確定拠出年金専用ファンド｡わが国の株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)に連動する投資成果を目指す｡原則として300銘柄以上に分散投資｡ポートフォリオにおける時価構成を東京証券取引所における業種別､銘柄別時価構成比に近づけるように売買を行う｡株式の組入比率は高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

いちよし日本中小型株ファンド(適格機関投資家専用)、インベスコ グローバル中小型株式ファンド(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として、日本を含む世界各国の中小型株式を実質的な投資対象とする。実質的な投資割合は、国内の中小型株式30%、海外の中小型株式70%を基本とする。海外株式の運用は、インベスコ・アセット・マネジメント株式会社が担当。原則、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算｡

主要投資対象は､投資適格未満の銘柄も含めた世界の幅広い債券等のうち､主として米ドル建ての債券および債券関連派生商品等｡債券運用において高い専門性を有するPIMCOグループのノウハウを活用する｡原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行い､対円での為替変動リスクの低減を図る｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､トヨタ自動車およびそのグループ会社がわが国の取引所に上場する株式､および内外で発行する債券等｡株式に対する強気･弱気局面への転換点を判断し､機動的な資産配分調整を行う｡外貨建資産については､原則として対円での為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

主として、今後値上がりが期待できる国内の新興企業(優れた経営者のもとで新しいビジネスモデルや経営戦略を果断に実行し付加価値の高い新商品を積極的に市場に投入するなどして、企業価値を増大させている(または今後の増大が期待できる)と委託会社が考える企業)に投資することにより、積極的な運用を行う。トップダウンアプローチも活用し、相場局面を考慮した業種・銘柄選択とその投資比率の決定を行う。9月決算。

投資一任口座専用ファンド。各資産クラスの代表的な指数に連動する投資成果をめざして運用を行い、実質的に国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券に投資する。目標とするリスク水準(標準偏差：年率約13%程度)を設定し、各資産別の投資比率を決定する。投資比率の見直しは原則として年2回行うこととする。為替の一部ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡株式への投資にあたっては､代表的なわが国の株価指数(日経平均株価)を構成する株式に主に投資を行い､当該株価指数の動きを概ね捉える投資成果を目指す｡円建て資産について､原則として円を売り､米ドルを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式(預託証書を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざす｡リスクモデルを用い､様々な制約条件下で指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

株式(国内外の株式)､債券(世界の債券)､代替手法(絶対収益の獲得を目指す)､代替資産(不動産や商品など)の4つの投資対象資産から定性､定量評価を勘案して投資ファンドを選定｡各資産25%程度ずつ分散投資を行い､インカムゲインの獲得と中長期的な信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

主要投資対象は､国内株式､先進国株式､新興国株式､オルタナティブ資産(ヘッジファンド､コモディティ､リート(不動産投資信託))､日本債券及び世界の国債等､広範な各資産へ分散投資｡ターゲット･イヤーを想定し､運用の時間経過とともに資産配分を変更することにより､投資信託財産の中長期的な成長を図る｡ターゲット･イヤーは2055年｡為替ヘッジを行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

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主要投資対象は､BICs(ブラジル､インド､中国)諸国の株式等｡業種別配分､個別銘柄の時価総額は銘柄選定時に考慮せず､最も効率的と判断する銘柄に投資を行う｡景気サイクル等の分析と企業分析を併用してポートフォリオを構築｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は､日本の上場株式｡ファンド名のMASAMITSUは､運用責任者の名前｡全セクターを投資対象とし､かつ､1,000以上の広い銘柄郡から投資対象銘柄を厳選する｡全セクターを広く投資対象とする一方で､金融･不動産セクターを最重要セクターと位置づけ､明確な収益源とする｡銘柄選択や銘柄入れ替えを機動的に行う｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。主として、日本を含む世界の株式および債券に広く分散投資を行う。株式の実質的な組入比率を計画的に段階的に引上げることで、買付時期の分散を図る。組入れファンドの選定にあたってはサステナビリティ(持続可能性)を考慮する。基準価額が一定水準(13,000円)に達成後は低リスク運用に切り替える。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

