日本の金融商品取引所上場株式を実質的な主要投資対象とし､信託財産の成長を目指す｡株式投資にあたっては､企業の社会的責任(CSR)に着目し､｢財務｣｢環境｣｢社会･論理｣の視点から調査･分析して投資を行う｡株式の実質組入比率は原則として高位｡ベンチマークはTOPIX(東証株価指数)｡ファミリーファンド方式で運用｡12月決算｡

確定拠出年金専用ファンド。退職時期等の目標年次｢ターゲット･イヤー｣に向けリスクを漸減させ､ターゲット･イヤー到達後は安定性資産(国内債券､国内短期金融資産)を中心に各資産への投資比率を一定にする｡当初設定時の基本配分は国内株式45%､外国株式23%､外国債券5%､国内債券27%｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

わが国の取引所に上場されている株式(これに準ずるものを含む)の中から､割安と考えられる銘柄に投資｡個別銘柄の選定にあたっては､PBR(株価純資産倍率)を基本指標とし､企業の財務指標､マクロ経済指標､独自の企業リサーチ情報等を勘案の上、組入銘柄候補を決定｡組入銘柄の入替え､組入比率の調整は弾力的に行う｡11月決算｡

投資先資産クラスと目標リスク水準が異なる9本のファンド「スタイル9」の1本。国内外の様々な資産クラスに投資を行い、目標とするリスク水準(ファンドの月次収益率の標準偏差(年率)の目途を指し、資産配分を決定する際の目標値として使用)は年率5%程度から7%程度とする。為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本の株式と株価指数先物取引を組み合わせた運用により絶対収益の獲得を目指す｡バリュエーション(株価指標)が割安な銘柄の中から､相対的に株式時価総額が中小規模の企業の株式を中心とするポートフォリオを構築｡株価指数先物取引を活用し､株式の実質組入比率を機動的にコントロールする｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

マザーファンドへの投資を通じて、日本を除く世界の主要国の証券取引所上場株式に投資する。MSCIコクサイ・インデックス(配当込み、円換算ベース)の動きに連動した投資成果の獲得をめざして運用を行う｡外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は、日本の株式。個別企業分析に市場動向分析を積極的に付加し、投資銘柄を厳選することにより、ベンチマークであるTOPIX(東証株価指数、配当込み)に対する超過リターンを目指す。株式への実質投資割合は、原則として信託財産総額の90%以上。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

主要投資対象は､円建ての債券等(国債､社債等)｡円建ての債券市場を代表する指数であるNOMURA-BPI総合に連動する運用成果を目指す｡対象指数の選定および変更は､委託会社の判断により決定する｡効率的な運用を目的として､公社債を主要投資対象とする上場投資信託証券(ブラックロック･グループが運用するETF等)への投資を行う場合がある｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

日本を含む主要先進各国の国債及び政府保証債等(ソブリン債)に分散投資し､リスク分散を図ったうえで､長期的に安定した収益の確保を目指して運用｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､FTSE世界国債インデックス(ヘッジなし､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等の資産クラスへ実質的に分散投資を行う｡西暦2030年(ターゲット･イヤー)に向けて､残存期間が短くなるにしたがい､株式への配分を漸減し､リスクを減少させる｡資産配分は機動的に変更する場合がある｡世界債券の配分では､為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主に､国内株式､先進国海外株式､新興国株式､世界債券､国内短期債券･短期金融商品等へ分散投資を行う｡市場指数と連動する投資成果を目指す投資信託証券より投資銘柄を選定｡当初設定時の資産配分は概ね日本株式15%､先進国海外株式70%､新興国株式15%とし、西暦2065年に向けて株式への配分を漸減し､リスクの減少を目指す｡世界債券部分は為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡9月決算｡

主として、連動債券への投資を通じて、日本を含む世界の株式の中からメガトレンド(世界の長期的な構造変化)を背景とした複数のテーマを基にロング・ショート戦略を構築する。連動債券が連動対象とする指数は、メガトレンドの進行による影響を受けやすい複数のテーマを選択し、テーマや株式の入替えおよび比率調整を随時実施する。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。11月決算。

