未来都市を支える3つのインフラ(基礎インフラ、移動を支えるインフラ、くらしを支えるインフラ)に着目し、世界の未来都市関連企業(通信技術の発展により世界各国の都市生活を支える企業)の株式等に投資する。為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。4、10月決算。

インドの株式の中から､株価上昇が期待される銘柄に厳選して投資を行う｡投資対象には､DR(預託証券)を含む｡リライアンス･ニッポンライフ･アセットマネジメントからインド株式市場に関する調査･分析等の助言を受け､ファンドの運用に活用する｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式のうち、中小型株式が主要投資対象。新規株式公開を契機に新たな飛躍を目指す､企業家精神に溢れた｢次代を拓く革新高成長企業｣を徹底的なボトムアップ調査と詳細な分析に基づき選定｡数年後の収益予想に基づくバリエーションで割安感のある銘柄に流動性と分散に配慮の上､厳選投資｡8月決算｡

主要投資対象は日本の金融商品取引所上場株式｡中長期的なグローバルトレンドの分析を行うとともに､ボトムアップ・リサーチ､ファンダメンタルズ分析を通じて｢将来、爆発的な変貌を遂げる企業（＝ミュータント・カンパニー）」に厳選投資。外国株式へ投資することもある｡株式組入比率は原則として高位を保つ｡9月決算｡

主として世界の取引所に上場している株式(REIT含む)から､AI(人工知能)の進化､応用により高い成長が期待される企業の株式に投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡企業の成長見通し､財務健全性､バリュエーション等の分析･評価を行い､投資銘柄を選択する｡原則として､対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る｡ファミリーファンド方式で運用｡9月決算｡

世界のコモディティ(商品)市場への投資を通じ、信託財産の成長を目指して運用を行う。デリバティブ取引等を活用し、農産物類、エネルギー類、産業金属類、畜産物類、貴金属類をはじめとする幅広いコモディティのセクターに投資を行う。DWSインベストメント・マネジメント・アメリカズ・インクが運用を行う。原則として、為替ヘッジは行わない。ファンドオブファンズ方式で運用。3月決算。

確定拠出年金専用ファンド｡国内株式40%､国内債券20%､外国株式30%､外国債券10%の基本資産配分比率で分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を目指す｡実際の投資配分は､基本資産配分にプラス･マイナス5%の範囲で上限と下限を設け､その範囲内に制御する｡外貨建資産について､原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

新興国、日本を含む世界の取引所に上場している株式(不動産投資信託(REIT)を含む)から、主として食糧生産、食生活の変化を捉え高い成長が期待される企業の株式に厳選して投資する。銘柄の選定にあたっては、企業の成長見通しや株価の割安度、ESG評価等の分析・評価を行う。実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2、8月決算。

主要投資対象は､日本を含むアジア･オセアニア各国･地域に上場している不動産投資信託(リート)｡リートの銘柄選択にあたっては､収益の成長性に加え､配当利回り等のバリュエーションに着目した運用を行う｡また､各国･地域への投資配分比率は､市場規模､流動性､市場見通し等を総合的に勘案し決定する｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月17日決算｡

主に､日本の上場企業のうち中小型株を中心に投資する｡徹底したボトムアップ･アプローチに基づいて銘柄を選択し､ポートフォリオを構築する｡株式の組入れ比率は､高位を保つ事を原則とする｡ベンチマークはラッセル/ノムラ･ミッド･スモールキャップ指数(配当込み)｡ファミリーファンド方式で運用｡1月決算｡

割安と判断される世界の株式等に投資を行い､信託財産の成長をめざす｡金ETF､債券､転換社債など､株式以外の資産も投資対象とする｡運用は､ファースト･イーグル･インベストメント･マネージメントが行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡5､11月決算｡

主に世界の株式の中から､社会的な課題の解決にあたる革新的な技術やビジネスモデルを有する企業に実質的に投資を行う｡銘柄選定にあたっては､社会的課題の解決(社会的インパクト)に取り組む企業に着目し､個々の企業のファンダメンタル分析等を行い､投資魅力のある銘柄に投資する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡2､8月決算｡

主要投資対象は､世界のインフラ関連企業(公益､通信､エネルギーおよび運輸等の日常生活に必要不可欠なサービスを提供する企業)が発行する米ドル建て債券｡投資する債券は､原則として取得時においてBBB-格相当以上の格付を取得しているものに限る｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を含む世界各国の株式･債券を主要投資対象とし､リスク軽減に努めつつ中長期的に着実な成長を図る｡国内債券67%､外国債券5%､国内株式17%､外国株式8%､短期金融資産3%の比率配分として基準ポートフォリオを構築｡外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5月決算｡

