東京証券取引所に上場(コード:2855)｡国内金融商品取引所に上場している不動産投資信託を構成銘柄とし、ESGを考慮した銘柄の投資エクスポージャーを増やす「Solactive Japan Green J-REIT Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算｡基準価額は100口当たり。

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

値動きの異なる7つの資産(先進国国債(含む日本)､新興国国債､超長期米国国債､米ドル建ハイイールド債券､先進国株式(含む日本)､新興国株式､商品)クラスに分散投資を行うとともに､Dガード戦略により基準価額の下落を抑制する｡各資産クラスから受ける基準価額への影響が均等になることを目標に各資産クラスへの配分を決定｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡値動きの異なる7つの資産クラス(1.先進国国債､2.新興国国債､3.超長期米国国債､4.米ドル建ハイイールド債券､5.先進国株式､6.新興国株式､7.商品)に分散投資｡ファンドの基準価額下落を抑制することを目的としたDガード戦略を用いる｡先進国国債以外については､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

6つの資産クラス(日本株式･国債､先進国株式･国債､新興国株式･国債)に均等に投資｡委託会社が定めた率を上回る基準価額の下落が生じた場合､各資産クラスの配分比率合計を信託財産の純資産総額の75%-50%程度に引き下げ､基準価額のさらなる下落の抑制を目指すDガード戦略を用いる｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

外国債券､外国株式､外国不動産投資信託証券(リート)の3資産に3分の1ずつ分散投資｡高格付資源国の公社債､配当利回りの高い外国株式および増配の期待できる外国株式､比較的高い配当利回りが期待できる世界(除く日本)各国のリートに投資を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

米ドル建てのバンクローン(貸付債権)、公社債等を主要投資対象とし、利子収益の確保および値上がり益の獲得をめざす。米ドル建てのバンクローン、公社債等は、原則として取得時においてCCC-格相当以上の格付けを取得しているものに限る。投資信託証券への運用の指図に関する権限をピムコジャパンリミテッドに委託する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

わが国の公社債等を実質的な主要投資対象とし､利子等収益の確保をめざす｡取得申込は､｢三菱UFJ 米国バンクローンファンド通貨選択シリーズ･毎月分配型｣とのスイッチングの場合に限る｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として日本を含む世界各国の株式、債券および通貨等の幅広い資産(不動産投資信託証券を含む)に投資を行う。ファンドの運用にあたっては、中長期的な目標リターン(年率2%(信託報酬等控除後))の達成をめざして運用を行う。当目標を達成するために、年率3％(信託報酬等控除前)程度のリターンをめざす投資信託証券へ均等投資する。為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

国内債券､外国債券､国内株式および外国株式を主要投資対象とし､各資産のリスク(価格変動性)や､投資環境分析を勘案して配分比率を決定する｡各資産およびファンド全体のリスクの状況を管理し､配分比率を調整することにより､基準価額の変動を抑制することを目指す｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

MSCIコクサイ･インデックスを構成している国(地域を含む)の株式を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCIコクサイ･インデックス(円ベース･為替ヘッジなし)の動きに連動する投資成果を目指す｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引を活用することがある｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクのある円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主な投資対象は、日常生活に不可欠な公益サービスを提供する公益企業が発行する債券[ESG関連債券(公益企業が発行する環境や社会の課題解決に向けたプロジェクトに資金を活用する目的で発行された債券や、環境や社会への貢献が期待できる分野での収益比率等が一定以上の企業が発行する債券)を含む]。組入債券の平均格付けは、原則としてBBB格相当以上(BBB-を含む)とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡組入れ外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主として日本を除くアジア(オセアニアを含む)の米ドル建て等のハイ･イールド債(BB格以下に格付される債券)を主要投資対象とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を目指す｡原則として､米ドル等を日本円で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国企業向けバンクローン(貸付債権)｡主に信用力が相対的に低い非投資適格の企業に対するバンクローンに投資を行い､高水準のインカムゲインの確保を目指す｡優先担保付バンクローンへの投資を主とするが､劣後担保付や無担保のバンクローンに投資する場合もある｡原則として､対円で為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場されている不動産投資信託または不動産投資法人(リート)が発行する優先証券(優先リート)｡優先リートの実質的な運用は､米国の投資顧問会社である｢ハイトマン･リアル･エステイト･セキュリティーズ･エルエルシー｣(ハイトマン) が行う｡円に対する為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