主要投資対象は､世界のクラウド関連企業の株式｡独自のボトムアップリサーチにより各銘柄に付与したレーティングに加え､株価の割安度､流動性等を勘案し､それぞれの関連企業株式への投資配分にも配慮した上で､ポートフォリオを構築する｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

投資一任口座専用ファンド。リスクを抑えて債券を中心に運用を行う複数の投資信託証券に投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行う。投資信託証券の選定、組入比率の決定は、株式会社大和ファンド・コンサルティングの助言を受け、これを行う。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

国内の不動産投資信託証券(J-REIT)を実質的な主要投資対象とする｡｢不動産としてのJ-REIT｣と｢有価証券としてのJ-REIT｣の2つの側面に着目する｡ニッセイ基礎研究所から不動産市場およびJ-REIT市場に関する調査･分析等の助言を受ける｡｢円売り/米ドル買い｣の為替取引を行うことで､米ドルへの投資効果の享受を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて､日本を除くアジアの企業の株式等で運用する複数の投資信託証券に投資することにより､信託財産の中長期的な成長を目指す｡投資対象ファンドの組入については､委託会社の判断により適宜見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

わが国の株式市場の全体的な動きと成長を捉えることを目指して､東京証券取引所プライム市場上場株式に投資する｡銘柄の選定にあたっては成長性、収益性、安定性、市場性などを基準に業種分散を配慮して決定する。投資対象銘柄は原則として変更しないが、一定の時期に見直しを行う場合もある。余裕金についてはコール・ローンなどで運用。5月決算｡

主要投資対象は､国内外の株式･公社債等｡基本ポートフォリオは､国内株式10%､国内債券75%､海外株式5%､海外債券5%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期は設定されておらず､株式の組入の漸減･公社債および短期金融商品の組入の漸減を行わない｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

内外の株式･公社債へ分散投資｡基本ポートフォリオは､国内株式40%､国内債券25%､海外株式20%､海外債券10%およびコール･ローン等の短期金融商品5%｡安定運用開始時期(2030年)に近づくにつれ､定期的に株式から公社債･短期金融商品へ組入れをシフト｡安定運用では短期金融資産に100%投資｡為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

日本の上場株式から､商品･サービスについてブランド力があると判断される有力企業の株式を組入れ､積極運用｡銘柄の選定は､様々な業界においてトップクラスのブランドを築き上げ維持している点を重視､加えて企業の収益性､成長性､資産内容を勘案｡20%までは外貨建資産に投資する場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

国内の株式を実質的な主要投資対象とし、東証株価指数(TOPIX、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す。RM国内株式マザーファンドを通じて、主として東証株価指数(TOPIX、配当込み)に採用されている株式に投資する。運用の効率化をはかるため、国内株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)、国内株式を対象とした株価指数先物取引を活用することがある。ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資信託証券への投資を通じて、世界の株式および債券等に分散投資を行う。原則として、株式に約10%、債券に約90%投資する。投資対象ファンドは、各投資対象ファンドに係る定性・定量評価等により見直しを行なうことがある。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

日本を含む世界各国の株式､債券および短期金融資産を実質的な主要投資対象とする｡各資産の組入比率は､国内･先進国株式が0%から12%､国内債券が0%から51%､先進国債券が0%から25%(原則、25%固定)｡実質組入外貨建資産のうち､株式部分については､原則として為替ヘッジを行わず､債券部分については75%から100%の範囲でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､新興国の上場株式および店頭登録株式､DR､ETF等｡投資成果をFTSE RAFI エマージングインデックス(円換算)の動きに連動させることを目指して運用｡株式およびETFの組入比率の合計は､信託財産の純資産総額の80%程度以上に維持｡為替ヘッジは原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

