米ドル建て高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を中心に分散投資｡主に､Ba格以下またはBB格以下の格付けの事業債に投資｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析により組入銘柄を選別｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはICE BofA USハイ・イールド・コンストレインド・インデックス(円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月22日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主として､マザーファンドの受益証券を通じて､わが国の公社債に投資し､投資成果をダイワ･ボンド･インデックス(DRI)総合指数の動きに連動させることをめざして運用を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､マルチファクターモデルを用いるとともに､残存年限別構成比率等をチェックする｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として日本国債､日本株式等を実質的な投資対象とし､異なる運用戦略を組合わせることで､信託財産の着実な成長を目指す｡各運用戦略(各マザーファンド)への配分比率は､日本国債等50%､絶対収益型30%､日本株式20%を基本とする｡市場環境に応じて､日本株式の実質組入比率を0%-20%程度の範囲内で機動的に変動させる｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く先進国の株式に投資を行う。MSCIコクサイ・インデックス(税引後配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､世界各国の株式｡分散投資を行い､リスクの低減とグローバルな投資機会の獲得により､信託財産の長期的な成長を図ることを目標として運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIコクサイ･インデックス(配当込み、円換算)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本を除く先進国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI-KOKUSAI指数(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。RM先進国株式マザーファンドを通じて、日本を除く先進国の株式、先進国株式の指数を対象指数としたETF(上場投資信託証券)に投資する。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主として、わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、別に定める日本の高配当株式で構成される指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。購入時手数料なし。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

投資一任口座資産運用ファンド｡実質的に金に投資を行い、信託財産の成長をめざす。投資先の「ゴールド・マザーファンド」は、主として、日本を含む世界の金融商品取引所に上場されている、金地金価格への連動をめざす投資信託証券に投資を行う。当ファンドは、金地金へ直接投資はしない。実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、日本を除く先進国の国債に投資。効率的な運用を目的として、上場投資信託証券にも投資することがある。インベスコ先進国債券(除く日本)インデックス(円ベース)の動きに連動する投資成果を目指す。実質外貨建資産への投資にあたっては、原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

スイッチング可能な4本のファンドで構成される｢野村世界6資産分散投信｣の1つ｡国内株式35%､国内債券10%､国内REIT5%､外国株式35%､外国債券10%､外国REIT5%を基本投資比率として投資を行い､信託財産の成長をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡奇数月決算｡

主として米国の上場株式(これに準ずるものを含む)に投資する。運用にあたっては、米国の国家戦略の動向から恩恵を受けると期待される企業の株式に投資する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2846)｡「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、「ダウ・ジョーンズ工業株30種平均株価(TTM、円建て、円ヘッジ、税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。2、8月決算。基準価額は100口当り。

米国の金融商品取引所に上場されている株式を主要投資対象とする。S&P500指数の構成銘柄のうち、時価総額上位10社の株式で構成される指数「S&P500トップ10指数(税引後配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

わが国の金融商品取引所上場のETF(上場投資信託証券)を主要投資対象とする。FactSet US Tech Top 20指数(配当込み、円ベース)の動きに連動した投資成果をめざして運用を行う。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3月決算。

日本の株価指数先物取引及び日本の短期公社債を主要投資対象とする。株価指数先物取引を積極的に活用し、日々の基準価額の値動きが日本の株式市場全体の値動きの概ね3.8倍程度逆となる投資成果を目指して運用を行う。5月決算。

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式(新興国の株式を含む)およびわが国の株式を実質的な主要投資対象とし、MSCI ACWI(配当込み、円換算ベース)の中長期的な動きを概ね捉える投資成果を目指して運用を行う。各マザーファンドへの投資配分比率は、MSCI ACWI(配当込み)における先進国(除く日本)、日本および新興国の割合をもとに決定する。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

実質的に世界各国の8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡目標リターンは短期金利+6%｡先を見据えたシミュレーションにより､中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築する｡実質組入外貨建て資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、マザーファンドの受益証券を主要投資対象とし、純資産総額の2倍程度のNASDAQ100指数先物(米ドルベース)を買い建てるとともに、為替予約取引等により純資産総額程度の米ドルを保有する。日々の基準価額の値動きがNASDAQ100指数(米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざす。為替変動リスクを低減するための、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

主要投資対象は､国内外の上場株式｡長期的な経済循環や経済構造の変化､経済の発展段階等を総合的に勘案して選ばれた国内外の株式市場のなかで､長期的な産業のトレンドを勘案しつつ､定性･定量の両方面から徹底的な調査･分析を行い､その時点での市場価値が割安と考えられる銘柄に長期的に選別投資し､信託財産の長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

