主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2050年6月の決算日の翌日(第71計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本とする｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

スイッチング可能な3本のファンドで構成される｢欧州ハイ･イールド･ボンド･ファンド｣の1つ｡欧州通貨建ての高利回り事業債(ハイ･イールド･ボンド)を実質的な主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図る｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての新興国の高利回り社債およびその派生商品等｡投資する公社債の平均格付けは､ポートフォリオ全体で原則としてB-格相当以上に維持し､ポートフォリオの平均デュレーションは､原則として0-8年の範囲で調整する｡原則として､米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

世界の株式､債券に国際分散投資を行い､中長期的な信託財産の成長を目指す｡SMBCグローバル・インベストメント&コンサルティング社が運用状況をモニタリングし､助言をもとに資産配分を行う｡中期的な市況見通しの変化に応じて､ポートフォリオの資産配分比率を継続的に見直し､調整を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(リート)に投資を行う。東証REIT指数(配当込み)に連動する投資成果をめざして運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率2%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率4%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

主に米国の不動産投資法人債(米国リート債券)に実質的な投資を行う｡原則として取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている米国リート債券に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､原則として利回り水準や独自の調査により判断した信用力等を考慮して投資対象銘柄を選定する｡原則として､対円での為替ヘッジを行い､為替変動リスクを低減する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主に米国の不動産投資法人債(米国リート債券)に実質的な投資を行う｡原則として取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている米国リート債券に投資する｡ポートフォリオの構築にあたっては､原則として利回り水準や独自の調査により判断した信用力等を考慮して投資対象銘柄を選定する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わないため､為替変動の影響を受ける｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

日経225採用銘柄の株式を投資対象に、株価の上昇余地が大きいと目される50から100銘柄程度の組入れを行う。組入株式の時価総額と同程度の日経225先物の売建てを組み合わせる「マーケット・ニュートラル戦略」により、株式市場の変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､東南アジア諸国連合(アセアン)加盟国の取引所に上場されている株式｡銘柄選択にあたっては､中長期的な成長が期待できる企業の株式を厳選｡国別配分は､経済動向等に基づく各国株式市場の相対的な魅力度により決定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､ニュージーランド･ドル建ての国債､州政府債､地方債､国際機関債､社債等｡取得時において､原則として1社以上の格付機関から投資適格(BBB-/Baa3以上)の格付けが付与された､またはこれに相当する信用力をもつと運用者が判断する公社債に投資する｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､米国の国債､政府機関債および国際機関債｡マクロ経済分析等のファンダメンタルズ分析､債券市場分析等をふまえてポートフォリオを構築｡原則として為替ヘッジは行わない｡ベンチマークは､FTSE米国国債インデックス(ヘッジなし･円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主に世界の気候変動対応に責任を持って取り組む企業の株式へ投資する。外国籍投資信託の運用は、国際連合の定める持続可能な開発目標(SDGs)の気候変動に関する目標に適合することを目的とする。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。2、8月決算。

世界中のさまざまな資産(株式･債券など)､国･地域､セクターなどから､投資魅力度が高いと判断される資産を発掘､分散投資をすることで､株式投資より低いリスクで､競争力のあるリターンの獲得を目指す｡外貨建資産については､原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

取得時において投資適格格付(BBBマイナス､Baa3または同等以上の格付)が付与されている世界主要国の国債等(国債､政府機関債､国際機関債)を中心に公社債に投資を行い､ベンチマークであるFTSE世界国債インデックス(円ヘッジ円ベース)を上回る投資成果を目指す｡原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主要投資対象は､先進国の国債および投資適格債､先進国の高利回り社債(ハイ･イールド債)､エマージング諸国の債券等､世界の公社債｡特定の市場指数にとらわれないアクティブかつフレキシブルな運用により､収益率の向上､インカム収入の獲得を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(ヘルスケアREIT)を実質的な投資対象とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

主要投資対象は､日本の金融商品取引所上場(これに準ずるものを含む)株式のうち､経営者が実質的に主要な株主である企業の株式｡経営者のリーダーシップに関する定性分析を重視しつつ､企業の成長性･収益性に比較して割安であると判断される銘柄を選別して投資銘柄を選定｡計算期末の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡1、4、7、10月決算｡

主要投資対象は､オーストラリアの証券取引所に上場している株式及び不動産投資信託を含む投資信託証券｡主に配当利回りに着目し､相対的に配当利回りの高い銘柄を中心に投資し､また､銘柄の流動性に配慮しながらポートフォリオを構築する｡配当収入の確保と信託財産の中長期的成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月20日決算｡

主要投資対象は､世界各国の政府または政府機関が発行する固定および変動利付債券等｡インカム･ゲイン､キャピタル･ゲインおよび通貨の利益を総合したトータル･リターンを最大化することを目的として投資を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月20日決算｡

