日本を除く先進国に､新興国を加えた幅広い地域の債券(主に国債)に分散投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の成長を求める｡基本投資比率は先進国80%､新興国20%｡債券の実質組入比率は原則として高位｡実質組入外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月16日決算｡

米国の金融商品取引所に上場している株式を主要投資対象とする。米国上場の主要な半導体関連銘柄で構成される株価指数「SOX指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､米国の金融商品取引所および店頭市場登録の不動産投資信託証券(US-REIT)｡銘柄の選定に当たっては､業績動向と企業内容､ならびに保有する不動産の価値等についてバランスよく調査し､長期的な成長性または内在する価値からの割安度を重視｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式5%､国内債券20%､国内REIT5%､外国株式15%､外国債券50%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､インカムゲインの獲得と信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする｡独自開発の業種別銘柄選別モデルにより､MSCIコクサイ指数の構成銘柄から調査対象銘柄を絞り込み､企業訪問等による情報収集･分析をもとに国別配分･業種配分を勘案してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として､日系企業が海外で発行する外貨建ての債券等に投資する｡BBB格相当以上の格付けを取得している債券に投資し､信用リスクの抑制を図る｡ポートフォリオ構築にあたっては各国金利見通しおよび個別企業調査に基づく銘柄選定を行い､業種配分､デュレーション､流動性などを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主として投資信託証券への投資を通じて、インドの取引所上場株式等およびわが国の公社債に投資を行い、信託財産の中長期的な成長を目指す。外国籍投資信託証券「パインブリッジ・インド・エクイティ・ファンド」への投資は、原則として高位に保つことを基本とする。実質組入れの外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

主要投資対象は､日系発行体(日本企業もしくはその子会社､日本の政府機関等)が世界で発行するA格相当以上の外貨建債券等｡通貨配分は､北米通貨圏と欧州通貨圏､オセアニア通貨圏を概ね1/3ずつとすることを基本とし､インカムゲインの確保と信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主としてベトナムの企業の株式等の中から、成長性が高いと判断する企業の株式等に投資する。投資銘柄の選定にあたっては、定量分析や企業分析に基づいて、企業の成長性、ビジネスモデルおよび株価のバリュエーション等を勘案して行う。未上場公開会社市場に登録された株式に投資する場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本株式を主要投資対象とし､ボトムアップ･アプローチを基本としたアクティブ運用により、TOPIX(配当込み)の動きを上回る投資成果を目指す｡運用チームによる会社訪問も含め､自ら徹底的に企業分析を行う｡株主価値､評価尺度､投資基準の観点から投資銘柄を選定｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､日本の取引所に上場(これに準ずるものを含む)されているJ-REIT｡J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ､流動性･信用力などを勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整し､市場全体の中長期的な動きを概ね捉える｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主として、世界の企業の中から、サーキュラーエコノミー(循環経済)の実現に寄与する事業に取り組み、成長が期待される企業の株式に投資を行う。社会環境の変化に関するリサーチと、独自のフレームワークを用いた各銘柄の評価を基に、サーキュラーエコノミーの実現に寄与する事業に取り組み、成長が期待される銘柄を厳選して投資を行う。原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を含む世界の株式の中から主にモビリティ・サービス関連企業(「MaaS関連企業」：移動手段として、自動車などの「モノ」を提供する企業、ライドシェアリングのような「サービス」を提供する企業)の株式などに投資。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)をめざす。原則として対円での為替ヘッジを行う。7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式50%､債券50%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主要投資対象は､米国の株式(優先株式を含む)､MLP(マスター･リミテッド･パートナーシップ)及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資する｡MLPへの投資比率は50%以内とする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､一部の新興国通貨については米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主として日本を含む世界の金融商品取引所等に上場(上場予定を含む）しているスタートアップ&イノベーション企業の株式に投資する。「スタートアップ&イノベーション企業の株式」とは、中小型株式のうち、原則として新規株式公開(IPO)後10年以内で、人々の生活を変革すると考えられる製品・サービスの提供を通じて高い成長が期待できる企業の株式。ただし、新規株式公開(IPO)後10年を経過した企業の株式にも投資を行うことがある。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

米ドル建てのiシェアーズ フレキシブル・インカム・アクティブ ETFへの投資を通じ、世界の様々な債券(デリバティブを含む)に投資を行い、長期的なインカム収益の最大化および値上がり益の獲得をめざす。原則として、為替ヘッジを行わない。4、10月決算。

主要投資対象は世界各国(新興国を含む)の株式(DR(預託証書)を含む)。組入銘柄の選定にあたっては、個別企業の調査・分析等に基づいたボトムアップアプローチにより、企業の質(高い投下資本利益率、財務健全性、経営陣の経営能力および高いブランド力や強固な販売網等の無形資産に基づく競争優位性等)、ESGの観点等を勘案し、持続的な利益成長が期待できる銘柄を選定する。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。グローバル株式を投資対象とする投資信託証券への配分比率の合計は、設定当初は純資産総額の概ね5%程度から開始し、１年後に純資産総額の概ね60%程度とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

