主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)を構成している国の株式に分散投資を行い､MSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

日本を含む世界各国のビューティー･ビジネス関連企業の株式に投資を行う。ビューティー・ビジネス関連企業とは、委託会社の視点において、「人の美しさ」の向上に寄与する事業などを行い、今後の美容関連市場における成長の恩恵を享受すると考えられる企業をいう。株式への投資にあたっては、企業収益の成長性、財務の健全性、株価水準等を考慮して、銘柄選定を行う。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6、12月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主として日本を除く世界各国の株式(預託証券およびカントリーファンド等を含む)に投資｡世界の主要国の株式市場の動きをとらえることを目標に､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジあり･円ベース)に連動する投資成果を目指して運用｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主要投資対象は内外の株式｡アメリカ･イギリス･日本等の中･大型株を中心に優良銘柄を厳選して分散投資｡企業の投資価値に比べて､株価が割安と判断される銘柄に投資する｢バリュー投資｣を基本｡為替ヘッジは弾力的に行う｡ベンチマークはMSCIワールドインデックス(税引後配当込み、円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主として、日本を含む世界各国の株式を主要投資対象とする。自社が提供する製品やサービスを通じて、SDGs(エスディージーズ：2030年を期限とする持続可能な世界を実現するための国際目標)達成に貢献している企業に投資する。ポートフォリオ構築にあたっては、SDGs達成への貢献に加え、企業の持続的な資本効率の改善や株価バリュエーション等を勘案する。組入外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

主要投資対象は、わが国を含む世界の上場株式(上場予定含む)。新世代(労働市場に参入し、収入の増加を経験している新しい世代)投資テーマの関連市場の成長の恩恵を受ける企業のうち、競争優位性およびその持続可能性、経営陣の質の評価に基づき選定した質の高い銘柄群のなかから、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を中心に投資を行う。原則、為替ヘッジを行わない。4月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡企業価値向上の余地があると思われる銘柄群から､株主価値に対する経営姿勢についての評価や企業の調査･分析等を中心とした｢ボトムアップアプローチ｣に基づいて､組入銘柄の選定､ポートフォリオの構築等を行う｡外国為替に関するデリバティブ取引を活用し､米ドルへの投資効果を追求する｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

日経平均株価（225種）採用の株式に投資し、日経平均トータルリターン・インデックスに連動する投資成果を目標として運用を行う。流動性に著しく欠ける銘柄や信用リスクが高いと判断される銘柄は組入れないことがある｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の中小型株式(おもにTOPIX500対象銘柄以外)を主要投資対象とし､長期的にRussell/Nomura Small Capインデックス(配当込み)を上回る運用成果をめざす｡ボトムアップ･リサーチに付加価値の源泉を求め､成長性を持ち､かつクオリティが高いと判断される50-80銘柄程度に投資を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う｡企業の成長性､バリュエーション､株主還元､収益の安定性や収益の構成などのバランスに着目をして銘柄の選定を行う｡原則として純資産総額を米ドル換算した額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡12月決算｡

マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし､金融ビジネスの拡大において成長が期待できる企業に投資｡金融セクター銘柄を中心に､成長性､バリュエーション､銘柄分散等を考慮しポートフォリオの構築を行う｡個々の銘柄への投資にあたっては､ボトムアップ･アプローチにより投資価値が高いと判断される銘柄を選定。ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)されている不動産投資信託証券(J-REIT)｡J-REITへの投資にあたっては､個別銘柄の流動性､収益性･成長性等を勘案して選定した銘柄に分散投資を行い､高水準の配当収益の獲得と中長期的な値上がり益の追求を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主として世界(除く日本)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。毎計算期末の前営業日の基準価額に応じて、所定の金額の分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用する。ファミリーファンド方式で運用。毎月20日決算。

日本を含む世界各国(新興国を含む)の株式等に投資を行う。投資にあたっては、国や地域、業種、時価総額に捉われずに、個別企業に対する独自の調査に基づき、長期の視点で高い成長が期待される企業の株式等に厳選して投資を行う。毎月の決算日の前営業日の基準価額に応じた分配を目指す。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は日本の株式｡日本株運用で実績のある運用会社が運用する複数のファンドに投資し､各ファンドマネジャーが､それぞれ独自の運用スタイルで運用することで､ファンド全体のパフォーマンス向上を図る｡原則として､資金増減に伴う買付けまたは売付けは､直前の投資比率に基づいて行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主に､世界のプレミアム･ブランド企業の株式に投資｡個別銘柄のファンダメンタルズ分析により成長力のあるプレミアム･ブランド企業の株式に投資することで信託財産の成長を目指す｡特定の銘柄､国や通貨に集中せず､分散投資を基本としてリスク分散を図る｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米国の金融商品取引所に上場している株式｡株式の銘柄選択にあたっては､将来の成長余地やその持続期間について､市場で過小評価されている優れた企業で､株価上昇が期待できる銘柄を選別する｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6月決算｡

東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する成果をめざし､東証REIT指数構成銘柄に投資を行う｡各銘柄の投資比率は､同指数における比率を原則とする｡購入時および換金時の手数料は無料､信託財産留保額なし｡ベンチマークは､東証REIT指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

