確定拠出年金専用ファンド｡東京証券取引所に上場されている株式を主要投資対象とし､東証株価指数(TOPIX)(配当込み)と連動する投資成果を目指す｡同指数からカイ離するリスクと運用コストの極小化を目的として､定量的なリスク管理に基づいたポートフォリオ構築と適切な売買執行を行う｡株式の実質組入れ比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡海外のリート市場の動きを反映した投資成果をめざして運用を行う。運用の効率化をはかるため、不動産投信指数先物取引を利用することがある。このため、マザーファンドの受益証券の組入総額と不動産投信指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額を超えることがある。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用｡6月決算。

主要投資対象は国内外の株式等｡運用にあたっては､その時点で最も割安と考えられる投資対象に資産を集中配分し､その投資対象資産の中で､将来価値から考えて市場価値が割安と考えられる銘柄に選別投資し､割安が解消するまで持続保有する｢バイ･アンド･ホールド型｣の長期投資を基本とする｡8月決算｡

主としてわが国の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。企業の長期的な成長力と株価の割安度に着目し、企業の本源的価値を見極める運用を目指す。個別銘柄選択にあたっては、日本および世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

わが国の金融商品取引所上場の株式のうち、世界が注目する次世代産業を担うニューテクノロジーに強みを持つ日本企業の株式に投資する｡ボトムアップ･アプローチによる徹底したリサーチにより､銘柄の絞込みを行い､投資信託財産の積極的な成長を目指して運用を行う｡ファミリーファンド方式で運用。6､12月決算｡

主として日本を含む世界各国の金融商品取引所等に上場している脱炭素関連企業(温室効果ガスの排出量の削減、吸収及び除去等への貢献が期待される事業を営む企業)の株式に投資する。主要投資対象ファンドにおける投資銘柄は、脱炭素関連企業の中から、ファンダメンタルズ分析を通じて、成長性や株価の割安度を検証したうえで選定する。原則として為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債等に投資を行う。銘柄選定にあたっては、投資対象地域の分散、信用リスク、価格水準、残存期間、流動性等を勘案しつつ、日本を含む先進国の転換社債市場等において相対的に利回りが高いと判断される銘柄に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

主としてわが国の株式に投資を行う｡グローバルな調査に基づき､企業の収益性､成長性､安定性等を総合的に勘案して銘柄の選定を行う｡運用にあたっては､ファンダメンタルズ調査に基づく銘柄選択により超過収益の獲得を目指すボトムアップ･アプローチをベースとしたアクティブ運用を行う｡TOPIX(配当込み)をベンチマークとする｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主として世界の金融商品取引所上場株式に実質的に投資を行う｡ポートフォリオの構築にあたっては､投資アイデアの分析･評価などに基づき選定した質の高いと考えられる企業(ハイクオリティ成長企業)の中から､市場価格が理論価格より割安と判断される銘柄を厳選する｡原則として対円での為替ヘッジを行い､一部の新興国通貨については米ドル売り/円買いの為替取引を行う｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2235)｡「ダウ・ジョーンズ工業株価平均(TTM、円建て)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)｡実質外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。1、7月決算｡基準価額は100口当たり。

主として世界(日本を含む)の金融商品取引所に上場されている企業の株式に投資を行う。個別銘柄選択にあたっては、世界の主要拠点のアナリストによる徹底的な企業分析や直接面談による調査を活かした「ボトム・アップ・アプローチ」により、魅力的な投資機会の発掘に注力する。原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として成長力と適正な投資価値を有するインド企業の株式または株式関連証券に投資し､中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡投資にあたってはTATAアセットマネジメントリミテッドおよびTATAアセットマネジメント(モーリシャス)プライベートリミテッドからの投資助言および情報提供を受ける｡原則為替ヘッジなし｡ファンドオブファンズ方式で運用｡8月決算｡

