東京証券取引所上場銘柄を中心に分散投資を行い､TOPIX(配当込み)に連動するようにポートフォリオ管理を行う｡運用の効率化を図るため､TOPIX先物取引等を利用する｡現物株式の組入比率に先物取引等の建玉比率を加減した実質株式組入比率は100%を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日本の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とする｡徹底したファンダメンタルズ分析に基づき､利益成長が日本経済全体の成長速度を上回ると見込まれる銘柄に分散投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､割安度､成長銘柄の分析指標などを考慮して銘柄を選別する｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

米国国債･政府機関債､米国高利回り社債､先進国債券(除く米国)やエマージング債券を中心に分散投資を行う｡各投資対象について長期的な分析を行う｡米国国債･政府機関債30%､米国高利回り社債40%､米国以外の先進国債券15%､エマージング債券15%の資産配分比率を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本を含む世界の債券(ハイ･イールド債券､投資適格債券､エマージング･マーケット債券含む)､日本を含む世界の高配当株式｡マクロ分析､テクニカル分析等による経済環境の判断に基づき機動的に資産クラスの選択･配分を行う｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

日本を含む世界各国の債券を主要投資対象とし､世界分散投資を行い､信託財産の長期的な成長を図る｡独自の計量モデルを組み合わせてポートフォリオの最適化を図る｡基本資産配分は､債券80%､円短期金融商品20%｡外貨建資産については100%円ヘッジを基本｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

スイス株式を主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡スイス株式等の運用指図に関する権限を｢ユニオン バンケール プリヴェ ユービーピー エスエー｣に委託｡ 主に安定した企業基盤があり､特定の分野で世界No.1のリーディングカンパニーへ集中投資する｡組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として新興諸国の株式に投資する。相対的に高い利益成長が持続すると見込まれる銘柄を、成長企業への長期投資で定評のあるコムジェスト社が厳選する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として実質的に米ドル建てとなるように米ドルでの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､MSCIワールドインデックス採用国･地域の上場株式｡配当利回りと株価の安定的な成長に着目して銘柄を選択する｡基本配分比率は､北米25%､ユーロ圏25%､その他欧州25%､アジア･オセアニア(日本含む)25%とする｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡企業の社会的責任(CSR)に積極的に取り組んでいる企業に投資を行い､中長期的にベンチマークであるTOPIX(東証株価指数)(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡企業の社会的責任は､法的責任､社会的責任､環境的責任､経済的責任の4つの評価軸から評価する｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主として､世界各国の債券､株式および不動産投資信託(リート)等に投資することにより､信託財産の安定性と収益性のバランスを重視した運用を行う｡市場のリスク選考状況に応じて資産配分を調整することで､中長期的な収益の獲得を目指す｡ポートフォリオの目標リスク水準は5.5-10.5%｡対円での為替ヘッジを行うことがある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は国内の株式を実質的な投資対象とする投資信託証券。国内の大型株、小型株運用で実績がある運用会社の運用するファンドへ投資を行う。実質基本投資割合は大型株50％、小型株50%を基本に±10%の範囲とし、原則として３ヵ月に１回、基本投資割合へ戻す調整を行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

わが国の上場株式約4000社から広くロング(買建て)とショート(売建て)の投資対象を選ぶことで絶対収益の獲得を目指す｡より多くの投資テーマを追い求め､あらゆるセクターを投資対象にする｡中長期投資を主眼としながらも､短期的な投資リターンの極大化という観点も取り入れた運用を心がける｡銘柄の選択や入れ替えは機動的に行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､新興国の高利回り社債｡あわせて為替予約取引などを行う｡安定的な利子収入の獲得および信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行う｡原則として､米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡ボトムアップからの分析により､企業における｢成長の方程式｣を見極め､｢スマートな成長｣を遂げている企業に絞り投資を行う｡成長の基盤(成長のインフラ､事業のストラクチャーの見極め)､スマートな成長(成長の根拠､計算の見極め)､成長のファクター(成長のファクターの明確さの見極め)を主な観点として銘柄を選定｡4月決算｡

わが国の上場企業を対象に、マクロ経済動向等のトップダウン分析および同業他社比較等のボトムアップ分析の両面から企業の本源的価値を算出し、本源的な価値と市場価格との乖離が著しい銘柄を厳選して集中投資を行う。徹底的なリサーチとリスク管理、投資先企業へのエンゲージメントを通して、受益者へのリターンの提供を目指す。株式会社Kaihouより投資助言を受ける。9月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券等｡世界REITに投資を行うことで､配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月15日決算｡