日本株式30%､外国株式30%､国内債券10%､外国債券10%､J-REIT10%､グローバルREIT10%を基本投資比率として分散投資を行い､信託財産の成長を目指す｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債｡インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡実質的なユーロ建資産を､原則として対米ドルで為替取引を行う｡ユーロおよび米ドルが対円で上昇(円安)した場合､為替差益を得ることができ､反対に､対円で下落(円高)した場合､為替差損が発生する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主要投資対象はBBB-/Baa3格以上の豪ドル建て債券､ニュージーランドドル建て債券､またはその関連派生商品(先物取引等)｡ポートフォリオの平均格付けはA-/A3格以上｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､ブルームバーグオーストラリア債券(総合)インデックス(円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月5日決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。10月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内および外国(新興国を含む)の株式､国内および外国(新興国を含む)の公社債､国内および外国の不動産投資信託証券(REIT)｡また､為替予約取引等を主要取引対象とし､信託財産の成長を目標に運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内､先進国および新興国の公社債および株式(DR(預託証券)を含む)｡基本資産配分比率は､株式75%､債券25%とする｡基本組入比率は､地域別のGDP(国内総生産)総額の比率を参考に決定し､原則として年1回見直しを行う場合がある｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

新興国を含む世界各国の環境関連企業の株式を実質的な主要投資対象とする。投資対象とする環境関連企業には、再生可能エネルギー/代替エネルギー、エネルギー効率、水インフラ/水テクノロジー、汚染防止、廃棄物管理/テクノロジー、環境サポートサービス、持続可能な食品関連企業など環境関連企業に幅広く投資を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

日本を含む世界のIoT(アイオーティー=Internet of Things)関連企業の株式に投資する。当ファンドにおいて、IoT関連企業とは、IoTを活用した製品・サービスの提供およびビジネスの創出・拡大を行う企業、IoTを支える通信インフラを管理、提供する企業、IoTに関連した技術を駆使し、AI(人工知能)に携わる企業などをいう。原則、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡4、10月決算。

主要投資対象は日本を除く世界の先進国･地域の株式｡配当利回りの高い企業の株式に分散投資を行い､安定した配当収益の獲得と投資信託財産の成長を目指す｡投資銘柄の選定にあたっては､銘柄ごとの配当利回り･増配期待･流動性に着目しつつ､企業のファンダメンタル分析も勘案｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

日本の取引所に上場している株式の中から、主として資本関係の変化等により資本効率や企業価値の向上等が期待できる企業の株式に投資する。銘柄選定にあたっては、PBR(株価純資産倍率)や当該企業の株式時価総額に対する利益の水準、株主構成等の定量面に加え、株主構成の変化の可能性等の定性面にも着目する。12月決算。

主要投資対象は国内外の株式等｡運用にあたっては､その時点で最も割安と考えられる投資対象に資産を集中配分し､その投資対象資産の中で､将来価値から考えて市場価値が割安と考えられる銘柄に選別投資し､割安が解消するまで持続保有する｢バイ･アンド･ホールド型｣の長期投資を基本とする｡8月決算｡

主として海外の公社債に実質的に投資し､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円ベース､為替ヘッジあり)に連動する投資成果をめざす｡購入時手数料がかからないノーロードタイプ｡換金時手数料および信託財産留保額もなし｡インデックスへの連動性を高めるため､有価証券先物取引等を活用する場合がある｡実質外貨建資産については､原則として対円での為替フルヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

米国の金融商品取引所に上場している株式およびETF(上場投資信託証券)などを主要投資対象とする。米国の株式市場を代表する指数「S&P500指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

キャピタル･グローバル中期債マザーファンド(米ドル売り円買い)への投資を通じて、主としてルクセンブルク籍円建外国投資信託証券に投資する。同証券は、 世界各国の投資適格格付けの中期債を主要投資対象とする。運用にあたっては、実質的な通貨配分にかかわらず、原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。主要投資対象は、日本を含む世界の株式(新興国の株式を含む)および債券。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引き上げることで、買付時期の分散を図る。基準価額(支払済分配金(税引前)累計額加算せず)11,500円以上となった場合には、安定的な債券運用に切り替えることを基本とする。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。1月決算。

主として成長性の高い世界のメディカル･サイエンス企業(バイオテクノロジー､医薬品､医療機器､ヘルスケア･サービスなど)の株式に投資｡運用に当たっては、ジャナス･ヘンダーソン･インベスターズ･US・エルエルシーに運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡1､7月決算｡

主要投資対象は､日本を除く世界各国の株式(預託証書およびカントリーファンドを含む)｡グローバルな収益機会を最大限に追求するため､ベンチマークであるMSCIコクサイ･インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目指す｡株式の組入比率は高水準を維持｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､日本の株式｡全上場銘柄の中から､時価総額にこだわらず､成長性があり､かつ株価が割安と判断される銘柄を中心に選定して投資する｡銘柄の選定は､日本株式運用チームが行う企業取材に基づくボトムアップ･アプローチ方式で行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､TOPIX(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値に比べて極めて割安で投資魅力度が高いと判断される企業の株式に投資する。割安度の見極めに、純資産から無形資産を除いて算出した「株価有形純資産倍率」を活用する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。