東京証券取引所に上場(コード:449A)｡基準価額の変動率をS&P500(配当込み、円ベース)の変動率に一致させることを目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、対象指数との連動性を維持することを目的とする場合を除き、原則として対円での為替ヘッジを行わない。4、10月決算。基準価額は100口当たり。

日本を含む世界のインカム(利金・配当金・賃料など)を生む債券、株式、不動産などの多様な投資対象に分散投資する。2-3%の利回りの維持を目指し、環境に応じて投資対象を入れ替える。インフレに負けない資産価値の維持を目指し、成長企業の株式や長期リース契約付の不動産にも投資する。マザーファンドにおいて原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は投資適格格付が付与されているもしくは同等の信用度を有すると判断される世界の公社債などを実質的な投資対象とする投資信託証券。投資信託証券への投資にあたっては、株式会社ウエルス・スクエアからの助言に基づき、定性評価・定量評価等を勘案して指定投資信託証券の選定および投資信託証券への配分比率の決定を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

国内・世界の株式、債券を実質的な投資対象とするETFおよび不動産や商品などに対するエクスポージャーを持つETFを主要投資対象とする。想定するリスク水準が低い順に「レベル1」から「レベル5」の5つのファンドで構成する。ETFへの投資を通じた株式およびREITへの投資配分比率の合計は、純資産総額に対して75%を中心とする。為替の部分ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

主として、わが国の金融商品取引所上場株式に投資し、別に定める日本の高配当株式で構成される指数「日経平均高配当株50指数(トータルリターン)」に連動する投資成果を目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､新興国通貨建ての公社債等｡新興国通貨は､当面､韓国ウォン､南アフリカランド､トルコリラ､メキシコペソ､ロシアルーブル､ブラジルレアル｡新興国通貨それぞれについて､円に対する当該外国通貨のコール･オプションを売却し､オプションのプレミアム収入の獲得を目指す「通貨プレミアム戦略」を実質的に活用する｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

実質的な主要投資対象は､世界各国(新興国含む)の株式(DR=預託証書含む)｡野村ファンド･リサーチ･アンド･テクノロジー株式会社(NFR&T)の助言に基づき､株式の運用を行う副投資顧問会社の選定と､各副投資顧問会社が運用する信託財産の配分比率を決定する｡原則として､為替ヘッジ(一部通貨で米ドル売り円買いの為替取引)を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月27日決算｡

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として米ドルを売り､メキシコペソを買う為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

世界各国の金融商品取引所上場株式を中心にグローバルな視点で企業調査､比較を行い､産業の先導的立場にある高い質の大型成長企業に厳選投資を行う｡中長期的な観点から､MSCI-KOKUSAIインデックス(税引後配当込み、円ヘッジなし･円ベース)を上回る投資成果の獲得を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として日本を除く先進国の金融商品取引所に上場している(上場予定を含む)不動産投資信託証券に投資を行う。S&P先進国REITインデックス(除く日本、配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果をめざして運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

主に､わが国を除く世界主要国の債券に70%､わが国を除く世界主要国の株式に30%の割合で分散投資｡債券においては､信用力が高く､かつ､相対的に利回りが高い国の債券に投資｡株式においては､配当利回りが高い銘柄および配当成長性が高いと判断される銘柄に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

米国を中心に日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。株式等への投資にあたっては、独自の調査に基づき、企業の時価総額の大きさに関わらず、持続的な競争優位性や長期的な成長が見込まれる企業に着目し、バリュエーション評価および全体的なリスク/リターン等を勘案して、ポートフォリオを構築する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､米国国債｡残存期間が最長15年程度までの国債を､残存期間毎の国債の投資金額がほぼ同程度となるように組入れることをめざす｡国債の償還金または償還が見込まれる国債の売却代金を再投資するにあたっては､残存期間が15年程度までの国債のうち､期間が最長のものに投資する｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月26日決算｡

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。

投資先ファンドを通じて、主に米国の企業の株式に投資し、資産の長期的な成長をはかることを目的として運用を行う。なお、カナダの企業の株式にも投資する場合がある。分配対象額の範囲内で、計算期間終了日の5営業日前の基準価額(受益権1万口当たり)に応じて、原則として所定の金額の分配を行う。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

日本を含む世界の株式のなかから、気候変動の「緩和」(温室効果ガスの排出抑制等)と「適応」(悪影響の軽減等)に関連する事業を手がける企業に着目する。銘柄選定にあたっては、優れた技術・ビジネスモデルを有し、持続的な成長が期待される企業を選別する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､ロシアの国債及び準国債等｡余裕資産の円滑な運用のため､ユーロ建短期金融商品等を中心に運用を行う投資信託証券にも投資を行い､インカム･ゲインの獲得と信託財産の中長期的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジアの企業またはアジア各国の成長により収益が期待される企業により発行された米ドル建ての投資適格格付未満に格付けされた債券｡信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