主要投資対象は､米ドル建てのハイイールド債｡個別銘柄の徹底した信用リスク分析と銘柄分散を基本に銘柄を選定し､BB+格以下またはBa1格以下の格付けが付与されている債券に投資を行い､高いインカムゲインの確保とキャピタルゲインを追求することを目指す｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､世界の金融機関が発行する債券や優先証券｡取得時において､BBB-格(投資適格)相当以上の格付けを有する銘柄に投資する｡米ドル以外の通貨建債券に投資した場合､原則として債券の発行通貨売り/米ドル買いの為替取引を行い､そのうえで米ドル売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､世界の金融機関が発行する債券や優先証券｡取得時において､BBB-格(投資適格)相当以上の格付けを有する銘柄に投資する｡米ドル以外の通貨建債券に投資した場合､原則として債券の発行通貨売り/米ドル買いの為替取引を行い､そのうえで米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡実質的な通貨配分にかかわらず､原則として純資産総額とほぼ同額程度の米ドル売り円買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､エマージング市場の株式､債券等｡ポートフォリオの構築は､個別銘柄選択によるボトムアップで行う｡銘柄選択にあたっては､個別銘柄の期待リターンと同時にポートフォリオに与えるリスクの度合いを勘案する｡原則として対円での為替ヘッジを目的とした為替取引を行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2853)｡外国の国債を主要投資対象とし、各国の気候リスクへの相対的エクスポージャーに応じてインデックスのウェイトを積極的に調整する「FTSEアドバンスト気候リスク調整世界国債インデックス(除く日本、国内投信用、円ヘッジ・円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡1、4、7、10月決算｡基準価額は1000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:1497)｡米ドル建てハイイールド社債への投資を通じて、「Markit iBoxx 米ドル建てリキッド･ハイイールド指数(TTM円ヘッジ付き)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図ることを基本とする。1､4、7、10月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2257)｡米ドル建て投資適格社債を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ICE BofA USコーポレート・インデックス(国内投信用、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2256)｡米ドル建て投資適格債券を実質的な主要投資対象とし、連動対象指数である「ブルームバーグ米国総合インデックスTTM(為替ヘッジなし、円ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。1、4、7、10月決算。基準価額は1,000口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2642)｡東証株価指数(TOPIX)に組み入れられている銘柄をユニバースとし、環境情報の開示状況、炭素効率性(売上高当たり炭素排出量)の水準に着目して、構成銘柄のウェイトを決定する株価指数である「S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数(配当込み) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。1、7月決算｡基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2836)｡フィンテック産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Indxx Japan Fintech Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2864)｡主として日本を除く世界の物流関連施設のREITに投資を行い、「Solactive Logistics REIT Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡偶数月決算｡基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2837)｡国内外で高い業界シェアを持つ中小型の国内上場株式を構成銘柄とする「FactSet Japan Mid & Small Cap Leaders Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:2098)｡東京証券取引所に上場するすべての不動産投資信託のうち、ホテル又は商業施設への投資に特化したREITおよびホテル又は商業施設を投資対象とするREITを構成銘柄とする指数である「配当込み東証REITホテル&リテールフォーカス指数」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。ファンドオブファンズ方式で運用。偶数月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､米ドル建ての高利回り事業債｡投資する事業債は､主としてBB+格以下(B-格未満は除く)またはBa1格以下(B3格未満は除く)の格付が付与されている債券とし､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡原則として､対トルコリラで為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

主に日本を含む世界の株式、債券、金などのコモディティ、リート等を投資対象とする。世界の市場環境に応じて魅力的なリスクプレミアム(リスク資産の期待リターンにおいて価格変動リスクの対価とみなされる部分)が期待できる資産を選定し、配分比率の決定を行う。投資信託証券を通じて間接的に保有する外貨建資産について、為替ヘッジを行うことがある。ファミリーファンド方式で運用。6月決算。

主としてシンガポール証券取引所に上場されているリート(不動産投資信託証券)等を主要投資対象とし、信託財産の中長期的な成長を目指す。決算期毎にインカム収入(REITの配当収入等)を中心に分配を行うことを目指す。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。毎月25日決算。

主要投資対象は､信用力の高い､世界の公共インフラ関連企業が発行する債券｡購入時において主要格付機関よりBBB-/Baa3以上の長期格付が付与された銘柄に投資する｡国内の短期金融商品および内外の円建ての公社債にも投資を行い､安定的な成長を目指す｡原則として実質的にユーロ建てとなるようにユーロでの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月25日決算｡

投資一任口座専用ファンド｡新興国の現地通貨建て債券を主要投資対象とし､ベンチマークであるJPモルガン･ガバメント･ボンド･インデックス-エマージング･マーケッツ･グローバル･ディバーシファイド(円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

海外債券50%､海外株式25%､海外リート25%の組入比率を目処に投資を行う｡海外債券は､先進国通貨建て債券に投資｡海外株式は配当の質の高い企業を選定し､3つの地域(北米､アジア･オセアニア､欧州)に均等に投資｡海外リートは､配当利回り､期待される成長性､割安度などを勘案し投資銘柄を選定｡海外債券部分は､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡6月決算｡

主要投資対象は､MLP関連証券及びMLP関連証券以外の北米を中心としたエネルギー関連企業の上場株式(預託証書(DR)含む)等｡実質的な運用は､ゴールドマン･サックス･アセット･マネジメントのグループ海外拠点が行う｡原則として実質組入外貨建資産について対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月26日決算｡

