主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として対金(米ドルベース)でヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

海外の債券､株式およびリート(不動産投資信託証券)に分散投資し､利息および配当収入の獲得を追求しつつ､局面判断によって配分比率を機動的に調整する｡株式･リート部分の合計組入比率ならびに債券部分の組入比率は､それぞれ信託財産の20%から80%程度の範囲内とし､株式とリートの組入比率は概ね均等とする｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。投資信託証券への投資を通じて、主として外国債券に投資を行う。投資対象とする投資信託証券については、定性・定量評価等により適宜見直しを行う。また、原則として各投資信託証券の基本投資比率は毎月見直しを行う。実質組入外貨建資産については、投資対象とする投資信託証券において為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。1月決算。

主として日本を含む先進国の公社債に実質的に投資する｡国内債券､日本を除く先進国債券の指数を均等比率で組み合わせた合成ベンチマークに連動する投資成果をめざす｡国内債券および先進国債券への実質的な基本投資割合は､純資産総額に対してそれぞれ50%とする｡原則として､為替ヘッジを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

主として、日本の金融商品取引所上場株式の中から、社会の変化をとらえ、ビジネスを高成長させることが期待できる中小型銘柄に投資する。株式の組入比率は、通常の状態で高位に維持することを基本とする。1、7月決算。

米国の州・地方政府や公共機関が公共施設の管理や運営等を目的に発行する債券(レベニュー債)に投資する。実質組入債券は、取得時においてBBB格相当以上の格付を取得している債券を投資対象とする。ファンダメンタルズ分析、発行体の財務分析、バリュエーション分析等を行い、信用リスク、流動性および分散投資に配慮しながら、ポートフォリオを構築する。原則として為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。1、7月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本の株式｡綿密な企業調査および分析結果に基づき､割安かつ割安修正が期待される銘柄に加え､業績の改善や上方修正が期待される銘柄を選択することによって､安定的にベンチマークであるTOPIX(配当込み)を上回る投資成果を目指す｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2519)。新興国債券マザーファンド受益証券および新興国の公社債を主要投資対象とし、日本円換算したJ.P.モルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。基準価額は100口当たり。

わが国の金融商品取引所上場株式が投資対象｡21世紀の日本を代表する経営者を発掘し､その成長性に富んだ企業の株式に投資｡銘柄選定にあたり､財務分析による緻密な定量分析､経営者インタビューなどによる定性分析を通じ､事業分野､経営戦略､経営資源､競争力､成長性､バリュエーションなど複数の銘柄選別基準により企業の投資価値を多面的に判断｡2月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､A格相当以上の内外の債券｡為替ヘッジ取引を機動的に活用し､安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行う｡｢ドル通貨」および｢欧州通貨｣の債券への実際の投資割合は､基本的な投資配分を中心に±20%程度の範囲内とし､40%程度を上限として円建ての債券に投資する場合がある｡2､8月決算｡

主として大型株式を中心に米国株式に投資を行う。投資にあたっては、J.P.モルガン・アセット・マネジメント独自のファンダメンタル分析に基づくボトムアップ・アプローチにより、収益成長の潜在性が高いと考えられる銘柄を選別する。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、8月決算。

世界の米ドル建資産(株式、債券、優先証券など)に投資する。ポートフォリオの構築にあたっては、ボトムアップ・アプローチにより、個別企業の財務状況、成長性や価格変動のきっかけとなる事象などに着目した評価・分析を行い、有望企業を選別する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。3、9月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡日本の金融商品取引所上場株式のうち､日経平均株価(225種･東証)採用銘柄を主要投資対象とし､同指数の動きにできるだけ連動する投資成果を目標として運用｡投資対象銘柄の中から選定した銘柄に原則として等株数投資｡運用の効率化を図るため､株価指数先物取引等に投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主に北米・欧州の企業が発行する社債に投資する。原則として、取得時においてBBB格相当以上の格付を得ている社債(劣後債等を含む)に投資する。SDGｓ(持続可能な開発目標)達成に関連した事業を展開する企業が発行する社債のなかから投資銘柄を選定する。組入外貨建資産について、原則として為替ヘッジを行い、為替変動リスクの低減を図る。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主要投資対象は､円建て短期公社債およびコマーシャル･ペーパー｡安定した収益の確保をはかる｡ファミリーファンド方式で運用｡3､9月決算｡