わが国の金融商品取引所上場株式の中から、半導体関連企業(半導体製造装置や半導体材料の供給を行う企業、半導体の製造にかかわる企業のほか、半導体産業の発展から恩恵を受ける周辺産業の企業など)の株式に投資を行い、中長期的な信託財産の成長を目指して運用を行う。銘柄選定にあたっては、各企業の成長性、収益性、流動性等を勘案して行う。ファミリーファンド方式で運用。12月決算。

主要投資対象は､カナダ･ドル建ての公社債等｡投資対象の格付けは､取得時においてAA格相当以上とすることを基本とする｡取得後にAA格相当以上でなくなった銘柄については､委託会社の判断により合計で信託財産の純資産総額の10%程度を上限とする範囲で保有することも可能｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月10日決算｡

主要投資対象である日本の金融商品取引所上場(予定含む)不動産投資信託証券(J-REIT)に分散投資を行い､信託財産の中長期的な成長を図る｡銘柄選定及びポートフォリオの構築は､定性的評価･定量的評価を経て行う｡不動産投資信託証券の組入れ比率は高位を基本とする｡ファミリーファンド方式で運用｡1､4､7､10月決算｡

確定拠出年金専用ファンド｡日本を除く世界各国の株式(預託証書を含む)に投資し､投資成果をベンチマークであるMSCIコクサイ指数(税引後配当込み、円ベース)の動きに連動させることをめざす｡リスクモデルを用い､様々な制約条件下で指数に最も連動すると推定されるポートフォリオを構築｡為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､世界のピュア･インフラ企業が発行する上場株式など｡｢ピュア･インフラ企業｣とは､インフラ関連企業の中でもインフラ資産を実際に所有する､もしくは､運営するビジネスで収益の多くを獲得する企業を指す｡原則として､為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

主要投資対象は､マザーファンド受益証券｡投資するJ-REITは｢東証REIT指数｣採用銘柄とし､同指数(配当込み)の指数値と連動する投資成果を目指す｡原則として､各銘柄の時価総額に応じた投資配分を行う｡J-REITの組入比率は原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月15日決算｡

世界各国の好配当株式へ分散投資することにより､安定した配当収入の確保と中長期的な値上がり益の獲得を目指す｡北米地域､欧州地域､アジア･オセアニア地域への投資比率は､概ね均等とすることを基本｡実質外貨建資産については､原則として為替ヘッジを行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月8日決算｡

取引所に上場されている新興国の株式(DR(預託証券)を含む)を主要投資対象とし､MSCIエマージング･マーケット･インデックス(配当込み、円換算ベース)に連動する投資成果を目標として運用｡主要投資対象の組入比率は､原則として高位を維持｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡5､11月決算｡

投資一任口座専用ファンド｡世界各国(新興国を含む)の株式､債券､REIT､商品等を実質的な取引対象とし､絶対収益の獲得を目指して運用を行う投資信託証券を主要投資対象とする｡為替変動リスクを回避する目的のほか､効率的に収益を追求する目的(ヘッジ目的外)で為替予約取引等を行う場合がある｡ファンドオブファンズ方式で運用｡1､7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:2014)｡継続して増配をしている米国株式で構成されるMorningstar米国配当成長株式指数(税引後配当込み、国内投信用、円建て)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。2、5、8、11月決算。基準価額は1,000口当たり。

日本を除く世界各国の証券取引所に上場されている不動産投信等(REIT)に投資し､信託財産の着実な成長と比較的高い配当利回りを安定的に獲得することを目標に運用を行う｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

投資対象ファンドを通じて、主として中長期的に収益が期待できる6つの資産(日本国債、ヘッジ付海外債券、高金利海外債券、グローバル高配当株式、グローバルREIT、金)に投資する。基準価額への影響度合いが概ね均等になるように資産をブレンド(配分)する。原則として為替ヘッジを行わないが、為替ヘッジを行う投資信託証券を組み入れる場合がある。ファンドオブファンズ方式で運用｡5、11月決算。

わが国の株式の中から､わが国を訪れる外国人により生み出される需要及びインバウンド需要から派生的に生じる需要により収益の増加が期待される企業(インバウンド関連企業)に幅広く投資する｡銘柄選定にあたっては､中長期的な視点でインバウンド需要の増加､及びその波及効果により､成長が期待できるテーマに着目する｡ファミリーファンド方式で運用｡8月決算｡

