投資一任口座専用ファンド｡世界の株式を主要投資対象とし､日本を除く世界の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指して運用｡定性･定量評価を勘案し､世界の中から株式の運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジを行うことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

限定追加型ファンド。主として日本を含む世界の企業等が発行する米ドル建てまたはユーロ建て債券(ハイ・イールド債券を含む)に投資する。原則として信託期間内に満期を迎える債券に投資し、各債券の満期日まで保有する「持ち切り運用」を行う。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。1月決算。

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対ブラジルレアルで為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡わが国の金融商品取引所上場(上場予定を含む)の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券に投資し、東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をあげることをめざして運用を行う。組入銘柄それぞれの時価総額に応じた投資比率に基づきポートフォリオを構築することを基本とする。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､銘柄選択を行う。各計算期末の前営業日の基準価額に応じて、分配方針に基づき分配を行う。原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡内外の株式､債券に分散投資｡国内株式20%､国内債券60%､外国株式5%､外国債券10%および短期金融資産5%を基準アセットミックスとし､±5%の範囲内にコントロール｡基本アセットミックスは､投資環境等の変化に応じて､年1回程度見直しを行うことがある｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:236A)｡日本国債を主要投資対象とし、連動対象指数である「FTSE日本国債7-10年インデックス」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は1000口当たり。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の株式｡割安と判断される銘柄｢割安グループ｣の抽出を行い､ファンド･マネージャーや社内アナリスト等組織による個別企業の調査･分析に基づいて投資銘柄を選定し､マクロ経済動向等により業種別･規模別配分を決定後､ポートフォリオを構築する｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数、配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

ベトナムの株式およびETFに投資し、投資成果をVN100指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

ムンバイ証券取引所またはナショナル証券取引所上場のインド株式を実質的な主要投資対象とし､直接投資に加えて預託証書を用いた投資も行うことで中長期的な信託財産の成長を目指す｡一部､日本の短期公社債および短期金融商品に実質的に投資も行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

実質的な主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式等｡情報技術およびその派生分野に関連する企業のうち､革新的技術等によって今後の成長が期待される企業の株式等に投資を行う｡株式等の運用にあたっては､ティー・ロウ･プライス･アソシエイツ･インクに運用指図に関する権限を委託する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのハイイールド債｡個別銘柄の徹底した信用リスク分析と銘柄分散を基本に銘柄を選定し､BB+格以下またはBa1格以下の格付けが付与されている債券に投資を行い､高いインカムゲインの確保とキャピタルゲインを追求することを目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券67%､外国債券5%､国内株式17%､外国株式8%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り債(ハイイールド債)｡定性･定量分析にマクロ経済見通し等を投資判断に加え､相対的に魅力的な銘柄を選出してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ICE BofA・US･キャッシュ･ぺイ･ハイイールド･インデックス(円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

マザーファンドの受益証券を通じて、米国の株式に投資し、投資成果をNYSE FANG+指数(配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う。原則、計算期末の前営業日の基準価額の水準に応じ、所定の金額の分配を目指す。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

日本の短期公社債を主要投資対象とし､日本の長期債券市場全体の値動きの5倍程度反対の投資成果を目指す｡主として円建ての短期公社債等の短期有価証券を中心に､コールローン等にも投資するとともに､日本の長期国債標準物を対象とする国債証券先物取引の売建額が､原則として信託財産の純資産総額の5倍程度になるよう調整｡4月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、１年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

主として株価指数先物取引を利用し、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね2倍程度反対となることを目指して運用を行う。当ファンドが利用する株価指数先物取引の種類は、流動性、効率性などを勘案して決定する。追加設定・換金がある場合、設定金額と換金金額の差額分に対して、原則として当日中に株価指数先物取引により対応する。8月決算。

主に国内外の公社債、株式および不動産投資信託証券(リート)の8資産にマザーファンドを通じて投資する。基本資産配分によるポートフォリオの変動リスクを年率2%程度に抑えた安定的な運用をめざす。基準価額の下落を一定水準(下値目安値)までに抑えることをめざす。原則として、為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として米国の金融商品取引所上場企業の株式を投資対象とし、綿密なファンダメンタルズ分析に基づき、株価が魅力的で強固なビジネスモデルにより業績の向上が期待される企業(プレミアバリュー企業)に選別投資を行う。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質的な組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､アジアのフロンティア諸国(バングラデシュ､モンゴル､カザフスタン､スリランカ､ベトナム等)の企業及び当該各国で主な事業展開をする企業の上場株式等｡運用については､｢ハーベスト グローバル インベストメント リミテッド(香港)｣が行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡原則として保有する円建て資産に対し､円売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

