投資一任口座専用ファンド。新興国の米ドル建て公社債に投資することにより、JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(除くB格以下)(円換算ベース)に連動する投資成果を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式35%､国内債券40%､外国株式15%､外国債券5%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に世界の高配当利回りの公益株(電力･ガス･水道･電話･通信･運輸･廃棄物処理･石油供給などの企業)に投資を行い､安定的かつより優れた分配金原資の獲得と信託財産の成長を図る｡特定の銘柄や国に集中せず分散投資することで､リスクの低減を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡偶数月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1550)｡MSCI Kokusai Index(MSCIコクサイインデックス)(円換算ベース)に採用されている株式に投資を行う｡信託財産の1口当たりの純資産総額の変動率を対象指数の変動率に一致させることを目的として運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡基準価額は100口当り｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とする。各決算時点の基準価額に対して年率6%相当の分配を行うことを目指す。ファンドの基準価額が90営業日連続して一定水準(3,000円)以下となった場合には、短期有価証券、短期金融商品等の安定資産による安定運用に切り替えることを基本とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､世界の資源関連企業が発行する米ドル建て株式(預託証書を含む)｡銘柄の選択にあたっては､企業の財務データなどに基づく定量分析と業界内での競争力や経営者のマネジメント能力の評価といった定性分析を実施する｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月17日決算｡

各マザーファンド等を通じて､日本を含む世界各国の株式､公社債(新興国株式､新興国債券を含む)および不動産投資信託証券に実質的な投資を行う｡イボットソン･アソシエイツ･ジャパンが算出する最適化バランス(12%)指数に連動する投資成果をめざして運用する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象はわが国の中小型株式｡株式投資にあたっては､ボトムアップ･アプローチによる企業の成長性､バリュエーションなどの調査･分析に基いて銘柄を選定し､市場動向などを勘案してポートフォリオを構築｡ベンチマークはRussell/Nomura Mid-Small Capインデックス｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

世界的にブランド名が知られているうえに､強力なマーケティング･販売網を構築していることにより､高い競争優位性をもつグローバル優良企業の株式に投資｡個別企業分析にあたっては､ボトムアップ･アプローチを重視した運用を行う｡通貨･地域分散を考慮してポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡米国の株式を実質的な投資対象とし､コロンビア社の米国株リバーサル戦略により信託財産の中長期的な成長を目指す｡株式等の投資にあたっては､厳格なファンダメンタルズ分析および株価水準を考慮した逆張り戦略により､安定した超過収益の獲得を目指す｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

投資信託証券への投資を通じて､わが国の好配当株式に投資し､高水準の配当収入の確保と､値上がり益の獲得をめざす｡株式への投資にあたっては､予想配当利回りが高いと判断される銘柄を中心に､成長性､企業のファンダメンタルズ､株価の割安性等に着目し､投資銘柄を選定する｡基準価額に応じた分配金の支払いをめざす､分配金額をあらかじめ提示する「予想分配金提示型」ファンド｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ペイ･ハイイールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として日本を含む先進国の株式および公社債に実質的に投資する｡各投資対象資産の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡国内株式､先進国株式､国内債券および先進国債券への実質的な基本投資割合は､純資産総額に対してそれぞれ25%とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米国の取引所上場株式｡長期にわたる連続増配銘柄および米国の経済環境や社会構造の変化をとらえることで高い成長が期待できる銘柄に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､定量分析､定性分析を行い､各銘柄の流動性および市況動向等を勘案して行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。2035年をターゲットイヤーとし､定期的に各資産(国内株式､外国株式､国内債券､外国債券等)への基本投資割合を変更することで､ターゲットイヤーの5年前となる2030年7月に近づくにしたがい､リスクの漸減を図る｡定期的な基本投資割合の変更は､当面､原則年1回行うことを基本とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡株式への投資にあたっては､資産･利益等に比較して株価が割安と判断され､今後の株価上昇が期待できる銘柄を厳選し､投資を行うことを基本とする｡銘柄選別においては､｢割安性評価｣と｢実力評価｣を組み合わせて銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主としてマザーファンドへの投資を通じて、各資産クラスの代表的な指数(インデックス)に連動した投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託(リート)に投資する。債券と株式･リートへバランスよく資産を配分する。先進国株式(除く日本)については各ファンドにおいてその全部または一部の為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡円売り/米ドル買いの為替取引を行い､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､国内株式､国内債券､外国株式､外国債券､世界各国(日本を含む)の不動産投資信託証券(REIT)｡国内株式､外国株式､世界REITの投資比率の合計は原則50%以内とする｡投資配分比率の見直しを定期的に行い､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

