設定し、各資産別の投資比率を決定する。投資比率の見直しは原則として年2回行うこととする。為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

米国の金融商品取引所に上場する株式に実質的に投資する。S&P 500配当貴族指数(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざす。購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。