限定追加型ファンド。世界(日本、新興国を含む)の米ドル建てまたはユーロ建ての社債(投資適格未満の債券や無格付けの債券を含む)を主要投資対象とする。債券への投資にあたっては、主として信託期間終了前に満期償還が見込まれる債券に投資を行う。ポートフォリオの平均格付けは、構築時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)をめざす。原則として対円での為替ヘッジを行う。2月決算。

日本を含む世界の株式のなかから、気候変動の「緩和」(温室効果ガスの排出抑制等)と「適応」(悪影響の軽減等)に関連する事業を手がける企業に着目する。銘柄選定にあたっては、優れた技術・ビジネスモデルを有し、持続的な成長が期待される企業を選別する。決算日の前営業日の基準価額に応じた分配をめざす。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月25日決算。

日本の上場株式を主要投資対象とする自動けいぞく投資専用ファンド｡個別企業の分析を重視したボトムアップ・アプローチによる銘柄選択を行うことを原則とする。銘柄選択はポートフォリオ・マネジャーが自ら企業訪問を行い、成長性、経営陣の質、株価水準の主に3つの視点から長期的視野で行うことを原則とする。ベンチマークはTOPIX(東証株価指数) (配当込み)。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

明治安田社債マザーファンド受益証券を主要投資対象とし､国内の金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSに投資する｡NOMURA-BPI総合指数を構成する金融債､事業債､円建外債､MBS､ABSそれぞれのインデックスを時価加重平均した指数をベンチマークとする｡金利動向およびクレジット市場の方向性を予測し､リスクをコントロールしつつ､運用戦略を決定･実行する｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象はオーストラリアの証券取引所上場の株式および不動産投資信託等｡主に不動産やインフラ関連施設(電気･ガス･その他エネルギー設備､有料道路､港湾､空港等)のようにキャッシュフローを生み出す実物資産を保有･運営する企業の株式および不動産投資信託に投資｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月13日決算｡

わが国を含む先進国の金融商品取引所上場株式(上場予定を含む)、または事業活動の主要な部分を先進国で行うと判断される企業が発行する上場株式に実質的に投資を行う。ポートフォリオの構築にあたっては、投資アイデアの分析・評価や、個別企業の競争優位性、成長力の評価に基づき選定した質の高いと考えられる企業(「ハイクオリティ成長企業」)の中から、市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選して投資を行う。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1月決算。

主要投資対象は､ブラジル･レアル建債券｡金利や物価の動向､経済情勢や市場環境等を勘案し､ポートフォリオを構築し､信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざす｡投資する債券は､政府､政府機関､国際機関等が発行するものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月25日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本の公社債に分散投資を行い､ベンチマークの動きに連動する収益率の実現を目指すインデックス運用を行う｡国内債券の組入比率はできるだけ高位を保つ｡ベンチマークはノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス総合｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､欧州のハイイールド債を主要投資対象とするユーロの為替リスクをブラジルレアルの為替リスクに変換した円建(本邦通貨表示)の投資信託証券｡高水準のインカムゲインの確保と中長期的な投資信託財産の成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月8日決算｡

主として、世界(日本を含む)の株価指数先物取引、債券先物取引および上場している投資信託証券(ETF)に実質的に投資する。基準価額の変動リスクを年率8%程度に抑えるように努めつつ、安定的な基準価額の上昇をめざす。実質的に保有している外貨建ての証拠金については、原則として対円での部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算。

日本を含む世界の次世代通信関連企業の株式に投資する。「次世代通信関連企業」とは、通信技術の発展によって業績面で恩恵を受けることが期待される企業をいう。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、次世代通信関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。決算日の前営業日の基準価額の水準に応じて、所定の金額の分配を目指す。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。毎月7日決算。

主要投資対象は日本の株式｡中長期的な事業の収益性･成長性が見込まれ､かつ十分な投資成果が期待できると判断し選別し厳選した｢35銘柄｣に投資することで､全産業に投資するよりも高いパフォーマンスをめざし､より綿密な情報分析と継続フォローの徹底を図る｡ベンチマークは東証株価指数(TOPIX)(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行う。目標とするリスク水準(標準偏差)を約13%程度に設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、目標リスク水準となるようその組み合わせと比率、また為替ヘッジの比率を決定し、運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本の株式｡主として個別企業の調査･分析等を中心とした｢ボトムアップアプローチ｣に基づき､｢成長企業｣｢勝ち残り企業｣の視点から選定した銘柄群および｢持続的成長性を重視｣して選定した銘柄群を約50%ずつの組入比率でポートフォリオを構築｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