主に､ロシア企業の発行する株式､ロシア経済の発展と成長に係わる企業の発行する株式等を投資対象とし､投資信託財産の中長期的な成長を目指す｡株式の組入比率は､原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

東京証券取引所に上場(コード：2517)。東証REIT指数の算出対象を母集団とし、浮動株時価総額及び売買代金の水準により銘柄を選定した「東証REIT Core指数」に連動する投資成果をめざす。2、5、8、11月決算。基準価額は100口当り。

主としてアジア地域の株式の中から、環境に関する技術の進化や政策の変化に関して成長が期待できるGX(グリーン・トランスフォーメーション：先端技術を活用して、二酸化炭素(CO2)の排出量の増加や海洋プラスチックごみ等による環境問題を解決し、持続可能な社会を実現させること)関連企業の株式に投資する。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

実質的に主要先進国(日本、米国、英国、ドイツ、フランス、カナダおよび豪州)の10年国債先物、日本の短期公社債およびコールローン等へ投資し、中長期的に無担保コール翌日物レートを上回る運用収益の確保を目指す。独自開発の計量的手法「国債ロング・ショート2.5戦略」を用いて、長短金利差の観点から投資対象国の国債先物取引の魅力度を評価する。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内の上場株式等｡徹底した調査･分析に基づくボトムアップ･アプローチにより､投資銘柄を選定｡モノ･サービス需要を中心に成長機会を有すると期待される企業群に対し､企業の経営力を評価して投資｡信託財産の中長期的な成長を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

日本を含む世界各国の不動産投資信託証券を主要投資対象とする。FTSE EPRA/NAREIT Developed Index(配当込み、円ヘッジベース)を上回る投資成果をめざす。マクロ経済の見通しやカントリーリスクの評価なども勘案し、不動産のファンダメンタルズ分析、個別物件・運営会社への訪問および保有物件の分析などによるボトムアップの銘柄選定を行う。原則として為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

米ドル建ての複数種別の債券等に投資する｡利子収入と値上がり益の適切と考えられる組み合わせにより､トータルリターンの最大化をめざす｡運用は､米国サンタモニカを本拠地とするグッゲンハイム･パートナーズ･インベストメント･マネジメントLLCが行う｡為替変動リスクを低減するため､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3､9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2841)。米国を代表する株価指数である「NASDAQ-100指数」を対円で為替ヘッジした「NASDAQ100指数(配当込み、円建て、円ヘッジ)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。保有外貨建資産については為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。基準価額は100口当り。

主として日本を含む世界各国の株式、債券および通貨等の幅広い資産(不動産投資信託証券を含む)に投資を行う。ファンドの運用にあたっては、中長期的な目標リターン(年率2%(信託報酬等控除後))の達成をめざして運用を行う。当目標を達成するために、年率3％(信託報酬等控除前)程度のリターンをめざす投資信託証券へ均等投資する。為替ヘッジを行う場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界の主要国の株式｡MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､株式の投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､日本を除く世界主要国の公社債｡FTSE世界国債インデックス(除く日本､円換算ベース)と連動する投資成果を目指して運用を行う｡インデックスの動きにできるだけ連動させるため､公社債の投資比率は原則として高位を維持する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

