主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は制限を設けない｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:399A)｡「日経平均高配当株50指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､日本の取引所に上場されている株式｡主として予想配当利回りが市場平均以上の銘柄の中から､投資価値の高い銘柄に厳選して投資することで､魅力的な配当等収益を確保することを目指す｡個別企業分析により企業の配当の成長性を多角的に分析し､将来の配当成長が見込まれる銘柄を発掘する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場株式(準ずるものを含む)のうち､電気機器､精密機器などエレクトロニクスに関連する企業群や情報ソフトサービス､通信など情報通信に関連する企業群の株式｡銘柄の選定にあたっては､企業の成長性および株式の市場性などに留意して分散投資をはかる｡株式組入比率は高位を維持する｡2月決算｡

わが国の金融商品取引所上場銘柄のうち､日経平均株価に採用された225銘柄を主要投資対象とする｡投資成果を日経平均株価にできるだけ連動させるため､日経平均株価採用銘柄のうち200銘柄以上への等株数投資を行う｡株価指数先物取引を含めて株式組入比率は原則として高位を維持｡1月決算｡

国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄を主要投資対象とし､日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果を目指して運用｡投資成果を同指数とできるだけ連動させるため､投資対象銘柄の中から､原則として200銘柄以上に分散投資｡デリバティブの利用はヘッジ目的に限定｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は日本の株式｡配当利回りに着目し､高水準のインカムゲインと中長期的な値上り益の獲得によるトータル･リターンの追求を目指す｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄を中心に､配当の安定性や成長性､企業業績､株価の割安性等を勘案し､銘柄を選定｡銘柄分散､業種分散に配慮し､ポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主に世界の株式、債券、リート、金をはじめとするコモディティなど様々な資産に分散投資する。投資信託証券への投資にあたっては、委託者が各資産の収益とそのリスク見通しを分析して指定投資信託証券の中から選択し、その配分比率を決定する。投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

限定追加型ファンド。日本企業が発行する円建て債券を主要投資対象として、安定した収益の確保と信託財産の成長を図ることを目的に運用を行う。債券への投資にあたっては、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の信用格付もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券(投資適格債)を投資対象とする。3月決算。

主要投資対象は､国内の金融商品取引所に上場されている株式のうち､日経平均株価(日経225)(配当込み)に採用されている銘柄｡株式の実質投資比率は､原則として高位を維持し､日経平均トータルリターン・インデックスと連動する投資成果をめざして運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界の金融商品取引所に上場する株式を主要投資対象とする。主に選定された投資テーマ(産業やセクター等)の中から、参入障壁が高く、優良な資産を持ち、割安で健全なバランスシートを有すると判断される企業を中心に、候補となる企業の各ファクターをスコア化する。ポートフォリオは、スコアの高い銘柄を中心に、業種別や国別の分散等を考慮しながら構築する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主要投資対象は国内外の株式。MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざし、同指数への連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡株式の組入比率は高位を保つ。購入時手数料がかからないノーロードタイプ。換金時手数料および信託財産留保額もなし。原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1657)｡日本を除く先進国に投資をする際の代表的な指数である「MSCIコクサイ指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は100口当たり。

主として米国の株式に投資し、S&P500インデックス(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､世界の株式及び株式代替資産を実質的な投資対象とする投資信託証券に投資する｡投資割合については､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても変更を行う｡また､投資対象ファンドは適宜見直しを行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

主として､わが国の株式に投資し､投資成果を日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動させることを目指して運用を行う｡投資成果を同指数の動きにできるだけ連動させるため､投資対象銘柄(225銘柄)のうち200銘柄以上に､原則として､等株数投資を行う｡株式の組入比率は､高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則75%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､信託財産の成長と安定した収益の確保を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本株式を主要投資対象とし､ベンチマークである日経平均トータルリターン・インデックスの動きに連動する投資成果を目指す｡｢バーラ日本株式モデル｣に従って、原則として200銘柄以上で運用しながら日経平均トータルリターン・インデックスとの高い連動性の実現に努める｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