主要投資対象は､日本を除くアジア諸国･地域の上場株式｡製造業に関連した成長の期待できる銘柄を中心に投資することにより､積極的にキャピタルゲインの獲得を狙う｡ボトムアップ･アプローチを基本とし運用者が取捨選択を行い割安でかつ成長性のある銘柄に投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3､6､9､12月決算｡

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券｡フィデリティ独自のグローバル･リサーチ･ネットワークを活用し､ボトム･アップ･アプローチを重視した運用を行い､高水準の利息収益を確保するとともに､値上がり益の獲得をめざす｡原則として､為替取引を活用して､日本円で実質的な運用を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

主要投資対象は､アジアのハイ･イールド債券｡フィデリティ独自のグローバル･リサーチ･ネットワークを活用し､ボトム･アップ･アプローチを重視した運用を行い､高水準の利息収益を確保するとともに､値上がり益の獲得をめざす｡原則として､為替取引を活用して､アジア通貨で実質的な運用を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月3日決算｡

スイッチング可能な為替取引手法の異なるコースおよび｢マネープールファンド(年2回決算型)｣で構成される｢野村日本ブランド株投資(通貨選択型)｣の一つ｡主要投資対象は､グローバルで高い競争力を持つ日本企業の株式｡中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡原則として､対資源国通貨で為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡4､10月決算｡

国内外(新興国を含む)の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)等を実質的な主要投資対象とする｡相対的に大きな値動きが想定されるリスク性資産への投資比率の合計は､信託財産の純資産総額に対して55%を中心とすることを原則とする｡基本投資比率の決定において為替ヘッジを行うこととした実質組入外貨建資産については､マザーファンドもしくはファンドにおいて為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主として日本を除く先進各国の政府､政府機関などの発行する債券を中心に分散投資を行い､FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きを上回る投資成果を目指す｡国内債より相対的に高い金利収入の確保をはかるとともに金利低下や格付上昇に伴う値上がり益の獲得を狙う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

米国を中心とした世界の株式および債券に分散投資を行うとともに、機動的に配分比率を調整する。原則として、信託財産の成長に資することを目的に、配当等収益の中から基準価額の水準等を勘案して分配金額を決定する。外国投資証券(米ドル建)の組入額に対して、原則として米ドル売り/円買いの為替取引を行うことにより、米ドルと円の為替変動リスクの低減を図る。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

日本を除く世界の金融商品取引所上場株式等に投資する。徹底したリサーチを通じて、持続的な優位性を持つ企業の株式等に投資することで、中長期での収益獲得をめざす。ポートフォリオの構築にあたっては、中長期での収益獲得に資すると考えられる銘柄への集中投資を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

わが国の株式を実質的な投資対象とする｡運用にあたっては､綿密な銘柄調査を行うことで､相対的に高い利回りに加え､配当の持続可能性等を勘案した銘柄選定を行う｡株価指数先物取引等の活用により､株式市場の変動リスクの低減を図りつつ､安定的な収益の獲得を目指す｡わが国の株式への投資は､原則として信託財産総額の50%以上(株式以外は､50%以下)とする｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2518)。高い性別多様性を指向・維持する日本企業で構成される株価指数であり、設備投資への取り組み姿勢といった企業の成長につながる要素も考慮した「MSCI日本株女性活躍指数(セレクト)(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

東京証券取引所に上場(コード:1480)｡収益性が高く、適切な設備･人材投資などの還元政策に積極的に取り組んでいる日本株を構成銘柄とする時価総額加重平均型の株価指数「野村企業価値分配指数(配当含む)」との連動を目指すETF(上場投資信託)｡4､10月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､国内の公社債｡NOMURA-BPI総合(NOMURA-ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目指す｡インベストメント･テクノロジー関連部署によるインデックスの情報の管理･分析や､運用審査部署によるファンドの分析により銘柄の選定を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

米ドル建ての米国投資適格債券等(米国債、米国政府関連債、社債、モーゲージ関連証券、資産担保証券、優先証券等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とし、インカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的とする。運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算。

米ドル建ての米国投資適格債券等(米国債、米国政府関連債、社債、モーゲージ関連証券、資産担保証券、優先証券等)および派生商品等を実質的な主要投資対象とし、インカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を図ることを目的とする。運用にあたっては、ピムコジャパンリミテッドに、運用の指図に関する権限の一部を委託する。原則として、対円での為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用｡6、12月決算。

日本を含む世界のリアル資産関連株式を実質的な主要投資対象とする。銘柄選択にあたっては、ファンダメンタルズ分析に基づき､長期的な成長性および割安度を重視してポートフォリオを構築する｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

主として､新興国の企業が発行する米ドル建て社債等に投資する｡政府や政府機関が発行する米ドル建ての債券にも投資することがある｡トップダウンとボトムアップを融合したアクティブ運用を行い､高水準のインカムゲインの確保に加え､キャピタルゲインの獲得を目指す｡実質外貨建資産について､原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されているヘルスケア関連の不動産投資信託証券(ヘルスケアREIT)を実質的な投資対象とする｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月18日決算｡

BB+以下､あるいはBa1以下の格付けを有する米ドル建ての｢アジアの高利回り債｣を主要投資対象とし､高水準のインカムゲインの確保と中長期的な信託財産の成長を目指す｡組入資産について､原則として対円で為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

主要投資対象は､国内および外国(新興国含む)の各債券､各株式ならびに国内および外国の各不動産投資信託証券(REIT)｡ターゲットイヤー(安定運用開始時期)である2030年6月の決算日の翌日(第46計算期間開始日)に近づくにしたがって資産配分比率を変更し､リスクを徐々に減らすことを基本｡原則為替ヘッジなし｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