マザーファンドへの投資を通じて､日本を除くアジアの企業の株式等で運用する複数の投資信託証券に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資対象ファンドの組入については､委託会社の判断により適宜見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米国社債の投資適格銘柄｡米国クレジット債券市場のエクスポージャを幅広く確保しつつ､保守的なリスク管理により発行体の分散最大化に配慮する｡ブルームバーグ米国社債(1-10年)インデックス(円ヘッジベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主として米ドル建ての国債､政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､新興国債券､資産担保債などの公社債に投資｡マクロ経済の環境や債券種別毎の相対的な魅力度の分析を行い､投資機会を積極的に追求｡組入外貨建資産について､原則として対円での為替ヘッジにより､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

主に､国内株式20%､外国株式20%､国内債券20%､外国債券20%､国内REIT10%､外国REIT10%の割合で投資を行う｡6資産にバランスよく分散投資し､中長期的に安定した収益獲得を目指す｡信託報酬1%未満､申込み時の手数料ゼロと魅力的な低コストファンド｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

米国の株式、債券および不動産投資信託(リート)ならびにコモディティ等に分散投資する。外国投資信託証券の組入比率は信託財産の純資産総額の概ね20%とし、実質的に純資産総額と概ね同等額の投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

日本を除く先進国の金融商品取引所等に上場している不動産投資信託証券に実質的に投資することにより、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、委託会社円換算ベース)に連動する投資成果を目指して運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、日本を含む世界の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティ、上場投資信託証券(ETF)などを投資対象とする投資信託証券に投資する。投資信託証券への投資配分については、均等配分を原則とする。中長期的な目標リターンとして年率4%をめざす。当目標リターンを達成するために、年率5％(信託報酬等控除前)程度のリターンをめざす投資信託証券に投資する。為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として世界のCAT債券(保険会社等の企業や政府などから大災害時のリスクを移転する債券)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行う。購入・換金については月に1回の約定とする。実質組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、6、9、12月決算。

主として米国の株式へ投資する。S&P500(税引後配当込み、円換算ベース)をベンチマークとし、中長期的にベンチマークを上回る投資成果を目標とする。「競争環境」「財務健全性」などの観点から個別企業のファンダメンタルズ分析を行い、株価上昇余地の高い企業を選別する。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､本邦通貨建ての短期公社債｡安定した収益の確保を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

中国のエネルギーシフト関連企業(中国に主たる拠点を有している、中国国内の株式市場に上場している、収益の大部分を中国であげているまたは主たるビジネスを中国で行っている企業のうち、エネルギーシフト関連ビジネスに直接的もしくは間接的に取り組む企業または強固なエネルギーシフトの方針を掲げて実践している企業）の株式に投資を行う。為替ヘッジは原則として行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

新興国を含む、世界の株式、債券および非伝統的資産など、さまざまな資産に投資を行ない、安定した高いインカム収入および長期的な資産成長を追求する。米ドル短期金利+年5%程度(米ドルベース、諸費用控除前)を長期的な目標リターンとして運用を行う。計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じた分配をめざす。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月12日決算。

米ドル建てを中心とする世界各国のさまざまな種類の公社債等を実質的な主要投資対象とする。外国投資信託において、市場分析等に基づく機動的な資産配分と、調査・分析に基づく銘柄選択により、好水準のインカムゲインとキャピタルゲインの獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算。

主として､ボラティリティ関連指数に連動する投資商品(ボラティリティ関連資産)への実質的な投資を行い､投資信託財産の成長を目指す｡また､投資信託財産の一部を､米国短期国債を主な投資対象とする上場投資信託証券(ETF)に投資する｡外貨建資産は､80％程度以上を基本として対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､シンガポール･ドルや香港ドルなど複数の通貨建の日本を除くアジア諸国･地域の金融商品取引所に上場している不動産投資信託(リート)等｡安定したインカムゲインの確保と､値上がり益の獲得を目指す｡原則として原資産通貨売り/円買いの為替取引により対円で為替ヘッジを行い､為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡原則として､米ドル売り､3通貨(豪ドル､レアル､ランド)買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月13日決算。

日本の株式を主要投資対象として運用を行い、TOPIXのコールオプションの売却の経済効果を持つ円建ての株価指数連動債にも投資することで、相対的に高水準の配当等収益を確保する「日本株式ハイ・インカム戦略」とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主としてトヨタ自動車およびそのグループ会社の発行する内外の債券等に投資を行う｡発行体の信用状況､同一通貨建ての国債との利回りスプレッド等を考慮して投資を行う｡通貨配分､債券発行各国の金利見通し､デュレーション､流動性などを勘案し投資銘柄を決定する｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として日本を含む世界各国の債券および株式を投資対象とし、高いインカム収益および値上がり益が期待できる資産に分散して投資する。マクロ経済の予測や、各アセットクラスの評価・分析の情報をもとに、市場環境等の変化に応じて、インカム収益および値上がり益が最も期待されるアセットクラスを選択し、その配分を機動的に変更する。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。