主要投資対象は､日本の国債｡運用にあたっては､残存期間が15年程度から20年程度までの国債に投資を行い､残存期間ごとの国債への投資金額がほぼ同程度となるよう組入れるラダー型運用をめざす｡運用の効率化を図るため､債券先物取引等を利用することがある｡2､5､8､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､カナダドル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､ブラジルレアル買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主要投資対象は､米ドル建てのエマージング債券｡国債などのソブリン債､または政府機関債などの準ソブリン債に投資し､インカムゲインの確保に加え､中長期的なキャピタルゲインの獲得を目指す｡米ドル建資産について､原則として米ドル売り､南アフリカランド買いの為替取引を行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1680)｡主要投資対象は､日本を除く先進各国の株式(DR(預託証券)およびカントリーファンドなどを含む)｡信託財産の1口あたりの純資産額の変動率を円換算したMSCI-KOKUSAIインデックスの変動率に一致させることをめざす｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡基準価額は100口当り｡

主要投資対象は､アジア･オセアニア地域および国内の債券｡各投資信託証券の組入比率は､収益性､投資対象国の債券市場の利回り水準と流動性､金利および為替動向等を勘案して決定する｡三重県の次世代育成､社会福祉向上､環境保護等に関連した取組みおよび施設等に信託報酬から寄付を行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

主として､世界の株式に90%､世界の債券に0%､世界のリート10%に投資する｡株式への投資割合を高位とする配分から､徐々に債券や短期金融商品への配分を高め､2050年のターゲット･イヤーから15年経過後を目処に債券と短期金融商品中心の資産配分へと変更する｡資産クラス別に部分的に為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。主要投資対象は､内外の株式､債券､不動産投資信託証券(REIT)、商品等を対象とするETF等｡世界の様々な指標の動きを計量的なアプローチを用いて分析し､定性的な判断を加え､リスク水準にも配慮しながらリターンを追求するポートフォリオを構築｡現物有価証券への投資､先物･為替予約取引の活用にあたっては､複数の買い建て、売り建てを組み合わせる｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

ブラックロック・グループが運用する上場投資信託証券(ETF)を主要投資対象とし、先進国および新興国の債券市場(ハイイールド債券を含む)、株式市場または不動産投資信託証券市場に投資を行う。投資対象国は日本を含む先進国および新興国とする。投資対象資産に共通する6つのリターンの源泉(マクロファクター)に着目した運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックスを構成する発行体の株式｡市場価格と投資価値の乖離を超過収益の源泉とし､アクティブ運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行う｡ベンチマークは､MSCIコクサイ(日本を除く世界)インデックス(円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

海外の複数の資産(債券・株式・金)に分散投資を行う。米国債券：60%程度、米国株式：2.5%から20%程度、金：2.5%から20%程度を資産配分比率とする。ファンドの基準価額の変動リスクを一定の水準に抑制することを目標として、米国株式と金への投資比率を資産配分比率の範囲内で調整し、短期金融資産を組み入れる。原則として為替の部分ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主として､世界の株式､債券､通貨等を投資対象とし､様々な投資環境に柔軟に対応しながら中長期的に米ドルベースで絶対収益の追求を目指して運用を行う｡各投資対象資産の特性に応じて「リターン追求資産」と「リスク相殺資産」に分類し、安定的なリターンを目指して、その配分を機動的に変更する｡原則として米ドルに対して為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡3月決算｡

主として日本を含む世界の株式および債券に投資を行う。定量モデルを活用しながら日本を含む世界の株式および債券に株式60%、債券40%の基本資産配分で実質的に投資を行う。市場動向および為替予約取引のコスト等についての定量分析に基づき、その全てあるいは一部について米ドル売り円買いの為替予約取引を行い、為替変動リスクの部分的な低減を図る場合がある。ファミリーファンド方式で運用。3、9月決算。

投資一任口座専用ファンド。世界各国の債券、株式、不動産投資信託(リート)、商品等に分散投資することにより、信託財産の安定的な成長を目指して保守的な運用を行う。マクロ経済見通しおよび定量分析より推計した各資産の中長期的な期待収益率に基づいて、ファンドの期待リターンを設定し、最適な投資配分比率を決定する。実質外貨建資産に対して対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。