日本を含む世界各国のビューティー･ビジネス関連企業の株式に投資を行う。ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいう。株式への投資にあたっては、企業収益の成長性、財務の健全性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。分配対象額の範囲内で、計算期間終了日の5営業日前の基準価額(受益権1万口当たり)に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

投資一任口座専用ファンド｡実質的な主要投資対象は世界の債券｡定性･定量評価を勘案し､各種債券運用に優れていると判断される投資信託に投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行うことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

投資一任口座専用ファンド。日本を含む世界各国の幅広い種類の公社債等およびデリバティブ取引に係る権利等に投資を行う。投資信託証券については、流動性や超過収益の水準等の定量および定性評価を勘案して選定し、適宜見直しを行う。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の投資助言に基づき運用を行う。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度反対となることを目指して運用を行う。当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定する。追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応する。状況により、わが国の短期金融商品等による安定運用に切り替える。8月決算。

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資｡流動性とリスクを考慮しながら高い配当利回りの実現をめざしてポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は、米国に上場されているREIT（リート、不動産投資信託）。米国リートからの配当収益や売買益(評価益を含む）等の中から、原則として毎月分配を行うことを目指す。MSCI米国REITインデックス(円ベース)を参考指標とする｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月23日決算｡

主要投資対象は､カナダ･ドル建ての公社債等｡投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とすることを基本とする｡取得後にAA格相当以上でなくなった銘柄については､委託会社の判断により合計で信託財産の純資産総額の10%程度を上限とする範囲で保有することも可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡｢高い成長余力を有しているものの､本来の実力を発揮できなかった企業｣の中から､経営者の理念･ビジネス展望､ビジネスモデル等を勘案し､経営上の課題･困難克服のための取り組み状況と実現性を調査､分析して投資銘柄を厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所および店頭市場登録の不動産投資信託証券(US-REIT)｡銘柄の選定に当たっては､業績動向と企業内容､ならびに保有する不動産の価値等についてバランスよく調査し､長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

米国の取引所および取引所に準ずる市場で取引されている不動産投資信託証券(REIT)を原則として高位に組み入れることにより､高水準の配当収入の獲得を目指すとともに中長期的な値上がり益を追求｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月12日決算｡

原則として、2050年に満期が到来する米国国債に投資を行い、インカム収益の確保と信託財産の成長を目指して運用を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、利回りの水準、流動性等を考慮しながら決定する。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組む、SDGs(持続可能な開発目標)達成への貢献が期待される日本を含む世界各国の企業の株式に投資する。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

株式に4割程度、債券に6割程度の資産配分を基本とし、世界各国の債券、株式等に実質的に投資する。収益分配金額は、各決算時の基準価額に対して年率 5%(各決算時 0.83%)相当を目標とする。1万口当たりの基準価額(支払済分配金加算せず)が3,000円を下回った場合には繰上償還する。外貨建資産については為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

東京証券取引所に上場(コード:552A)｡「NYSE Factset U.S. AI Infrastructure Index(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は10口当たり。

主要投資対象は､米国REITおよび日本の金融商品取引所に上場されているREIT(不動産投資信託)｡資産配分はJ-REITへの投資比率を10%-50%程度の範囲内としてファンドの資金動向､J-REITの市場規模､流動性等を勘案して決定｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月6日決算｡

主として日本を除く世界主要国の公社債に分散投資を行い､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡各国の市場動向に対する感応度がベンチマークに近づくように､ポートフォリオを適宜見直す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

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主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね25%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡為替ヘッジを行なわないことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主要投資対象は､世界各国の資源関連企業の株式｡トップダウン･アプローチによる地域･国別分析､サブセクター分析により､組入銘柄を決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､MSCI All Country World Energy & Materials(税引後配当込み･円換算ベース)｡6月決算｡

主要投資対象は､米国の成長性が高いと考えられる中小型株式｡ファンダメンタルズ分析とクオンツモデル分析を用い､企業収益の成長性､収益構造等の観点からポートフォリオを構築｡米国中小型株式等の運用指図に関する権限は､アライアンス･バーンスタイン･エル･ピーに委託する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1698)｡主要投資対象は､東証配当フォーカス100指数に採用されている株式および上場不動産投資信託証券｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を東証配当フォーカス100指数の変動率に一致させることをめざす｡1､4､7､10月決算｡基準価額は100口当り。

主に世界の水関連企業(上下水道ビジネス、環境マネジメント・サービス、ウォーター・テクノロジーに関連する事業の収益等の比率が20%以上を占める企業)の株式に投資する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず、分散投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式、米国の株価指数先物取引および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200%相当額の投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を含む世界の取引所に上場されている、気候変動への対応に積極的に取り組む企業(気候変動の影響を「緩和」する(温室効果ガスの排出を抑制する)事業を行う企業、または気候変動の影響に「適応」する(気候変動の影響による被害を回避・軽減する)事業を行う企業)の株式等に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､投資銘柄を選択する｡原則として､対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､外国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ヘッジ･円ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用｡対象インデックスや投資対象の情報を収集･分析し､連動性が高いと考えられるポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。6月決算。

主として、世界の企業の中から、サーキュラーエコノミー(循環経済)の実現に寄与する事業に取り組み、成長が期待される企業の株式に投資を行う。社会環境の変化に関するリサーチと、独自のフレームワークを用いた各銘柄の評価を基に、サーキュラーエコノミーの実現に寄与する事業に取り組み、成長が期待される銘柄を厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

中国のシリコンバレーとして知られる深センに着目し、イノベーション企業の成長を積極的に捉える。深セン証券取引所に上場されている、人民元建ての中国本土株式(中国A株)を主要投資対象とし、米国の金融商品取引所などに上場されている中国企業の株式（預託証書を含む）にも投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。アモーヴァ・アセットマネジメント・アジアリミテッドが運用を行う。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

ヌビーン･アセット･マネジメント･エルエルシーが運用する円建外国投資信託証券への投資を通じて､主として米国の投資適格地方債に投資する｡ポートフォリオの構築は､地方財政や地方債における各セクターの幅広いテクニカル要因及びファンダメンタルズ要因等の状況を精査した上で､個別銘柄の詳細な分析に基づいて行う｡原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

米国の株式、債券および不動産投資信託(リート)ならびにコモディティ等に分散投資する。外国投資信託証券の組入比率を高位に保ち、実質的に純資産総額の概ね5倍相当額の投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。

NASDAQ市場に上場されている株式を投資対象とし､キャピタルゲインの積極的な獲得をめざす｡NASDAQ銘柄の中でも､新技術･新製品開発力､すぐれたビジネスモデル､マーケティング力に着目し､長期的な成長が期待できる企業に投資｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主要投資対象は､世界各国のインフラ関連企業の株式､および米国の金融商品取引所に上場されているMLP等｡なお､カナダの金融商品取引所に上場されているインカム･トラストにも投資を行う｡予想配当利回りが市場平均を上回る銘柄に投資し､信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の株式｡東京証券取引所上場株式に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡株式の実質投資割合は原則として高位(90%以上)｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主として、「インデックス マザーファンド NASDAQ100」受益証券に投資するとともに、この信託にて米国の株価指数先物取引に係る権利および金先物取引に係る権利に投資を行う。現物資産の組入総額と先物取引の買建総額との合計額が、信託財産の純資産総額の200%相当額となるよう投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式(預託証書を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざす｡リスクモデルを用い､様々な制約条件下で指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