主として、新興アセアン諸国(マレーシア、タイ、インドネシア、フィリピンおよびベトナムの5カ国)の中小型株式に投資し、値上がり益の獲得を追求することにより、信託財産の成長をめざす。現地情報に基づいたボトムアップ・アプローチにより個別企業の分析を行い、成長性が高く、割安な水準にある銘柄を組入候補銘柄として選定する。為替ヘッジは原則として行わない。2、8月決算。

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､投資銘柄を選択する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1655)｡米国を代表する株価指数であるS&P500指数を日本円に換算した「S&P500(税引後配当込み、TTM、円建て)」との連動を目指すETF(上場投資信託)。2、8月決算｡基準価額は1000口当たり。

日本を含む世界各国の株式等に投資を行う。持続可能であらゆる人々を受容する世界の実現に向け、好ましい社会的インパクト(社会的変化)をもたらす「インパクト・テーマ」に沿って、重要な社会的課題の解決に資する事業活動を、公正かつ誠実に行う企業の中から、投資機会を発掘する。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。6月決算。

主として成長の可能性の高いと判断される米国株式に投資を行い､信託財産の成長を図る｡運用にあたっては､企業のファンダメンタルズ分析と株価バリュエーションに基づく銘柄選択を基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行う｡ベンチマークはS&P500株価指数(配当金込み､円ヘッジベース)｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

主として世界の金融機関が発行するキャピタル証券(CoCo債･劣後債･優先証券など)に投資を行う｡キャピタル証券は､債券と株式の両方の性格を持った証券で､普通社債と比べて法的弁済順位が低く､繰上償還条項や利息･配当の支払い削減などの条項を持つものがある一方､利回りが高い｡原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本で発行された公社債に分散投資を行い､NOMURA-BPI総合と連動する投資成果を目指す｡運用の効率化をはかり､債券先物取引等を活用することがあるため､債券の組入総額と債券先物取引等の買建玉の時価総額の合計が､信託財産の純資産総額を超えることがある｡外貨建資産への投資は行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

主として米国の取引所に上場している株式のうち、企業の本源的価値に比べて極めて割安で投資魅力度が高いと判断される企業の株式に投資を行行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

主にテクノロジーの発展により恩恵を受ける米国企業の株式に投資する。「よりよい投資収益は、長期にわたって成長性の高い事業へ投資することにより獲得される」との投資哲学のもと、個別銘柄の分析を重視したボトムアップ手法により銘柄選択を行う。原則として、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。5、11月決算。

東京証券取引所に上場(コード:316A)｡NYSE FANG+指数(配当込み、円ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。ファミリーファンド方式で運用。6、12月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､世界のバイオ医薬品関連企業の株式｡高い成長が期待される世界のバイオ医薬品関連企業の株式に投資することにより､信託財産の積極的な成長を目指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月13日決算｡

パフォーマンス連動債券、米国の金融商品取引所上場株式および店頭登録株式、米国の株価指数先物取引などを主要投資対象とする。日々の基準価額の値動きがNYSE FANG+指数(配当込み、米ドルベース)の値動きの2倍程度となることをめざして運用を行う。為替変動リスクを低減するため、為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。8月決算。

投資一任口座専用ファンド。主として米国の金融商品取引所に上場している企業の株式および米国における投資適格債に幅広く投資し、リスク低減を図りつつ、信託財産の中長期的な成長を目指す。複数のポートフォリオ・マネジャーやアナリストが運用に携わることによって、投資対象やアイデアの分散を図り、安定的かつ継続的に運用成果の獲得を目指す。為替の限定ヘッジを行う。ファンドオブファンズ方式で運用。11月決算。

投資一任口座専用ファンド｡S&P GSCI商品指数に連動するユーロドル債(証書を含む)等を主要投資対象とし､同指数の動きに連動する投資成果を目指す｡ユーロドル債の組入比率は､原則として高位を維持するが､市況および資金動向､信託財産の規模等により弾力的に変更を行う場合がある｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡10月決算｡