主として世界のセキュリティ関連企業(「暮らしの安心」「移動の安心」「情報の安心」といった、日常生活に欠かせない「安心」へのニーズに応える製品やサービスを提供する企業)の株式に投資する。特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図る。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主要投資対象は､米国およびEMU(欧州経済通貨同盟)参加国の国債､政府機関債および国際機関債｡マクロ経済分析等のファンダメンタルズ分析､債券市場分析等をふまえてポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主に､アジア諸国(除く日本)の好配当株式へ分散投資｡配当利回りに着目しつつ､配当の安定性や成長性を考慮し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資を行う｡個別銘柄の流動性､ファンファメンタルズおよび株価水準等も勘案し､組入れ銘柄を決定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所に上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託(Jリート)｡投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定したJリートに分散投資を行い､高水準の配当等収益の獲得と､中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式｡連続増配銘柄のうち､好配当優良株に投資し､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡好配当優良株の選定には､連続増配銘柄に着目した計量的なアプローチ(定量評価)とともに､業績動向等の定性評価を活用する｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

主として日本を含む世界の金融商品取引所に上場しているBEV(電気自動車)関連企業の株式、預託証券、優先株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の株式｡配当利回りが市場平均を上回る銘柄を中心に､配当の安定性や成長性､企業の業績などのファンダメンタルズ､株価の割安性等に関する評価･分析により選別する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

明治安田社債マザーファンド受益証券を主要投資対象とし､国内の金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSに投資する｡NOMURA-BPI総合指数を構成する金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSそれぞれのインデックスを時価加重平均した指数をベンチマークとする｡金利動向およびクレジット市場の方向性を予測し､リスクをコントロールしつつ､運用戦略を決定･実行する｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。分配対象額の範囲内で、計算期間終了日の5営業日前の基準価額(受益権1万口当たり)に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主に世界の環境関連企業の株式に投資する｡｢環境問題｣という大きなテーマのなかで､環境関連ビジネスに影響をおよぼす様々な要因や市場動向等に鑑み､投資妙味がある分野･銘柄を厳選し､機動的に運用する｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず分散投資を基本とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

インド･ルピー建ての債券等に投資することにより､利息収入を中心とした収益の確保をめざす｡投資対象の債券は､国債､社債､政府機関債､国際機関債等とする｡リライアンス･キャピタル･アセット･マネジメントからインド債券市場に関する調査･分析等の助言を受け､ファンドの運用に活用する｡原則､対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主に環境または社会志向等の持続可能な投資テーマに積極的に取り組んでいると考えられる、日本を含む世界各国の様々な発行体の債券等に投資する。ポートフォリオの平均格付は投資適格(BBB-格以上)とする。実質的な組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

わが国の金融商品取引所に上場している企業の中から、ボトムアップ・アプローチにより、企業の本源的価値と市場価格との乖離が大きいと判断される銘柄を選定し、その乖離が是正される過程を通じて投資リターンの獲得を目指す。TOB等のコーポレートアクションが期待できる銘柄への投資、本源的企業価値と市場価格との乖離について短期的な収束を狙う投資に着目する。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

国内の株式に投資するとともに、定量モデルに基づき、市場環境に応じた実質株式組入比率のコントロールを行うことで、信託財産の中長期的な成長をめざす。なお、実質株式組入比率のコントロールには「日経225先物」を活用し、実質株式組入比率の範囲は0-100％の範囲内で調整する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主にユーロ圏の株式またはユーロ圏で主たる経済活動を行う企業が発行する株式等を主要投資対象とする。欧州株式等を投資対象とするETF(上場投資信託)にも投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として、金(現物)価格の値動きを反映することを目的とする上場投資信託証券(ETF)に投資する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行う。10月決算。

主として日本を含む世界の取引所に上場している株式の中から、持続可能な利益成長が期待できる企業、成長性に比べて割安と判断した企業の株式に投資を行う。実質的な運用は、長期運用の実績を持つマサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー(MFS)が行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

主として日本の金融商品取引所に上場しているインバウンド・ツーリズムに関連する企業の株式ならびに株価に連動する効果を有する有価証券、投資信託証券等に投資する。銘柄選定にあたっては、事業内容、成長性、収益性、財務健全性などを勘案して厳選する。また、業種配分、バリュエーション、流動性などを考慮して、ポートフォリオを構築する。9月決算。

主に、国内株式、先進国海外株式、新興国株式、世界債券、国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う。西暦2045年(ターゲット･イヤー)までの残存期間が短くなるにしたがい、株式への配分を漸減し、リスクを減少させる。世界債券の配分では、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算。