株式への投資にあたっては、配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求をめざす。銘柄の選定にあたっては、予想配当利回りが市場平均と比較して高い銘柄を中心に、配当の状況、企業のファンダメンタルズ要因、株価のバリュエーション等に関する評価・分析などを勘案し、投資銘柄を選別する。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

主としてわが国の株式に投資を行う。株式への投資にあたっては、主として日経平均株価採用銘柄の中から予想配当利回りの上位30銘柄を選定し、流動性を勘案して銘柄ごとの組入比率を決定する。原則として年2回リバランス(組入銘柄の入替えと組入比率の調整)を行う。6、12月決算。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)している中小型株｡中小型の成長銘柄をバリュエーションを勘案して厳選｡ボトムアップにより銘柄を選択し､成長性は運用担当者独自の尺度ではかる｡ベンチマークは､Russell/Nomura Mid-Small Capインデックス(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､純金上場信託(現物国内保管型)受益証券｡国内の取引所における金価格の値動きをとらえることをめざす｡純金上場信託(現物国内保管型)受益証券の投資比率は高位を維持することを基本とする｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡オルタナティブ戦略・資産で運用を行う複数の投資信託証券に投資し、絶対収益の獲得をめざして運用を行う。投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:532A)｡「配当込みTOPIX高配当40指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:531A)｡「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内株式｡投資する投資信託証券は、わが国の株式を主要投資対象とし、割安性を重視し、アクティブ運用を行うことを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､海外の債券｡海外の債券を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行う｡投資信託証券の選定､組入比率の決定は､大和ファンド･コンサルティングの助言に基づき行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2248)｡米国を代表する株価指数である「S&P500指数」を対円で為替ヘッジした「S&P500(配当込み、TTM、円建て、円ヘッジ)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

わが国の金融商品取引所上場の株式のうち、世界が注目する次世代産業を担うニューテクノロジーに強みを持つ日本企業の株式に投資する｡ボトムアップ･アプローチによる徹底したリサーチにより､銘柄の絞込みを行い､投資信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用。6､12月決算｡

配当込みの日経平均株価(日経225)の値動きを示す｢日経平均トータルリターン･インデックス｣の動きに連動する投資成果をめざし､原則として､同指数に採用されている銘柄のなかから200銘柄以上に等株数投資を行う｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内株式のうち日経平均トータルリターン・インデックスに採用された銘柄を主要投資対象とし､ベンチマークである同指数に連動する投資成果を目指す｡原則として採用銘柄のうち200銘柄以上に等株数投資し､株式の組入比率は高位を保つ｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

実質的に全世界の株式(海外先進国株式、海外新興国株式、日本株式)および金に分散投資を行い、収益の獲得をめざす。先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200%相当額の投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として商品(コモディティ)を実質的な投資対象資産とする上場投資信託証券(ETF)に投資を行い､ベンチマークであるブルームバーグ商品指数トータルリターン(円換算ベース)に概ね連動する投資成果をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､国内の金融商品取引所等に上場されている株式等を実質的な投資対象とする投資信託証券｡各投資対象ファンドへの投資割合は､定期的な見直しを行うほか､市場環境等に応じても調整を行う｡また､適宜見直しを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す｡分配金額は、決算時の基準価額に対して2.5%を上限に支払うことを目標とする。実質的に対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡2、8月決算｡

主要投資対象は、わが国の上場株式の中から、相対的に割安と判断される銘柄。銘柄選択にあたっては、配当利回り、PBR（株価純資産倍率）等から株価のバリュエーションが割安と判断される銘柄を中心に選定する。組入れにあたっては、個別企業の経営戦略や成長性等の企業のファンダメンタルズ等を評価し、投資魅力度の高い銘柄へ投資する。12月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、成長性が高いと判断される企業の株式を中心に投資を行う。 銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、委託会社およびその関連会社のアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に日本を含む世界の株式へ投資を行い、FTSEグローバル・オールキャップ・インデックス（配当込み、円換算ベース）の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本組入比率は地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