主として日本を除く先進国の株式等および新興国の株式･先物取引･上場投信等に投資を行い､MSCIオール･カントリー･ワールド･インデックス(除く日本､配当込み、円換算ベース)の動きに連動する投資成果を目指す｡原則として､対円での為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡11月決算｡

主要投資対象は､高格付けの豪ドル建ての公社債および短期金融商品｡投資する有価証券は､原則として取得時において､長期格付けでA格以上､短期格付けでA1/P1以上の格付けを取得しているものとする｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月7日決算｡

限定追加型ファンド。日本を含む先進国の転換社債等に投資を行う。銘柄選定にあたっては、投資対象地域の分散、信用リスク、価格水準、残存期間、流動性等を勘案しつつ、日本を含む先進国の転換社債市場等において相対的に利回りが高いと判断される銘柄に投資を行う。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減をはかる。ファミリーファンド方式で運用。3月決算。

住宅ローン等を担保としてデンマーク国内で発行されるデンマーク・カバード債券に主に投資する。多数の住宅ローン等をまとめて裏付け資産とし、ローンの借り手から返済される元利金を、そのまま投資家に通過させて支払う仕組みの債券。外貨建資産について、原則として対円での為替ヘッジを行う。ファミリーファンド方式で運用。3、6、9、12月決算。

限定追加型ファンド。世界各国のプレミアム企業(高いブランド力、有力な特許、強固な販売網など、競争優位の無形資産を裏付けに、持続的にフリー･キャッシュフローを増大させることが期待される企業)の株式に投資を行い、中長期的な値上がり益の獲得を目指す。外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行わない。ファミリーファンド方式で運用。2月決算。

主として公開後5年以内の日本の金融商品取引所上場株式の中から､革新的な高成長新興企業(=グローイング･ベンチャー)に投資｡徹底したボトムアップ･リサーチにより収益性､成長性､革新性､安全性､株価水準等を総合的に勘案して投資企業を50社程度に厳選｡ファミリーファンド方式で運用｡7月決算｡

東京証券取引所に上場(コード:295A)｡FTSE Saudi Arabia Index(円換算ベース)に連動する投資成果を目指すETF(上場投資信託)。組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行わない。4、10月決算。基準価額は1口当たり。

ドル通貨圏､欧州通貨圏の｢公社債｣､海外の金融商品取引所上場の｢リート｣､北米､欧州､アジア･オセアニアの3経済圏の投資適格性が高い｢株式｣の3資産にそれぞれ3分の1ずつを目処に投資し､安定的な配当等収益の確保と値上り益の獲得をめざす｡原則として為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡毎月9日決算｡

日本を除く世界各国の株式を主要投資対象とする｡企業調査を基本としたボトムアップ･アプローチにより､フリーキャッシュフロー､利益成長の潜在能力､業界における競争力､経営者の経営方針等から独自に評価した企業価値に対し割安な銘柄を発掘し､投資銘柄を厳選する｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡3月決算｡

金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券(Jリート)を主要投資対象とし､東証REIT指数(配当込み)の動きに連動する投資成果を目指す｡Jリートに加え､上場投資信託証券(ETF)や､有価証券指数等先物取引を活用することがある｡Jリートへの投資は､原則として高位を維持｡ファミリーファンド方式で運用。毎月15日決算｡

主要投資対象は､ユーロ建て高利回り社債(ハイ･イールド債券)等｡高水準のインカム･ゲインの獲得とファンド資産の中長期的な成長を目指して運用を行う｡ユーロ建資産について対円での為替ヘッジを行わない｡ファンドオブファンズ方式で運用｡毎月18日決算｡

日本の証券取引所上場株式に投資し､TOPIX(東証株価指数)(配当込み)の動きに連動する成果を目標として運用を行う｡運用にあたっては､ニッセイ基礎研究所が独自に開発したインデックス運用モデルを利用する｡同運用モデルについては継続的に評価､分析を行い､適宜見直しを行う｡ファミリーファンド方式で運用｡2月決算｡

主にわが国の上場株式及び海外上場株式から今後の高成長が期待できる産業を選定し､その中から特に優れたテクノロジーを有し競争優位を保持できる企業に投資｡当面着目するのは｢情報通信産業｣｡銘柄の選択及び運用にあたっては、国内外の経済動向や産業動向に着目するマクロ・アプローチと､個別銘柄に主眼を置いたボトムアップ・アプローチを組み合わせて行う｡6、12月決算｡