主要投資対象は､世界各国の株式､債券等｡ボトムアップ方式に基づいたバリュー投資により個別銘柄の分析を徹底的に行い､地理的分散､時価総額､業種または格付等に制約を受けることなく､投資を行う｡原則として米ドル売り/円買いの為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡6､12月決算｡

わが国の金融商品取引所に上場されている中小型株式の中から、企業の成長性が高く、かつ株価水準が割安であると判断される銘柄を中心に投資する。中小型株に特化した、いちよしアセットマネジメント株式会社の運用アドバイスを受ける。ボトムアップ･アプローチによる銘柄選定を行い、中長期的な値上がり益の獲得をめざす。ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。先進国の企業が発行する米ドル、ユーロおよび英ポンド建ての転換社債等に投資を行う。転換社債への投資にあたっては、セクター配分・地域配分、割安度を重視したスクリーニング、発行企業の財務状況、成長性等の観点によるファンダメンタルズ分析等を考慮し、相対的に利回りが高く、投資魅力度が高いと判断する銘柄に投資する。原則として、為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主として、米国の金融商品取引所に上場する株式に投資を行う。ダウ・ジョーンズ工業株価平均(配当込み、円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざして運用を行う。 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主要投資対象は､アフリカ諸国の企業の株式(DR(預託証券)を含む)｡収益性､成長性､財務安定性および株価の割安性などを総合的に勘案して選択した銘柄に投資し､信託財産の成長をはかることを目的として積極的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

限定追加型ファンド。新興国を含む世界の社債等のうち、信託期間内に満期償還を迎える債券に投資し、投資した債券は、原則として各債券の満期償還日まで保有する。ポートフォリオの構築にあたっては、計量分析とファンダメンタル分析による徹底したリサーチを行い、ESG評価(環境、社会、ガバナンス)が一定基準を満たす銘柄群の中から、将来の信用力分析やリスク特性などを考慮して魅力的と判断される銘柄を選定する。原則として対円での為替ヘッジを行う。9月決算。

主要投資対象は､日本を含む世界各国の株式｡ボトムアップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき高成長企業を選定し､利益成長性と比較して妥当と判断される株価水準で分散投資｡為替ヘッジは行わない｡ベンチマークはMSCIワールド･インデックス(税引前配当金込/円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡1､7月決算｡

主として、電力需要の拡大や電力市場の変革に伴い恩恵を受けることが期待される、世界の株式に投資を行う。銘柄の選定にあたっては、企業の成長見通しや株価の割安度等の分析を行うとともに、発電、送電、蓄電の3つの分野に着目する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

投資一任口座専用ファンド。上場投資信託証券への投資を通じて、国内外の株式、債券、オルタナティブ(リート/コモディティ)等へ実質的に分散投資を行う。リスクを抑制しつつ積極的にリターンを獲得することを最優先した運用を行う。投資対象の投資信託証券については、市場の流動性や運用管理に係る経費ならびに投資信託証券の発行体の信用リスク等を勘案して、組入れる銘柄を選定。組入外貨建資産については、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。7月決算。

世界各国(新興国を含む)の株式、先進国の企業(金融機関を含む)が発行する米ドル建ての社債等、米ドル建ての新興国国債等、世界各国(新興国を含む)の不動産関連有価証券を実質的な主要投資対象とする。ESG(環境・社会・企業統治)の観点から投資する銘柄を決定する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。奇数月決算。

主としてBBB-格またはBaa3格相当以上の米国のハイブリッド優先証券に分散投資し､高水準のインカム収入の確保を目指す｡ポートフォリオの構築にあたっては､個別銘柄の配当利回り､バリュエーション､流動性､発行条件､償還条項などの各種分析に基づき､割安と判断される銘柄を選定｡原則として為替ヘッジを行わない｡毎月20日決算｡