国内、先進国および新興国の債券・株式ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な投資対象資産とする。資産の成長性を重視した運用を行う。設定時における基本的資産配分は、国内債券7%、先進国債券(為替ヘッジあり)7%、先進国債券(為替ヘッジなし)4%、新興国債券5%、国内株式26%、先進国株式28%、新興国株式10%、国内リート6%、先進国リート7%。基本的資産配分は、原則として年1回見直す。ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果をめざし､東証REIT指数構成銘柄に投資を行う｡各銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ベンチマークは､東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。指定投資信託証券への投資を通じて、絶対収益の獲得を目指して複数の戦略を組み合わせた運用を行う。指定投資信託証券は、継続的にモニタリングを行い必要な場合は入替えも行う。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

各投資対象ファンドへの投資を通じて、主として国内外の株式、債券に実質的な投資を行う。各投資対象ファンドの組入比率は、国内株式35%、外国株式35%、国内債券15%、外国債券15%を基本とし、資産毎に一定の許容変動幅を設け、一定以上乖離した場合にはリバランスを行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

実質的に日本を含む世界の債券、株式に分散して投資を行い、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす。資産クラス毎に概ね市場全体の動きを捉え、配分比率は概ね国内株式20%、国内債券50%、先進国株式10%、先進国債券10%、新興国株式5%、新興国債券5%。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

日本の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)に投資し､中長期的にベンチマーク(東証株価指数(TOPIX)：配当込み)を上回る投資成果をめざす｡銘柄の選定においては､主に業績動向､株価のバリュエーション等に着目｡個別銘柄の流動性､株価水準等を考慮し､ポートフォリオを構築する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

日本を除く世界主要先進国の国債に投資することにより､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)に連動する投資成果をめざす｡独自の計量モデル等を活用し､ポートフォリオを構築する｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

日本を含む世界各国の株式の中から､主にAI(人工知能)関連企業の株式に投資を行う｡AIとは､Artificial intelligenceの略で､学習･推論･判断といった人間の知能の持つ機能を備えたコンピュータ･システムのことをさす｡株式の運用はTCWアセット･マネジメント･カンパニーが行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算｡

投資一任口座専用ファンド。外国の公社債に投資し、投資成果をFTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2856)｡米国債への投資を通じて、「FTSE米国債3-7年セレクト・インデックス(国内投信用、円ヘッジ・円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

国内株式30％､海外債券70％を基本投資割合とした分散投資により､着実な信託財産の成長と安定収益の確保を目指す｡基本投資割合からの乖離については1カ月に1回程度のリバランスで修正し､±5％程度の範囲を超えて乖離した場合は適宜速やかに修正｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主として海外の株式に実質的に投資し､MSCIコクサイ･インデックス(円換算ベース､配当込み､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡インデックスへの連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替フルヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主としてマザーファンド受益証券への投資を通じて、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券(リート)に投資する。安定した収益の確保と信託財産の着実な成長を図ることを目的として、運用を行う。各資産への投資比率を決定するにあたり、みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社から投資助言を受ける。実質組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式および公社債を主要投資対象とし､比較的リスクの少ない資産を中心に組入れ､安定運用を行う｡国内株式19%､国内債券65%､外国株式5%､外国債券8%､短期金融資産3%を基本アロケーションとし､分散投資｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2252)｡米国の中小型株式を構成銘柄とする「Morningstar米国中小型モート・フォーカス株式指数(税引前配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､新興国の株式(DR含む)｡MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み･円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式および公社債に投資を行う。国内株式38%、先進国株式27%、国内債券17%、先進国債券15%および短期金融資産3%を実質的な基本投資割合とする。各投資対象資産の指数を組み合わせた合成ベンチマークに連動する成果をめざす。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式50%､国内債券17%､外国株式25%､外国債券5%および短期金融資産3%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式に投資し、TOPIX(東証株価指数、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。株価指数先物取引等を含む株式の実質組入比率は、原則として高位を保つ。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､商品指数連動債｡A格相当以上の格付けを有する商品指数連動債に投資を行い､ブルームバーグ商品指数(円換算)と概ね連動する投資成果を目指す｡投資信託証券への投資比率は､原則として高位を保つ｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