投資一任口座専用ファンド。コムジェスト・エマージングマーケッツ・ファンド(野村SMA・EW専用)限定為替ヘッジあり(適格機関投資家限定)への投資を通じて、主として新興諸国の株式に投資する。相対的に高い利益成長が持続すると見込まれる銘柄を、成長企業への長期投資で定評のあるコムジェスト社が厳選する。原則として、為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。12月決算。

国内外の株式、公社債および不動産投資信託証券の6資産に分散投資する。資産ごとの運用では、各インデックスに連動する投資成果をめざす。基本組入比率は、株式40%、債券40%、不動産投資信託証券(REIT)20%とする。原則として、為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

上海および深センの金融商品取引所に加えて、香港や米国の金融商品取引所等に上場されており、脱炭素関連ビジネスを行う中国企業およびその恩恵を受ける中国企業の株式に投資を行う。株式の銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。外貨建資産への投資にあたっては、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

QFII制度を利用して､上海証券取引所および深セン証券取引所に上場している中国A株を主要投資対象とし､中長期的な信託財産の成長を目指す｡中国A株の実質組入比率は､原則として高位を保つ｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は日本株式｡ボトム･アップ･アプローチを重視した個別企業分析に基づき､高成長企業を選定し､利益成長性等と比較して妥当と判断される株価水準で投資｡分散投資を基本とし､リスク分散を図る｡基本的に､株式への投資は信託財産総額の65%超｡ベンチマークはTOPIX(配当込)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

主要投資対象は、米国の国債、米国政府機関が発行または保証する債券、主として米国で経済活動を行っていると判断される企業が発行する社債、モーゲージ・バック証券、アセットバック証券等の米ドル建ての投資適格債券。米ドル建ての投資適格債券に投資する米国総合債券ファンドの組入比率を高位に保つとともに円建ての公社債に投資するマネープール・ファンドにも必ず投資する。為替ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主に米国ドル建てハイ･イールド･ボンドに投資｡業種分類を考慮した分散投資と企業調査を重視した銘柄選定が基本｡原則として為替ヘッジを行わない｡ベンチマークは､ICE BofA US High Yield, Cash Pay, BB-B Rated, Constrained Index(円換算ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

限定追加型ファンド。国内外の企業が発行する円建ての債券(劣後債等を含む)、円建てのソブリン債(国債、国際機関債、政府関係機関ならびに地方自治体が発行する債券)を主要投資対象とする。投資する債券は、取得時においてBBB格相当以上(BBB-も含む)の格付けを取得している債券、もしくはそれらと同等の信用力を有すると判断される債券を投資対象とする。11月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡各資産の標準組入比率は､国内株式:60%､国内債券:20%､海外株式:15%､海外債券:5%｡各資産ごとのウェイトが標準組入比率から乖離しないよう管理目標を設定し､各資産の比率をその範囲内に維持する｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､海外のリート(不動産投資信託)｡投資成果をS&P先進国REIT指数(除く日本)(円ベース)の動きに連動させることをめざして運用を行う｡為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは､原則として行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2094)｡東証REIT指数の前日比変動率に対して－1倍を乗じた変動率となるように計算された指数である東証REITインバース(－1倍)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。10月決算。基準価額は1口当たり。

米国短期国債に投資し、安定した収益の確保と信託財産の着実な成長をめざして運用を行う。残存期間が3カ月以下の米国短期国債に投資することを基本とする。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。10月決算。

主としてTOPIX(東証株価指数)に採用されている銘柄の株式に投資することにより、TOPIX(東証株価指数、配当込み)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。計量モデル等に基づいて、インデックスとの連動性を保てるように、インデックス構成銘柄の一部を抽出してポートフォリオを構築する「最適化法」をポートフォリオの構築手法とする。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