主として、世界(日本を含む)の株式、債券、通貨、商品等に実質的に投資を行う。基準価額の変動リスクを年率8%程度に抑えつつ、中長期的にリスク水準と同程度のリターン(信託報酬控除前)の獲得をめざして、運用を行う。各市場および各通貨への投資比率は、統計的手法を用い、資産価格に影響を与える複数のリスク要因を抽出したうえで、各要因からファンドが受ける影響が均等になるように、月次で決定する。為替の適時ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

米国の小型株式の中で、成長性が高いと判断される企業の株式等に投資を行う。銘柄選択に関しては、個別企業分析に基づく「ボトム・アップ・アプローチ」を重視した運用を行う。個別企業分析にあたっては、ティー・ロウ・プライスのアナリストによる独自の企業調査情報を活用する。実質外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

内外の株式および公社債に分散投資するバランス運用を行うことで､キャピタルゲインとインカムゲインを総合したトータルリターンの獲得を目指す｡投資比率は国内株式30%､外国株式20%､国内債券40%､外国債券10%を基本とし､原則として3カ月毎にリバランスを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､世界(含む日本)のスポーツビジネス関連企業の株式｡｢スポーツビジネス関連企業｣の中から､世界のスポーツビジネス拡大の恩恵を受け､今後､利益成長が期待できる銘柄に投資する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

国内外の株式･債券といった様々な資産に分散投資｡短期的な下振れリスクの抑制を目指すとともに､市場環境の変化に対応して､適切なポートフォリオの見直しを行う｡「株式」「リート」「コモディティ」への投資割合の合計は､原則50%未満とし､安定性を重視する｡外貨建資産について為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡7月決算｡

投資対象国別に各国株式などを投資対象とする2ファンドとマネープールで構成される｢オーロラII｣の一つ｡ファンドの乗り換えも可能｡このファンドはポーランド､ロシア､チェコ､ハンガリー等の企業の株式に投資｡収益性､成長性､安定性､などを総合的に勘案して銘柄を選択｡一部東欧諸国企業の発行した転換社債等にも投資｡7月決算｡

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

時価総額をもとにジャナス・ヘンダーソン・インベスターズ・US・エルエルシーが中型と判断した米国の中型株式等に投資する。組入候補銘柄の中から、高い投下資本利益率を有し持続可能な成長が期待できる銘柄を重視し、リスクを抑え中長期的な視点でポートフォリオを構築する。原則、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用｡4、10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡原則として株式会社コロワイドの発行する普通株式のみに投資を行い､当該株式の値動きを反映させるとともに信託財産の成長を目指す｡株式の組入比率は原則として高位を維持し､非株式(株式以外の資産)への投資割合は原則として信託財産総額の50%以下とする｡9月決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象である日本の金融商品取引所上場(予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)に分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選定及びポートフォリオの構築は､定性的評価･定量的評価を経て行う｡不動産投資信託証券の組入れ比率は高位を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル建て債券に投資することによって信託財産の成長をめざす。原則として信託期間内に満期日を迎える債券に投資し、当該債券の満期日まで保有する。米ドルと円との間の為替変動リスクの低減を図るため、組入外貨建資産に対して原則約5年間の長期間での為替ヘッジを行う。8月決算。

主として米ドル建ての国債､政府機関債､投資適格社債､ハイイールド社債､新興国債券､資産担保債などの公社債に投資｡マクロ経済の環境や債券種別毎の相対的な魅力度の分析を行い､投資機会を積極的に追求｡組入外貨建資産について､原則として対円での為替ヘッジにより､為替変動リスクの低減を目指す｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主としてインドの金融商品取引所等に上場(上場予定を含む)している中小型株式等に投資する。株式の銘柄選択にあたっては、健全な財務基盤と持続的なビジネスモデルを備え、高い利益成長が期待されるインド株式の中小型銘柄をボトムアップで選別する。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。