世界の取引所に上場している株式から、主として脱炭素化社会実現に向けた取り組みやイノベーションに貢献する企業、あるいはその恩恵を受けることが期待される企業の株式に投資を行う。企業の成長見通し、財務健全性、バリュエーション等の分析・評価を行い、銘柄選択を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。4月決算。

世界各国の株式､債券等を主な投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡原則として､主要通貨売り円買いの為替取引により､対円での為替ヘッジを行う｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡

主としてインドの金融商品取引所上場および店頭登録の小型株式へ投資する。銘柄選択にあたっては、アナリストによる徹底した個別企業のファンダメンタルズ分析に基づいた銘柄選択により、アルファの創出を目指す。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:1358)｡日経平均株価(日経225)の変動率の2倍の値動きになる日経平均レバレッジ・インデックスの動きに連動する投資成果をめざす。原則として上場インデックスファンド225の組入総額と株価指数先物取引の買建玉の時価総額の合計額が、信託財産の純資産総額に対して約2倍程度になるように日々調整を行う。7月決算｡基準価額は1口当たり。

安定した収益の確保を図ることを目指して運用を行う。ファミリーファンド方式で運用。9月決算。

投資一任口座専用ファンド｡世界の株式を主要投資対象とし､日本を除く世界の株式市場のパフォーマンスを中長期的に上回る投資成果を目指して運用｡定性･定量評価を勘案し､世界の中から株式の運用において優れていると判断される投資信託に分散投資｡原則為替ヘッジなし｡ベンチマークはMSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス(除く日本､税引後配当込み、円換算ベース)｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2244)｡米国を代表するテクノロジー関連企業の上場株式を構成銘柄とする「FactSet US Tech Top 20 Index(配当込み、円換算ベース)」に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。為替変動リスクを回避するための為替ヘッジは原則として行わない。3、9月決算｡基準価額は100口当たり。

主として、世界(日本を含む)の資産(株式、REIT、債券)に分散投資を行う。世界の株式やREITなどの現物の組入総額と株価指数先物取引や国債先物取引の買建総額の組入合計額が、信託財産の純資産総額の3倍相当額となるように投資を行う。原則として、為替ヘッジを行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。9月決算。

主要投資対象は､インド株式｡主にインド経済の発展に必要な設備やエネルギー供給体制等の構築､整備､運営事業および人口増加や所得水準の向上に伴う消費の拡大に関連すると判断される銘柄の中からボトムアップアプローチにより銘柄を選定｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡6､12月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2089)｡ドイツの株式を主要投資対象とし、DAX指数(配当込み、円ヘッジベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。実質組入外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則としてすべて対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。11月決算。基準価額は100口当たり。

主要投資対象は､わが国の金融商品取引所上場株式｡日経500種平均株価採用銘柄を予想配当利回りの高い順にランキングした上位70銘柄程度に投資｡各銘柄への資産配分が、概ね等金額投資となることを目標に運用｡原則として1ヵ月毎に組入銘柄の見直しと各銘柄の組入比率の調整を行う｡1､4､7､10月決算｡

主要投資対象は､インドの取引所に上場している中型株式(ニフティ500の時価総額上位51位-350位の銘柄に準じた時価総額規模を有する銘柄)｡大型､小型株式に投資することがある｡インドの代表的な総合金融グループの一つ､｢コタック･マヒンドラ・グループ」が実質的な運用を行う｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡2､5､8､11月決算｡

世界各国の株式を主要投資対象とする｡キャピタル･グループのグローバルな調査力･運用力を活用｡複数のポートフォリオ･マネジャーが運用に携わることによって､投資対象やアイデアの分散を図り､安定的かつ継続的な運用成果の獲得を目指す｡調査担当のアナリストも運用に参画し､担当業種の銘柄を組み入れる｡原則､対円での為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡11月決算｡