国内、先進国および新興国の株式・債券ならびに国内および先進国の不動産投資信託証券(リート)を実質的な主要投資対象とし、「基本的資産配分」で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果を目指す。「基本的資産配分」は、株式が国内30%、先進国20%、新興国5%。債券が国内20%、先進国5%、新興国5%。リートが国内10%、先進国5%。原則、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1398)｡わが国の不動産投信(J-REIT)市場全体の値動きを表す代表的な株価指数である「東証REIT指数｣との連動を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。3、6、9、12月決算。

日本を含む世界各国の株式、公社債および日本を含む先進国の不動産投資信託証券に投資を行う。実質的な投資割合は、目標リスク水準(16%程度)に対し過去の市場データを用いて最適化を行い決定される、最適化バランス(16%)指数の各資産の構成比率となるよう運用を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､日本を除く先進国および新興国の株式等(DR(預託証書)を含む)｡MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果をめざして運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2568)｡米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」の円換算値に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード：2521)。米国の金融商品取引所上場株式および米国店頭市場(NASDAQ)において取引される株式に実質的に投資を行い、「S&P500指数」を対円で為替ヘッジしたものとの連動を目指すETF（上場投資信託）。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は、米国の株式等。S&P500指数(配当込み、円換算ベース)に連動する運用成果を目指す。対象指数の選定および変更は、委託会社の判断により決定する。株式を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック・グループが運用するETF等)へ投資を行う場合がある。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

東京証券取引所に上場(コード:2845)｡「NASDAQ-100指数(円建て・円ヘッジ・税引前配当込み)」に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式(DR(預託証書)を含む)を主要投資対象とし、「NASDAQ-100指数(円建て・円ヘッジ・税引前配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。2、8月決算。基準価額は100口当り。

日本を含む世界各国の株式、債券、不動産投資信託証券(リート)、コモディティおよびオルタナティブ資産に投資を行う。安定性を重視してあらかじめ設定した目標リスク水準(年率標準偏差6.0%程度)に応じて各資産の資産配分比率を決定し、この比率に基づき、指定投資信託証券の中から選定した投資信託証券に投資を行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。5月決算。

東京証券取引所に上場(コード：2561)。日本の国債(償還残存期間1年以上)を主要投資対象とする。効率的な運用を目的として、先物取引等を利用することがある。「FTSE日本国債インデックス」との連動を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

日本を含む世界各国の株式等を主要投資対象とし、「電力」に関連する優れた技術やビジネスモデルを有する企業の株式を主な投資対象とする。徹底した調査・分析を通じて、株価の上昇が期待される銘柄を厳選する。外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。7月決算。

東京証券取引所に上場(コード:1629)｡TOPIX-17 商社･卸売(配当込み)に採用されているまたは採用が決定された銘柄の株式のみに投資を行う｡信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率を同指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率に相当する比率に維持することを目的とした運用を行い､同指数に連動する投資成果を目指す｡7月決算｡基準価額は10口当り。

主として、日本を含む世界各国の株式に実質的に分散投資する。配当利回りに着目し、高水準のインカムゲインと中長期的な値上がり益の獲得によるトータル・リターンの追求を目指す。各投資対象地域の投資にあたっては、それぞれの平均配当利回りが市場平均を上回るように銘柄の選定を行うことを基本とする。実質組入外貨建資産については、為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。

米国の金融商品取引所に上場されている株式、米国の株価指数先物取引および金先物取引に係る権利を主要投資対象とする。先物取引を積極的に活用し、信託財産の純資産総額の200%相当額の投資を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､TOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式｡TOPIX(東証株価指数､配当込み)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡マルチファクターモデルを活用した最適化法により､実績トラッキングエラーを抑えることを目指してポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2564)｡国内金融商品取引所に上場する全ての普通株式および不動産投資信託のうち、相対的に高い配当利回りを示す25銘柄で構成する「MSCIジャパン・高配当セレクト25指数(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、4、7、10月決算。基準価額は100口当り。

実質的に世界各国の8つの資産(国内､先進国および新興国の債券･株式､ならびに国内および先進国のリート)に分散投資する｡目標リターンは短期金利+4%｡先を見据えたシミュレーションにより､中長期的な運用に理想的なポートフォリオを構築する｡実質組入外貨建て資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

世界各国の投資適格格付けの公社債を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､主要通貨売り円買いの為替取引により､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。外国の株式を主要投資対象とする。S&P500(配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として日本の債券に投資を行い､ベンチマークを上回る投資成果を目標として運用を行う｡ポートフォリオは､イールド選択(金利選択)､スプレッド(国債との利回り較差)選択および銘柄選択を付加価値の源泉として構築する｡ベンチマークはNOMURA-BPI(総合)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

日本の金融商品取引所に上場している上場投資信託証券(ETF)を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行う。目標分配率を年6%程度となるように定めて分配を行うことを目指す。基準価額が90営業日連続して3000円以下となった場合には、安定運用に切り替えることを基本とする。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。