「京都関連企業」(京都府もしくは滋賀県に本社を置いている企業、同地域において雇用の創出など積極的に事業活動を行っている企業、同地域との関連の強い企業のいずれか)へ投資する。「京都関連企業」から、同地域に本社を置いている企業の時価総額上位20社の株式を対象として投資を行う「ベースポートフォリオ」と、それ以外の企業の株式を対象として投資を行う「セレクトポートフォリオ」を構築する。各計算期末の前営業日の基準価額に応じた金額の分配を目指す。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

日本を除く世界各国の株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)を上回る投資成果の獲得をめざし運用を行う。企業の本質的価値と比較して株価が割安であると判断される銘柄(バリュー株)に投資する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､日本企業の株式｡割安と判断される魅力的な銘柄を発掘し､信託財産の成長を目標に積極的な運用を行う｡通常時においては､30銘柄から50銘柄程度に投資することを基本とする｡原則として保有する円建て資産に対し､円売り､豪ドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月10日決算｡

わが国を含む世界各国のさまざまな資産への分散投資を通じて得られる収益の獲得による信託財産の成長をめざして運用を行う。中長期的な目標リターンとして、年率6%程度をめざし、初回分配から5年程度を目安に、目標分配水準の額を分配することをめざす。基準価額(1万口当たり、支払済み分配金を含まず)が2,000円を下回った場合には、組入外国投資信託の売却を行い、一定期間後に繰上償還を行う。原則として、為替ヘッジを機動的に行う。ファンドオブファンズ方式で運用。奇数月決算。

主要投資対象は､海外の金融商品取引所上場の不動産投資信託証券｡北米､欧州､アジア･オセアニアの不動産投資信託証券に均等に投資することを目指し､組入銘柄の業種および国､地域の分散を考慮する｡また､配当利回り､成長性､相対的な割安度などを勘案し､投資銘柄を選定する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､新興国を含む世界各国の国債､政府機関債､社債等(現地通貨建て含む)｡インカムゲイン､キャピタルゲインおよび通貨の利益を総合した､米ドルベースでのトータルリターンの最大化をめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡日本の公社債を主要投資対象とし､ベンチマークであるNOMURA-BPI総合(ノムラ･ボンド･パフォーマンス･インデックス総合)の動きに連動する投資成果を目標として運用を行う｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等を活用することがある｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主要投資対象は､世界の短期債券｡日本を除く経済協力開発機構(OECD)加盟国およびこれらに準ずる国の中から高金利の10通貨を選定し､その通貨建ての短期債券などに投資を行い､安定した収益の確保と信託財産の成長を目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月12日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界主要先進国の国債､政府機関債等を主要投資対象とし､FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得を目指す｡公社債への投資は原則として高位を維持｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡外国債券を主要投資対象とし､ベンチマークの動きに連動する収益率の実現を目指すインデックス運用を行う｡為替ヘッジは原則として行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし・円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

主として、先進国(日本を含む)および新興国の様々な公社債(ハイイールド債を含む)に投資し、円ベース(運用コスト控除後)で高位のインカム獲得を目指す。公社債への投資は、原則、ブラックロック･グループが運用する上場投資信託(ETF)を通じて行う。ETF等への投資にかかる運用の指図に関する権限の一部をブラックロック･グループの各拠点に委託する。為替ヘッジにより為替変動リスクの低減を図る。6、12月決算。

主要投資対象は､日本の株式｡産業用･サービス用等のロボットの製造､あるいは部品やソフトウェア等の関連技術に携わり今後の活躍が期待できる企業､また､ロボットおよび関連技術を活用することでビジネスの拡大･効率化が期待できる企業に着目する｡株式の実質組入比率は､原則として高位を基本｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債に投資を行い、安定した収益の確保と中長期的な信託財産の成長を目指す。転換社債への投資にあたっては、投資地域の分散をはかりながら、価格水準、発行企業の財務内容等を考慮しつつ、信用リスクと比較して相対的に最終利回りが高いと判断する銘柄を中心に投資する。原則として、対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主として､国内株式､国内債券､先進国株式､先進国債券､新興国株式､新興国債券､世界リート､コモディティ等､世界の様々な資産に実質的に投資する｡目標リスク水準は､年率標準偏差2.5から5.0%程度｡各資産への投資割合の決定にあたっては､水戸証券株式会社の投資助言を受ける｡原則として､対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡10月決算｡