日本を除く世界各国の不動産投資信託(REIT)等に投資することにより、S&P先進国REIT指数(除く日本、配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指して運用を行う。指数を構成するすべての銘柄について、その時価構成比率に合わせて保有する「完全法」をポートフォリオの構築手法とする。原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡銘柄の選定については､技術力､商品開発力､ビジネスの効率性等における競争優位性および業績モメンタム等から見た成長性､株価のバリュエーションに着目する｡さらに独自の視点で市場コンセンサスとのギャップのある銘柄､投資テーマ銘柄､イベント発生銘柄等の発掘をめざす｡12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1572)｡ハンセン中国企業株レバレッジ指数を対象指標とし、株価指数先物取引などのデリバティブ取引を利用することにより、基準価額の変動率が対象指標の変動率に一致する投資成果を目指す。12月決算｡基準価額は1口当たり。

主要投資対象は､インドネシアの金融商品取引所に上場されている株式｡企業の本質的な価値を重視し､ボトムアップ･アプローチに基づく銘柄選択により､中長期的な超過収益の獲得を目指した運用を行う｡日本国債にも投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2623)｡ユーロ建て投資適格社債を主要投資対象とし、「ブルームバーグ・ユーロ社債インデックス TTM(為替ヘッジ有り、円ベース) 」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。4、10月決算。基準価額は100口当り。

内外の債券､株式およびリート(不動産投資信託証券)に投資｡投資対象を相対的に価格変動リスクが小さいと考えられる資産(安定重視資産)と相対的に価格変動リスクが大きいと考えられる資産(成長重視資産)に区分し､市場の局面判断に基づいて定期的に組入比率を見直す｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡主要投資対象は､国内外の公社債･株式｡各資産のリスク(価格変動性)や､投資環境分析を勘案して配分比率を決定する｡各資産およびファンド全体のリスクの状況を管理し､配分比率を調整することにより､基準価額の変動を抑制することを目指す｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

投資一任口座専用ファンド。主として、マザーファンド受益証券を通じて、新興国の現地通貨建ての公社債に実質的に投資を行い、JPモルガンGBI-EMグローバル・ディバーシファイド(円換算ベース、為替ヘッジなし)に連動する投資成果をめざす。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。ファミリーファンド方式で運用。5月決算。

日本を除くG7構成国(アメリカ､イタリア､ドイツ､フランス､イギリス､カナダ)の公社債を主要投資対象とし､国債､政府機関債を中心に分散投資｡外貨建資産については為替ヘッジを行わない｡ベンチマークはFTSE世界国債インデックス(除く日本､7-10年､円ベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

米国のさまざまな種類の投資適格債券等に投資を行う。「上質なインカム」の発掘と投資環境に応じたポートフォリオの見直しにより、中長期的に安定したリターンの獲得をめざす。原則として、債券の格付けは、取得時において投資適格とする。外国投資信託の運用は、マニュライフ･アセット･マネジメント(US)LLCが行う。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2838)｡主として米国の国債に投資を行い、「S&P米国債7-10年指数(円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、5、8、11月決算。基準価額は1口当たり。

東京証券取引所に上場(コード:282A)｡半導体産業に関連する国内上場株式を構成銘柄とする「Mirae Asset Japan Semiconductor Top 10 Index(配当込み)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。5、11月決算。基準価額は100口当たり。

主として日本を除く先進各国の政府､政府機関などの発行する債券を中心に分散投資を行い､FTSE世界国債インデックス(除く日本､ヘッジなし･円ベース)の動きを上回る投資成果を目指す｡国内債より相対的に高い金利収入の確保をはかるとともに金利低下や格付上昇に伴う値上がり益の獲得を狙う｡ファミリーファンド方式で運用｡4月決算｡

主要投資対象は､新興国の金融商品取引所等(これに準ずるものを含む)に上場している不動産投資信託証券(REIT)｡S&P新興国REIT指数(配当込み､円換算ベース)に連動する投資成果を目指す｡実質組入外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡

世界の株式、不動産投信(リート)および債券に広く分散投資を行い、リスク分散を図りながら収益の獲得を目指す。目標とするリスク水準(標準偏差)を設定し、その水準に応じて、各資産クラスの中から適切と判断する投資信託証券を選定し、年率約11%程度となるよう運用する。組入外貨建資産の一部について、対円での為替ヘッジを行うことがある。ファンドオブファンズ方式で運用。4月決算。