新興国を含む世界各国の金融商品取引所に上場している企業の株式を実質的な主要投資対象とする。サーキュラーエコノミー(循環経済：廃棄物の最少化およびリサイクルや再利用を活性化させるために製品やシステムの再設計を促進すること)の恩恵を受ける、またはサーキュラーエコノミーの発展に貢献すると考えられる株式に投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度逆となることをめざして運用を行う。基準価額が5営業日連続して1,000円未満となった場合、当該5営業日の最終日から5カ月程度運用を継続した後、マザーファンドの受益証券による安定運用に切り替えを行い、当該最終日の1年5カ月後の日に繰上償還を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

日本を含む世界のIoT(アイオーティー=Internet of Things)関連企業の株式に投資する。当ファンドにおいて、IoT関連企業とは、IoTを活用した製品・サービスの提供およびビジネスの創出・拡大を行う企業、IoTを支える通信インフラを管理、提供する企業、IoTに関連した技術を駆使し、AI(人工知能)に携わる企業などをいう。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

主要投資対象は高格付資源国の公社債｡国債を中心に信用度の高いAA格以上の格付を取得している流動性の高い銘柄に投資｡市場･経済規模､市場動向等を勘案し､カナダ40%､オーストラリア40%､ニュージーランド10%､ノルウェー10%を基本国別投資比率とする(基本国別投資比率は今後変更されることがある)｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月5日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2870)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を原指標とし、指数の変動率が原指標の日々の騰落率の-2倍を基本として計算された米ドル建て指数である「NASDAQ100ダブルインバース指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡3、9月決算｡基準価額は10口当たり。

中国のシリコンバレーとして知られる深センに着目し、イノベーション企業の成長を積極的に捉える。深セン証券取引所に上場されている、人民元建ての中国本土株式(中国A株)を主要投資対象とし、米国の金融商品取引所などに上場されている中国企業の株式（預託証書を含む）にも投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。アモーヴァ・アセットマネジメント・アジアリミテッドが運用を行う。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主に米国地方債に投資する。高いインカムゲインの獲得を目指し、主に各銘柄の信用リスクや、相対価値の魅力度に着目してポートフォリオを構築する。原則として、取得時においてS&P、ムーディーズ、フィッチ・レーティングスのうち１社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3)以上の格付けが付与された公社債を主要な投資対象とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主要投資対象は､世界各国の転換社債(CB)等｡銘柄選択にあたっては､利回り､発行体リスク､流動性などを考慮｡信用格付けが投資適格未満(BBB-未満)の銘柄への投資も行う｡指定外国投資信託の運用は､UBS AG, UBSアセット･マネジメント(チューリッヒ)が行う｡､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として国内外の金融商品取引所に上場するロボティクス関連企業の株式に実質的に投資する。Solactive Industrial Robotics ＆ Automation Index(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジ)に連動する投資成果をめざして運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資信託証券への投資を通じて、環境・気候変動の課題解決に貢献する企業の株式に投資する。各環境・気候変動対策関連テーマの見通しと各投資信託証券の評価等に基づき、投資する投資信託証券および投資比率を決定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

投資対象ファンドを通じて、主として中長期的に収益が期待できる6つの資産(日本国債、ヘッジ付海外債券、高金利海外債券、グローバル高配当株式、グローバルREIT、金)に投資する。基準価額への影響度合いが概ね均等になるように資産をブレンド(配分)する。原則として為替ヘッジを行わないが、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2645)｡レジャー産業およびエンターテインメント産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Solactive Japan Leisure & Entertainment Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債等に投資を行う。銘柄選定にあたっては、投資対象地域の分散、信用リスク、価格水準、残存期間、流動性等を勘案しつつ、日本を含む先進国の転換社債市場等において相対的に利回りが高いと判断される銘柄に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減をはかる。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2843)｡主としてオーストラリアの国債に投資を行い、「ブルームバーグ豪州国債(7-10年)インデックス(為替ヘッジあり、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は10口当り。

エマージング諸国の現地通貨建て債券に分散投資を行う｡外貨建資産については､原則として米ドル売り円買いの為替予約取引を行い､米ドルに対するエマージング通貨の上昇機会を追求｡実質的に米ドルから現地通貨建てエマージング債券へ投資した場合と同様の投資効果をねらう｡また､相対的に高い金利収入と長期的な通貨価値の上昇を捉えることを追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月22日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア各国･地域(オセアニア含む)の取引所に上場している不動産投資信託｡収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

わが国の株式の中から､わが国を訪れる外国人により生み出される需要及びインバウンド需要から派生的に生じる需要により収益の増加が期待される企業(インバウンド関連企業)に幅広く投資する｡銘柄選定にあたっては､中長期的な視点でインバウンド需要の増加､及びその波及効果により､成長が期待できるテーマに着目する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