わが国を含む世界の上場株式の中から、新興国の株式、または事業活動の主要な部分を新興国で行うと判断される企業が発行する株式に主として投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業（ハイクオリティ成長企業）の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する。原則，為替ヘッジは行わない。12月決算。

ＮＹダウインデックスマザーファンド受益証券への投資を通じて、主として米国の株式に投資を行う。ダウ･ジョーンズ工業株価平均(NYダウ)(配当込み、円換算ベース)をベンチマークとする。対象インデックスとの連動を維持するため、先物取引等を利用し株式の実質投資比率が100%を超える場合がある。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

B-格相当以上の格付を有する､日本を除く世界各国の社債等に50%程度､BBB-格相当以上の格付けを有する､日本を除く国債､政府機関債､社債､MBS､ABS等に50%程度投資｡ポートフォリオの平均格付はBBB-格相当以上を維持し､平均デュレーションは原則としてベンチマークの上下2年以内で調整｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として、日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場されている、ゲノム技術に関連するビジネスを行う企業およびゲノム技術の恩恵を受ける企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、財務健全性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主にS&P500指数構成銘柄のなかから、株価が下落し本来の企業価値に比べて割安であり、今後の株価上昇余地が大きいと判断されるリカバリー銘柄に厳選して投資する。S&P500指数(配当込み、円ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。実質的な組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

世界各国の株式(エマージング・マーケットも含む)の中で、情報技術の開発、進化、活用により成長性が高いとティー・ロウ・プライスが判断する情報技術関連分野のリーディング・カンパニーの株式を中心に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として米ドル建ての米国国債､モーゲージ証券､社債､ハイイールド債および外国債を投資対象とし､業種･銘柄を厳選､幅広く分散投資を行うことで､ファンド全体の信用リスクを抑え､運用収益の安定化を図る｡投資適格債の組入比率を85%以上､また組入債券の平均格付けは｢A格｣以上に保つ｡原則として為替ヘッジなし｡1､4､7､10月決算｡

日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI(総合)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う｡クレジットアナリストによるボトムアップリサーチに､ファンドマネージャーによるマーケットインフォメーションを加味して銘柄選択を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､ベトナムの取引所に上場する株式ならびに世界各国､地域の取引所に上場するベトナム関連企業の株式｡ベトナム関連企業とはベトナムで営業を行う､もしくはベトナム経済の動向から影響を受けるビジネスを行う企業をいう｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主に世界(新興国・地域を含む)の取引所に上場している中小型株式の中から、長期的なトレンドの恩恵を受け成長が期待できる企業の株式に投資する。トップダウンの市場分析とボトムアップの企業のファンダメンタルズ分析に基づき、投資魅力のある銘柄に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

主に国内外の株式と債券を実質的な投資対象とする指定投資信託証券の中から､定性評価､定量評価等を勘案して選択した投資信託証券に分散投資を行う｡ファンドが実質的に保有する株式への配分比率を信託財産の純資産総額の概ね25%程度とする｡なお､組入投資信託証券については適宜見直しを行う｡為替ヘッジを行なわないことを基本｡ファンドオブファンズ方式で運用｡奇数月決算｡

主として相対的に高い利回りが期待できる、日本企業が発行する円建てのハイブリッド債券に投資する。ハイブリッド債券の組入れ比率は原則として高位を維持する。ハイブリッド債券の格付けは取得時においてBBB格相当以上とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1、4、7、10月決算。

日本を含む世界の株式等の中から、脱炭素社会の実現に向けたソリューション(温室効果ガスの排出を削減するテクノロジーやサービス等)を提供する企業に投資する。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

日本を除く世界各国の株式を主要投資対象とし､ベンチマークであるMSCI コクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を中長期的に上回る運用成果を目指す｡潜在的に高い成長分野、差別化された商 品・サービス、健全なバランスシートを持つ質の高い成長株への投資を行うボトムアップ型運用を行う。 原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､わが国の株式｡グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式に投資を行い､中長期的な値上がり益の獲得を目指し積極的な運用を行う｡円建て資産について､原則として､円を売り､米ドルを買う為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果を追求する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

日本を含む先進国のプレミア企業(世界的に活躍し､広く認知された商品やサービスを持ち､財務体質が健全で､安定的な成長が期待できる企業)およびその関連会社が発行する債券等に投資を行う｡安定的な運用を行うため､主要投資対象を日本を含む先進国の投資適格債券とし､残存年数等に配慮した運用を行う｡原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として日本を含む世界各国の取引所に上場している次世代AI(高度な能力を備え、進化するAI技術)関連企業の株式に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、組入候補銘柄から、企業調査などにより、中長期的な業績拡大によって株価上昇が見込まれる銘柄を選定する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5、11月決算。